2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査レポートを発表

~2022年下期におけるインターネット広告市場は厳しい環境が続く~

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS(東京都中央区、代表取締役社長:目黒 拓、以下「CCI」)は、2022年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年下期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。

ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら:https://cci.satori.site/form_cci360_6

<2022年下期インターネット広告市場動向の主なポイント>

運用型ディスプレイ広告のキャンペーン費用と平均CPMの年間推移

運用型ディスプレイ広告市場は、2019年以降にコロナ禍で市場が一時停滞したものの、徐々に回復し上昇傾向にあることがうかがえる。

インターネット広告費の増減

2022年下期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え53.1%となった。

2023年上期の業種別出稿動向予測

他業種についてはホワイトペーパーに記載

<これからの広告指標についての主なポイント>

提供したい/求められている指標

ユーザー属性に加え、ブランドリフト・購買リフト・ROASが今後必要な指標として関心を集める結果となった。

ランキング上昇率では、前回の調査と同様に、購買リフト・LTV・オンターゲット率が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が引き続き求められている。

<調査概要>
タイトル: 第六回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法: メール配布によるアンケート調査
調査時期: 2022年12月5日(月)~12月18日(日)
対象者 : 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数: 130

*1<ツール概要>
ツール名:CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要:CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告(ディスプレイ)にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。


会社名 株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル
代表者 代表取締役社長 目黒 拓
主要株主 株式会社CARTA HOLDINGS (株式会社電通グループ連結子会社 )100%
事業内容 マーケティングソリューション事業


本件に関するお問合せ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS  経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com

報道関係者お問合せ先
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/


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