「中途採用における選考辞退」実態調査。 以前よりも選考辞退が増えたと感じる企業は47%。 もっとも多い選考辞退の理由は「他社での選考通過や内定獲得」。

―人事担当者向け 中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』アンケート―

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が 運営する人事担当者向け中途採用支援サイト『エン 人事のミカタ』( https://partners.en-japan.com )上で、2016年に中途採用を実施した企業の人事担当者を対象に「中途採用における選考辞退」についてアンケート調査を行ない、419社から回答を得ました。以下、概要をご報告します。

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調査結果 概要

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★ 「以前と比較して、選考辞退が増えた」と感じる企業は47%。
★ 選考辞退の理由としてもっとも多いのは「他社での選考通過や内定獲得」。
★ 実施している選考辞退対策は「書類選考通過者に早急に連絡する」。
 
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調査結果詳細

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1:「以前と比較して、選考辞退が増えた」と感じる企業は47%。(図1、図2)
「以前と比較して、選考辞退の発生数に変化はありましたか?」と伺ったところ、47%の企業が「辞退が増えた」と回答。辞退が起きたタイミングとしては「面接過程の応募者による“選考中の辞退”」(58%)が最多であったものの、面接辞退、内定後辞退も同等に発生していることがわかります。企業からは『数年前に比べ、選考中でも躊躇なく辞退する人が多い』、『辞退されてしまうと、選考を一からやり直さなければならず負担が大きい』といったコメントが寄せられました。

 
【図1】以前と比較して、選考辞退の発生数に変化はありますか?

【図1】以前と比較して、選考辞退の発生数に変化はありますか?

 
【図2】辞退は、選考のどのタイミングで起きましたか? ※複数回答可

【図2】辞退は、選考のどのタイミングで起きましたか? ※複数回答可

2:もっとも多い選考辞退の理由は、「他社選考の通過・内定獲得」。(図3)
応募者が辞退をした理由について尋ねたところ、もっとも多かった回答は「他社で選考を通過した・内定を取得した」(79%)でした。厚労省が発表した2016年度における有効求人倍率は1.36倍と人手不足は深刻化。『複数社同時に選考を受けている応募者が多く、あっという間に辞退されてしまう』、『他社と比較してどこが劣ったのか話してくれず、辞退になるケースが多い』など、中途採用の現場でも業同士の競争が激化していることが分かります。
 
【図3】応募者が辞退をした理由についてお教えください。 ※複数回答可

【図3】応募者が辞退をした理由についてお教えください。 ※複数回答可

3:効果的な選考辞退対策は、「書類選考後、早急に通過者への連絡する」。(図4、図5)
「選考辞退対策をしていますか?」と尋ねたところ、48%の企業が「はい」と回答しました。具体的な対策内容を伺うと、第1位「書類選考後、通過者への連絡を早くする」(87%)、第2位「面接日程を複数日程送り、選択できるようにする」(73%)でした。求職者へのコミュニケーションスピードを早めて、面接を速やかに設定できるように工夫をしていることが分かります。第3位は「応募後に、今後の選考の流れやお礼をメールで送る」(52%)。求職者が応募している他社との差別化を図るために、丁寧で印象の良い対応を心がけている企業が多いようです。具体的な企業の対策もご紹介します。
 
【図4】貴社では、選考辞退対策をしていますか?

【図4】貴社では、選考辞退対策をしていますか?

【図5】選考辞退対策の内容を教えてください。 ※複数回答可

【図5】選考辞退対策の内容を教えてください。 ※複数回答可

 

企業の選考辞退対策
○会社説明会の開催とその際に質疑応答の時間を作ることで、辞退者が減りました。 (商社/従業員数51~100名)
○レスポンスを早くすることで、企業側の採用意欲の高さを感じてもらう。  (メーカー/従業員数101300名)
○募集背景 担当業務内容など 転職者に理解できる様に上手く伝える。(IT/ 101
300名)
○他社に比べて選考フローが長めだったので見直した。(商社/従業員数301名~500名)
○内定から入社までの期間に来社してもらい、職場の雰囲気や社員を理解してもらうようにしています。 (メーカー/従業員数301名~500名)    

調査概要

■調査方法:インターネットによるアンケート
■調査期間:2016年12月27日~2017年1月24日
■回答企業数:『エン 人事のミカタ』( https://partners.en-japan.com/ )を利用している企業419社  

人事担当者向け中途採用支援サイト 『エン 人事のミカタ』 https://partners.en-japan.com/
 
2002年10月に「他社の採用方法を知りたい」「求人動向が知りたい」といった人事の方の声にお応えしてスタートした無料の会員制サービスです。業界最大級の約7万5千人(2016年7月時点)の会員が利用。調査データや最新の求人動向、採用成功事例、人事労務関連の情報を提供しています。
 
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TEL:03-3342-4506 FAX:03-3342-4507
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