オラクルの「Oracle Exadata V2」が楽天証券の証券基幹系システムに採用
新日鉄ソリューションズ株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：北川三雄、以下 新日鉄ソリューションズ）と日本オラクル株式会社（本社：東京都港区、代表執行役社長 最高経営責任者：遠藤 隆雄、以下 日本オラクル）は本日、「Oracle Exadata Version 2（オラクル・エクサデータ・バージョン2）」が楽天証券株式会社（本社：東京都品川区東品川、代表取締役社長：楠 雄治、以下 楽天証券）の証券基幹系システムに採用されたことを発表しました。
楽天証券は、システムの安定的運用体制整備を最優先に、システム基盤整備を行っています。「Oracle Exadata Version 2」は、楽天証券が提供するオンライン証券サービスを支える証券基幹系システムの基盤として、「Oracle Database 11g Release 2（オラクル・データベース）」による高い可用性とパフォーマンスの向上を支援します。また、ITの効率的な運用をさらに強化するため、「Oracle Enterprise Manager（オラクル・エンタープライズマネジャー）」を採用されました。
■「Oracle Exadata Version 2」採用に至ったポイント
－「Oracle Database 11g」の性能が最大限発揮されるよう設計されたハードウェア構成
－高性能および拡張性を実現
－バッチ等大量データ処理にも圧倒的なパフォーマンスを発揮
－現行アプリケーションを使用し、日本オラクルと新日鉄ソリューションズと共同で厳しい性能・可用性検証を実施した結果、当初設定した期待値以上の高いコストパフォーマンスを実現できることを確認
楽天証券の証券基幹系システムの導入プロジェクトは、新日鉄ソリューションズが担当します。新日鉄ソリューションズは「Oracle Database」に関する豊富な実績に加え、「Oracle Exadata」等の製品ノウハウを活用し、安全で効率的なシステム構築を支援します。
●楽天証券株式会社について
楽天証券株式会社は、楽天グループの金融事業の中核を担うインターネット専業証券会社であり、格安な手数料、業界の定番ともいえるトレーディングツール「マーケットスピード」、そして国内株式や海外株式、投資信託など多彩な商品ラインを背景に、2010年3月末時点で95万口座を超える顧客基盤をもつ大手ネット証券の一角です。お客様からの信頼を最大の価値であると認識し、常にお客様の立場を発想の原点とした高品質で革新的なサービスを提供してまいりたいと考えています。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号
加入協会：日本証券業協会、社団法人金融先物取引業協会
●新日鉄ソリューションズ株式会社 概要
● 資本金：129億円
● 本社所在地：東京都中央区新川二丁目20-15
● 設立：1980年10月1日
● 事業内容：
- 経営及びシステムに関するコンサルテーション
- 情報システムに関する企画・設計・開発・構築・運用・保守及び管理
- 情報システムに関するソフトウェア及びハードウェアの開発・製造
並びに販売及び賃貸 - ITを用いたアウトソーシングサービスその他各種サービス
● 売上高：1,522億円（連結） 1,350億円（単独） [2010年3月期]
● 従業員数：4,848名（連結） 2,424名（単独） [2010年3月31日現在]
●オラクルについて
オラクルは世界で最もcomplete、open、integratedなビジネスソフトウェアとハードウェア・システムの会社です。オラクルに関するより詳しい情報は、http://www.oracle.com/jp をご覧ください。
【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】
新日鉄ソリューションズ株式会社 （http://www.ns-sol.co.jp/）
ITインフラソリューション事業本部 営業本部 営業企画部 田中
TEL：0120-42-1255 E-mail: market@iii.ns-sol.co.jp
【本件に関する報道関係からのお問い合わせ先】
新日鉄ソリューションズ株式会社 総務部 広報・IR室 巖主
TEL：03-5117-6080 E-mail: press@ns-sol.co.jp
日本オラクル株式会社 広報室 小林
TEL: 03-6834-4837 E-mail: pr-room_jp@oracle.com
・NS Solutions、NSロゴは新日鉄ソリューションズ株式会社の登録商標です。
・OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。
*本ニュースリリースは新日鉄ソリューションズと日本オラクルの両社から配信しております。重複して受信される場合がありますが、予めご了承ください。
