FrancfrancがContentservを活用したシステムを導入 商品情報の一元化とEC連携の効率化を実現
株式会社Contentservのパートナーである大日本印刷株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長 北島 義斉、以下 DNP)は、株式会社Francfranc(本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員 佐野 一幸、以下 Francfranc)のOMO実現を支援し、Contentservを活用した新たな商品台帳システム「Francfranc PIM」を構築しました。これにより、商品情報の一元化と効率的なEC連携が実現され、その成果が導入事例として公開されました。
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生活という「文化」を提案し、新たなマーケットを創出し続ける小売企業であるFrancfrancは、デザイン性に富んだ家具、寝具、生活雑貨、日用品など、幅広いアイテムを提供し、国内に138店舗と香港に8店舗を展開しています。Francfrancは、OMO(Online Merges with Offline、オンラインとオフラインを融合し、顧客体験の最大化をめざすマーケティング戦略)の実現を目指し、導入から10年以上が経過する商品台帳システムのリプレースが重要なテーマとなっていました。
そこで、Francfrancは、API連携が可能なこと、クラウドでの利用が可能なこと、導入しやすいコスト、さらに写真やイラストなどの画像、動画、音声データなどのデジタル資産を一元管理するDAM機能、承認のためのワークフロー機能などを検討した結果、商品情報管理(PIM)とデジタルアセット管理(DAM)を統合したContentservを選定しました。
DNPの協力のもとで、素早いEC連携で社会や顧客の変化に柔軟に対応する新たな商品台帳システム「Francfranc PIM」は、2022年9月から稼働しました。現在は、商品開発部門を含むほぼ全社員が商品情報を参照し、登録するための一元管理システムとして活用されています。
Contentservを導入して、1年間に登録する商品数は、4,000～6,000SKU、「Francfranc PIM」を活用する以前から蓄積されている情報を含めて数十万もの商品情報と関連するデジタルアセットを一元管理し、商品情報登録のステータスを可視化しました。問い合わせ時に発生していた情報を参照する必要な別々のシステムに切り分ける必要がなくなり、特に多くの情報を確認する必要がある店舗の従業員の業務効率を飛躍的に向上させています。
また、承認のワークフローによって商品情報の正確性が向上し、データガバナンスが強化されました。さらに、APIを介した基幹システムとの連携が可能になり、さまざまな販売チャネルへの連携を予定しています。
DNPの協力を得て、柔軟性に富んだ商品台帳システム「Francfranc PIM」を通じて、今後も時代に即した顧客体験を提供し、インテリア業界に新たな価値を創出することに期待が寄せられています。
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株式会社Francfrancについて
創業 ： 1990年7月
所在地 ： 東京都港区北青山3-5-12 青山クリスタルビル B1
事業内容 ： Francfrancを中心としたインテリア・雑貨小売販売事業
詳細はこちら： https://www.francfranc.co.jp/
大日本印刷株式会社について
設立年月日：1894年1月19日
所在地 ：東京都新宿区市谷加賀町一丁目1番1号
大日本印刷株式会社(本社：東京都新宿区 代表取締役社長：北島 義斉)は、1876年の創業以来、幅広い事業分野で多様な製品やサービスを提供する世界最大規模の総合印刷会社です。独自の「P&I」(印刷と情報：Printing & Information)の強みを活かし、社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える新しい価値の創出に取り組んでいます。
詳細はこちら： https://www.dnp.co.jp
株式会社Contentservについて
Contentservが提供する商品情報管理(PIM)とデジタルアセット管理(DAM)を統合した Product Experience Cloud(PXC)は、商品開発、マーケティング、IT、営業、コマース、サービスなど部門別、システム別に散在する商品コンテンツを一元的に管理・共有できるクラウド型統合デジタルプラットフォームです。データの収集、管理、更新に費やす時間を減らし、より効率的に管理・最適化することで、企業の持続的な成長とブランド価値の向上を支援します。Contentservプラットフォームは世界89カ国の小売業や製造業において、営業、マーケティング、経営企画、製品開発、情報システム等さまざまな部門で利用されています。
詳細はこちら： https://www.contentserv.com/ja/
※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標の場合があります。
※本記事の記載内容は掲載当時のものです。
