ウェブサイト価値ランキング2020（Web Equity）結果発表

ウィズコロナ時代、新たな行動変化を捉えたCXがカギ

2020-10-19 15:00

トライベック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：後藤　洋）の調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「Web Equity 2020」の調査結果から、12業界246企業・ブランドについてデジタルメディア（公式サイト、SNS公式アカウント、公式アプリ）の事業活動への貢献度を算出し、ウェブサイト価値ランキング2020として発表しました。

「ウェブサイト価値」とは

「ウェブサイト価値」＝「情報価値（閲覧価値＋行動価値）」＋「売上価値」

「ウェブサイト価値」はデジタルメディアが企業や商品の認知度やイメージ、好感度などのブランド力向上にどの程度貢献しているかを評価した「情報価値」と製品・サービスの売上にどの程度貢献しているかを評価した「売上価値」を合算したものです。　

「情報価値」は企業のデジタルメディアにおける各コンテンツの推定閲覧者数から算出した「閲覧価値」と会員登録やSNSのフォローといったコンテンツ閲覧後にとられる様々な行動から算出した「行動価値」の合算になります。

ウェブサイト価値ランキング2020
ウェブサイト価値で1位となったのは「全日本空輸（ANA）」で906億円でした。新型コロナ問題の影響もあり、昨年より128億円の減少となりました。2位は「日本航空（JAL）」で718億円、以下、「ユニクロ」が676億円、「トヨタ自動車」が641億円と続きました。
上位20位のランキングは以下の通りです。

ウィズコロナ時代、新たな行動変化を捉えたCXがカギ
新型コロナウィルス拡大を受けて、消費者は外出自粛や、非接触などの行動を意識する中で、ニューノーマルといわれる新たな行動変化を受け入れるようになってきています。企業においても、巣ごもり消費や在宅勤務など、非接触を前提とした消費者ニーズを捉えた新サービスを模索しています。
特に企業と消費者とのコミュニケーションにおいて欠かすことができないのがデジタルメディアであり、ウィズコロナ時代において益々重要になってくるチャネルと言えるでしょう。
企業と消費者におけるデジタルコミュニケーションの効果を可視化することで、改めてウィズコロナ時代の行動変化に対応したCX（顧客体験）のシナリオを再考し、より効果的なデジタルメディアの活用方向性を検討することが求められます。

調査概要

調査期間

2020年6月1日～6月15日

調査対象者

全国20～69歳の一般消費者

調査対象製業界

電子・電機/情報・通信/自動車/住宅関連/化粧品・トイレタリー/OTC医薬品・健康機器/趣味・娯楽・その他/食品・飲料/運輸・レジャー/流通/金融/エネルギー・素材

調査の詳細

調査の詳細はこちらから
https://brand.tribeck.jp/research_service/websitevalue/we/we2020/

トライベック・ブランド戦略研究所について
トライベック株式会社内に設置された調査・分析機関で、ブランドやオウンドメディアの品質・価値向上を実現させるためのリサーチおよびランキング事業を行っている。ブランドや企業のデジタルメディアに関する個別調査を行うほか、国内の主要企業を対象とした大規模調査を定期的に実施し、発表している。主な定期調査には、企業のデジタルメディアの価値を総合的に評価する「Web Equity」、企業情報をユーザーが評価する「企業情報サイト調査」、BtoBサイトのビジネス貢献度を評価する「BtoBサイト調査」、専門家によるウェブサイトの使いやすさを評価する「Webユーザビリティ診断」などがある。
URL: https://brand.tribeck.jp/

会社概要

会社名　：トライベック株式会社
所在地　：東京都港区赤坂7丁目1番1号　青山安田ビル3階
代表者　：代表取締役社長　後藤洋
設立　　：2001年9月4日
資本金　：1億500万円
事業内容：デジタルマーケティング事業、マーケティングプラットフォーム事業、マーケティングリサーチ事業
ＵＲＬ　：https://www.tribeck.jp/