経産省のデジタルスキル標準に完全対応　 オンライン研修サービス e-JINZAIに「DX人材育成講座」が登場

株式会社ビズアップ総研(本社：東京都港区、代表取締役：吉岡 高広、以下 当社)は2023年8月1日、オンライン研修サービス「e-JINZAI」シリーズに新たな育成プログラム「DX人材育成講座」を追加しました。

DX人材育成講座は、経済産業省の「デジタルスキル標準」に完全対応したカリキュラム構成になっていて、新入社員から経営層までの幅広いビジネスパーソンを対象に、約800本(約360時間分)のDXに関与する人材育成をワンストップで支援いたします。e-JINZAIシリーズに収録されている動画は既に14,000本以上となっており、このたび800本超の動画を追加することで、さらなる顧客満足度向上と市場開拓を図り、教育・研修企業のシェア拡大を推し進めて参ります。

DX人材育成講座

データ活用やデジタル技術の進化により、世界的にデータ・デジタル技術を活用した産業構造に変化が起きています。このような変化の中で企業や組織が競争上の優位性を確立するためには、常に変化する社会や顧客の課題を捉え、デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現することが重要視されています。

2022年10月に衆議院本会議で岸田首相が「リスキリングの支援に5年で1兆円を投じる」と発表、それに関する助成制度も設けられ、サブスク型eラーニングも対象となりました。一方で、政府もDXの取組みを強化しているものの、世界的にまだ日本はDXの分野で遅れをとっていると考えられており、その大きな要因のひとつに、DXの素養や専門性を持った人材が不足していることが挙げられます。

こうした状況に応えるために、講師派遣、eラーニング、公開講座を柱にジャンルレスな総合型研修サービスを提供している当社は、様々な領域や業界のDX人材育成に取り組む方々を積極的に支援するために、「DX人材育成講座」の開発に向けて動き出しました。

■特定の産業や職種に依存しない汎用性の高い内容が学べるため、どんな業種の方でもその内容を応用できる。

(1) ビジネスアーキテクト
DXの取組みにおいて、ビジネスや業務の変革を通じて実現したいことを設定したうえで、関係者をコーディネートし関係者間の協働関係の構築をリードしながら、目的実現に向けたプロセスの一貫した推進を通じて、目的を実現する人材

(2) デザイナー
ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたのデザインを担う人材

(3) データサイエンティスト
DXの推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向けて、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材

(4) ソフトウェアエンジニア
DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材

(5) サイバーセキュリティ
業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材

【DX人材育成講座の研修プログラム】(約800本、約360時間)

研修内容
●5Gビジネス活用　●WHY BLOCKCHAIN
●D2Cダイレクト・トゥ・コンシューマー研修
●ゲーミフィケーション　●ビジネスへのインパクト　●ドローンビジネス研修
●クラウドビジネス研修　●クラウドファンディング研修

研修内容
●UI/UXデザイン実践　●アート×デザイン思考
●アニメーション研修　●CG研修
●すぐ活用できる！動画内製化研修　●グラフィックデザイン入門

研修内容
●統計検定2級　●統計調査士
●Googleアナリティクス個人認定資格　●データベーススペシャリスト試験
●ビッグデータマネジメント・アナリティクス研修

研修内容
●Javaプログラミング基礎力マスター講座
●Javaプログラミング実践力マスター講座
●Pythonで学ぶプログラミング　●Pythonプログラミングマスター講座
●Python3エンジニア認定基礎試験コース
●C言語プログラミング基礎力マスター講座
●C言語プログラミング実践力マスター講座
●AWS Certified Cloud Practitioner試験対策講座
●Java認定資格対策講座(OCJ-P Silver)
●RPAソフト演習 BizRobo　●RPA研修
●業務効率化のヒントがここに！RPA導入に向けた社内説得術

研修内容
●DX時代に必要なサイバーセキュリティ対策　●セキュリティ心理学
●社会人の情報セキュリティの基礎　●従業員に必要な情報セキュリティの基礎
●業務上の情報セキュリティのリスク対策
●社内情報・営業秘密の保護　●社内情報・営業秘密の管理
●情報資産の把握と情報漏えいの危機管理
●役員・取締役の役割と責任　●企業の情報セキュリティ～個人情報・企業秘密～

研修内容
●ゼロから始めるDXの学び ●DX概論　●DX人材概論
●デジタル産業政策 ●事業部門のDX　●間接部門のDX
●DXがもたらす未来　●第五次産業革命概論
●第五次産業革命を推進するテクノロジー
●第五次産業革命に向けた産業戦略
●Microsoft Word　●Microsoft Excel　●Excel ピボットテーブル編
●Excel パワークエリ編　●Microsoft PowerPoint　など

・e-JINZAI for business(一般企業・団体) https://business.ejinzai.jp/
・e-JINZAI for finance(金融機関) https://finance.ejinzai.jp/
・e-JINZAI for insurance(生保関係) https://www.ejinzai.jp/insurance/
・e-JINZAI for university(高等教育機関) https://www.ejinzai.jp/university/
・e-JINZAI for medical welfare(医療・福祉・介護) https://www.ejinzai.jp/medical_welfare/
・e-JINZAI for government(自治体) https://www.ejinzai.jp/government/

なお「e-JINZAI」を、2週間お試しいただける「トライアルID発行キャンペーン」を実施致します。
キャンペーンページ( https://www.bmc-net.jp/dx_campaign/ )から、お気軽にお申込みくださいませ。

社会環境・ビジネス環境の変化に対応するために、社会全体のDXが加速し続けています。そうした中、人生100年時代を生き抜くためには、組織・年代・職種を問わず、働き手一人ひとりがデジタル領域を学び続けることが重要です。今回、経済産業省策定の「デジタルスキル標準」に基づいたDXコンテンツを拡充したことで、さらなる顧客満足度と新規利用者の増加を図って参ります。今後も当社は時代と企業が求める人材に必要な知識やスキルを効果的に学べるコンテンツを創造するとともに、より学びやすい形式で提供し、人材育成・社員研修として満足していただけるサービスを提供して参ります。

商号　： 株式会社ビズアップ総研(英文表記：Bizup Research Institute Inc.)
代表者： 代表取締役　吉岡 高広
所在地： 〒105-7110　東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター10F
設立　： 1998年10月
資本金： 3億7,600万円
URL　 ： https://www.bmc-net.jp/

株式会社ビズアップ総研(広報)
Tel　 ： 03-3569-0968
E-Mail： info@bmc-net.jp

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