SDGs・サステナブル商品の認知度は１年で増加　企業のSDGsの取り組み有無は大学生・院生の就職先検討に影響も

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する社会人、大学生・大学院生の男女を対象に「SDGsに関する調査」を実施しました。

SDGsに対する認知度を2020年に調査した結果と2019年に調査した結果を社会人と大学生・院生で比較すると、どちらも1年間で認知度が大きく向上。特に大学生・院生の認知度向上が顕著であり、【まったく知らない】の割合が半数以下となる結果になった。＜図1＞

社会人、大学生・院生ともに、SDGsに積極的に取り組むべきなのは国や自治体とした人が約8割と最も多く、昨年とほぼ同様の結果に。しかし、企業や個人・生活者と回答した割合が増えたことからも、SDGsの取り組みに対する意識の変化もうかがえる。＜図2＞

大阪・関西万博がSDGsをベースに考えられたことを知っている人の変化では、社会人でほぼ横ばい、大学生・院生で11.0％減少という結果に。大阪・関西万博の開催が近づき情報発信が活発になることでこの割合も増えていくことが予想される。＜図3＞

サステナブル商品の認知度の変化ではSDGsの認知度と同様に社会人も大学生・院生も向上。大学生・院生の【名称も内容も知っている】は3.8％から11.8％と約3倍、【内容は知らないが名称は聞いたことがある】は17.0％から36.1％と約2倍増加した。＜図4＞

サステナブル商品については【良い商品があれば利用・購入したい】が2020年調査で社会人、大学生・院生ともに最多。今後さまざまなサステナブル商品が増えていくことも考えられ、商品自体に魅力があり、社会や環境に配慮した商品であることが望まれる。＜図5＞

SDGsに積極的に取り組んでいる企業への就職・転職に対する優位性については、大学生・院生の約半数が優位になると回答。大学生・院生にとって、企業や団体のSDGsの取り組み有無も就職先の検討に影響することがわかった。＜図6＞

調査手法 　： インターネットリサーチ（2020年調査は「QiQUMO」使用）
調査地域　 ： ［2019年調査・2020年調査］全国47都道府県
調査対象 　： ［2019年調査・2020年調査］ 18～69歳の社会人・大学生・大学院生の男女
調査期間 　： ［2019年調査］2019年1月16日（水）～1月17日（木）［2020年調査］ 2020年1月31日（金）～2月6日（木）
有効回答数 ： ［2019年調査］ 896サンプル［2020年調査］ 844サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

会社名 　：株式会社クロス・マーケティング http://www.cross-m.co.jp/
所在地 　：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立 　　：2003年4月1日
代表者 　：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容 ：マーケティングリサーチ事業

株式会社クロス・マーケティング　マーケティング本部　コミュニケーション推進部
TEL：03-6859-2252 　FAX：03-6859-2275
E-mail： pr-cm@cross-m.co.jp
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