JMOC（日本MMA審判機構）とのパートナーシップを締結
JMOC（日本MMA審判機構）が競技運営を行う「アマチュアMMAコンペティション（AMMAC）」協賛決定！
スポーツ全般、生活雑貨を中心に国内総合代理店を務める株式会社Cycle（代表：飯田 航、本社：東京都豊島区、以下Cycle）が代理店を務める英国発のボクシング・フィットネスブランド「RDX® SPORTS」は、MMAレフェリー等の競技オフィシャルを育成し、RIZIN等の数々のMMA大会で競技運営を行う「JMOC（一般社団法人日本MMA審判機構）」とのパートナーシップを2024年3月5日に締結することとなりました。 また、「一般社団法人JMOC（日本MMA審判機構）」が競技運営を行う「アマチュアMMAコンペティション（AMMAC）」にも協賛が決定しました。
「アマチュアMMAコンペティション（AMMAC）」協賛について
JMOC（日本MMA審判機構）が競技運営などで協力している「アマチュアMMAコンペティション（AMMAC）」に JMOC（日本MMA審判機構）を通じてヘッドギア、グローブ等のRDX製品を提供します。2024年3月以降に行われる大会の公式ギアとしても採用されることになり、選手の育成及び大会の発展に貢献できるよう推進していきます。
大会ホームページ：https://www.ammac-japan.org/home
提供製品
ボクシンググローブ BGR-F4 https://rdxsports.jp/products/rdx871
RDX シンガード HYP-SIB https://rdxsports.jp/products/rdx411
グラップリンググローブ パウンドグローブ T6 https://rdxsports.jp/products/rdx068
KARAシリーズ ヘッドガード HGR-F6 https://rdxsports.jp/products/rdx551
JMOC（日本MMA審判機構）について
JMOC（日本MMA審判機構）はMMAの現役審判員やこれから審判員を目指す人たちのためのネットワークです。MMA審判員を養成・育成するシステムの必要性があるなか、プロモーションから独立した中立の第三者機関として、多くの審判員を育成し、数々の大会に輩出してきました。審判員の技量の向上に取り組み、MMA競技の安全かつ公正な競技運営に貢献しています。
公式ホームページ：https://www.mmaofficials.jp/
UK.売上NO1「RDX® SPORTS」とは
「RDX® SPORTS」は、1999年に英国・マンチェスターで誕生した格闘技・フィットネスメーカーでこれまでに累計5,000万個以上を販売するグローバルメーカーです。ボクシングは、これまでもそうですが庶民には馴染みが薄く、プロが愛用する高価格なものが主流でした。現在でもプロ用のグローブは２、3万円から10数万円するものまで存在し、強い衝撃や擦れにより消耗しやすいものです。そこで『もっとボクシングを身近なものにしたい』というメーカーの想いから、現在では世界特許まで取得した独自の製造方法によりパキスタンに自社工場を構え、丈夫で高品質、低価格なボクシング製品を作ることに成功しました。現在ではBoxing、MMA （格闘技）、フィットネスの分野で世界的に認知されるブランドまでと成長しています。「RDX® SPORTS JAPAN」としてはアマチュアスポーツ、学生スポーツを応援することをスローガンに掲げ、チャレンジとパフォーマンスに寄り添えるブランドを目指しています。
販売サイト
・公式サイト：https://rdxsports.jp/
・amazon公式ネットショップ：https://www.amazon.co.jp/rdx
・楽天市場公式サイト：https://www.rakuten.ne.jp/gold/sportsimpact/rdx/
・ヤフーショッピングサイト：https://store.shopping.yahoo.co.jp/sportsimpact/
Webマガジン
アマチュアスポーツ メディア
「BRIDGE OF DREAMS」：https://sportsimpact.jp/bridge-of-dreams/
プロスポーツ メディア
「GLORY BEYOND DREAMS」：https://sportsimpact.jp/glory-beyond-dreams/
株式会社Cycleについて
企業名：株式会社Cycle（旧：A-Trade合同会社）
令和3年3月1日より株式化、社名変更
所在地：東京都豊島区西池袋４－２８－１３ パークサイド西池１０２
設立： 平成29年3月1日
代表： 飯田 航
資本金：5,000,000円
事業内容：海外スポーツ・健康・アート・環境関連用品の日本国内販売、日本国内における各種マーケティングの提案、および実施、各種スポーツ関連イベント開催、海外EC関連事業 など
