早期英語教育はデメリットが大きい!? 子どもを英語好きにさせるためのコツが詰まった1冊!

株式会社かんき出版(本社:千代田区 代表取締役社長:齊藤龍男)は、『子どもの英語力は家で伸ばす 本物の英語が身につく最強の家庭学習法』(関 正生/著)https://kanki-pub.co.jp/pub/book/details/9784761272845 を2017年9月1日より全国の書店・オンライン書店等(一部除く)で発売いたします。

◆一番大事なのは“子どもを英語キライにさせない”こと!

・2020年に迫る小学校の英語教科化!(2018年から一部地域では先行実施!)
・2021年1月実施が決まった「大学入学共通テスト」!
・英検、TOEIC、TEAPなど、大学入試の外部検定試験導入増加!
・就職・昇進・海外赴任で会社が求める高いTOEICスコア!

もう、「読む」「聴く」だけでは通用しない時代がそこまで来ています。
これから必要なのは、「話す」「書く」を加えた4技能です。
著者は、リクルート「スタディサプリ」で、1年間で40万人を「丸暗記英語」から解放している大人気講師。単に「入試に合格する英語力をつける」だけでなく、ビジネスで使える英語、日常会話、海外生活で使える英語までを見据えたうえで、楽しく学べることをモットーとしています。
本書は、子どもが本物の英語力を身につけるために必要なこと、特に家庭でできることを中心に凝縮した一冊。四コママンガなどを交えて、楽しく、わかりやすく、まとめました。
英語嫌いにならないための親のアプローチの方法から、英語が好きになって勝手に勉強し始める方法まで、子どもの英語力アップのために親ができることすべてが収録されています。

◆早期英語教育も留学も必須ではない!?

「無理に早い時期から始める必要はない。13歳から始めて成功した人はいくらでもいる」と著者の関先生自身も英語をはじめたのは中学生になってから。
「無理に早い時期から始める必要はない。13歳から始めて成功した人はいくらでもいる」と著者の関先生自身も英語をはじめたのは中学生になってから。
「留学しなくても英語はできる」と断言できます。逆に留学してもできない人だっています。
「留学しなくても英語はできる」と断言できます。逆に留学してもできない人だっています。

「英会話学校に通うのは、早ければ早いほどいい?」
「留学は必須?」
「受験英語は役に立たない?」

子どもを持つ親としては、疑問がいっぱいです。しかし、著者の答えは「どれもNO」。
たとえば「早期英語教育は、メリットよりもデメリットの方が大きい」と考えています。早期英語教育は、従来の丸暗記英語をただ速く始めるだけで、むしろ英語嫌いを増やすことになるのではないかと思うからです。
そこで、早期英語教育をただ「否定する」のではなく、「利用する」方法を考え、取り組み方の姿勢を提案します。
英語を勉強する子どもにとっては「あるある」、保護者の方にとっては「数十年疑問に思いつつ、誰にも応えてもらえなかった疑問」を解決する一冊です!

各章のはじめに導入の4コマ漫画があり、全体像をつかみやすくなっています。
各章のはじめに導入の4コマ漫画があり、全体像をつかみやすくなっています。

【目次】
第1章 本物の英語力を身につける人がやってきたこと
第2章 わが子が本物の英語力を身につけるためにできる50のコツ
第3章 わが子が英語嫌いになりそうなときにできること
第4章 英語が身につく生活習慣

【著者プロフィール】
関 正生(せきまさお)
1975年7月3日、東京生まれ。埼玉県立浦和高校、慶応義塾大学文学部(英米文学専攻)卒業。
TOEICテスト990満点取得。現在、リクルート運営のオンライン予備校「スタディサプリ」にて英語の授業を担当。中学生、高校生などの受験生を中心に、社会人、小学生にも授業を行う。1年間の受講者数は40万人以上。「丸暗記のいらない、英語の本質」を伝え続けている。『暗記英語からの解放」を掲げ、社会人向けの講演・教材研修も数多く行う。
『世界一わかりやすい英文法の授業』『世界一わかりやすい英作文の授業』『世界一わかりやすい英会話の授業』『世界一わかりやすい英語の発音の授業』など、「世界一わかりやすい」シリーズは50万部を超える。著書合計では99万部を超える。また、現在、NHKラジオ「基礎英語2」(NHK出版)にも連載中。著書は『世界一わかりやすい英単語の授業』『世界一わかりやすいTOEICテストの英単語』(KADOAKWA)、『東大英語の核心』(研究社)、『サバイバル英文法』(NHK新書)など多数。

【書誌情報】
書名:『子どもの英語力は家で伸ばす 本物の英語が身につく最強の家庭学習法』
定価 :1,620円(税込)
判型:46判
体裁:並製
頁数:232頁
ISBN:978-4-7612-7284-5
発行日:2017年9月1日


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