累計販売個数が15万個を突破した手のひらサイズのエコバッグ「NANOBAG（ナノバッグ）」を販売する株式会社Cycle（代表：飯田 航、本社：東京都豊島区、以下Cycle）は、「NANOBAG（ナノバッグ）」の販売を展開するライフスタイル雑貨店「Editorial」全５店舗合計の販売個数が、2022年12月で過去最高の450個を達成したことをお知らせします。
ライフスタイル雑貨が人気の雑貨店「Editorial」での販売は、これまでに、2022年当初より表参道店を含む2店舗で販売を開始、その後全5店舗（※）に拡張し、順調に販売を伸ばしてまいりました。「NANOBAG（ナノバッグ）」は、これまでもセレクトショップ、百貨店との相性が良く、「Editorial」のお客様にも認めて頂けたと考えています。
（※）MIYASHITAPARK、阪神梅田本店、Echika 表参道、そごう・西武西武池袋本店、立川GREEN SPRINGS(クリスマスのみ)
ライフスタイル雑貨店「Editorial」ウェブサイト：
https://the-editorial.com/
ライフスタイル雑貨店「Editorial」オンラインショップ：
https://store.the-editorial.com/
まとめ買いするお客様も「NANOBAG」
「Editorial」の基幹店「表参道店」のスタッフによると「5、6点をまとめ買いする人も居る。スーパーでは無地、ジムに行くときはスケッチ、お出かけの時はこれ、といった、ライフスタイルや気分に合わせて色や柄を変えるようです」とのことで、NANOBAGの特徴である「カラーバリエーションが豊富」な点も好調の要因のようです。柄は「スケッチ」が人気のようで「特に30代から40代の女性にNANOBAGは受けている」（Editorial表参道店スタッフ）という印象のようです。
壁掛け什器、省スペースで展開が可能
「NANOBAG（ナノバッグ）」はインターネット通販をはじめ、全国の東急ハンズ、LOFT の他、全国の百貨店、文具店、ギャラリーなどで展開しており、順調に販売数を伸ばしています。「NANOBAG（ナノバッグ）」の大きな特徴は「小さいこと」「カラーバリエーションが豊富」であること。ファッションバッグと併用できるために平均2500円と、一般的な消費型のエコバッグよりも高めの設定であるため「店舗様の売上にも効率が良いアイテムの一つでは」と自負しています。またサイズも小さく壁掛け什器に多数陳列も可能なため、売り場における利益貢献も大きいと評価を頂いてます。
「NANOBAG（ナノバッグ）」は、今後も「Editorial」の新規出店に追従する形で販売拠点も増やしていく計画であり、30代から40代の女性客への認知拡大へ務めて参ります。
NANOBAG（ナノバッグ）とは
「NANOBAG」は、手のひらサイズで20グラムと非常に軽いうえに大容量19リットルで耐荷重が約30キロまでOK、スーパーや普段使いまで幅広く利用できる点が受けて、累計販売数が15万個を突破しました。「素材が薄いため、ポケットに、くしゃくしゃのまま収納できる」といった合理性も評価されています。ギフト需要も大きく、2022年のクリスマスは昨年度に比べて2倍以上の売上を達成しました。
商品名：小さいサイズ「NANOBAG Micro」（無地、パターン）
サイズ(袋部分を広げた状態)：横約36センチ、
高さ約32センチ
重量、厚み：15グラム、0,05ミリ
素材：リップストップナイロン
価格：無地／税込1,950円
カラー：無地2（ブラック、ネイビー）
商品名：大きいサイズ「NANOBAG XL」（無地）
サイズ(袋部分を広げた状態)：横約49センチ、高さ約43センチ
重量、厚み：25グラム、0,05ミリ
素材：リップストップナイロン
価格：税込2700円
カラー：2色（ブラック、ネイビー）
商品名：スタンダードサイズ「NANOBAG」（無地、パターン）
サイズ(袋部分を広げた状態)：横約40センチ、縦約37センチ
重量、厚み：22グラム、0,05ミリ
素材：リップストップナイロン
価格：無地／税込2300円、パターン／税込2700円税込
カラー：無地2色（ブラック、ネイビー）、パターン6柄（スケッチ、サイケデリック、フラワーズ、シアノタイプ、ハイシーズ、キャッツ）
株式会社Cycleについて
企業名：株式会社Cycle（旧：A-Trade合同会社）
令和3年3月1日より株式化、社名変更
所在地：東京都豊島区西池袋４-２８-１３ パークサイド西池１０２
設立： 平成29年3月1日
代表： 飯田 航
資本金：5,000,000円
事業内容：海外スポーツ・健康・アート・環境関連用品の日本国内販売、日本国内における各種マーケティングの提案、および実施、各種スポーツ関連イベント開催、海外EC関連事業 など
