思っていた40歳と違う!? 働き盛り世代のホンネを調査｜転職意向6割超、管理職よりスペシャリスト、年収は想定を下回る傾向

【40歳のキャリア実態と『なりたい自分』意識調査2025　vol.1】

2025-05-29 13:00

教育を中心に人材・介護・保育・美容・スポーツ・IT事業を傘下に持つヒューマンホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤朋也、以下「当社」）は、ヒューマングループ創業40周年を記念し、企業や組織・団体に勤務している1985年生まれの男女1000名を対象に「40歳のキャリア実態と『なりたい自分』意識調査2025」を実施し、その結果を発表いたします。

【本件のポイント】

●40歳で「転職経験がある」のは62.6％で、「今後、転職意向がある」のは60.6％

●「20代のときに想定していた40歳時点の年収額」は「500～600万円未満」、「現在の年収額」は「300～400万円未満」がそれぞれ最多で、約100～200万円の差

●「管理職とスペシャリスト」では「スペシャリスト志向」が74.0％。理由は「管理職に向いていないから」が多数

●「40歳までに習得しておくべきスキル」は、1位「コミュニケーション」、2位「デジタル・IT」、3位「語学」

【本件の概要】

当社グループは今年度、創業40周年を迎えました。これを記念し、創業年である1985年生まれで、今年40歳を迎える方々を対象に「40歳のキャリア実態と『なりたい自分』意識調査2025」を実施いたしました。
本調査では、企業や組織・団体に勤務する1985年生まれの男女1000名を対象とし、仕事観やキャリア実態、そして“なりたい自分”に対する意識を深掘りしました。人生100年時代と言われる今、キャリアの転機や困難が訪れるという、いわゆる「40歳の壁」に直面したり、リスキリング推進など、社会の変化に柔軟に対応することが求められています。そうした現代を生きる40歳が、仕事やこれからの人生をどのように捉えているかを俯瞰的に理解することを目的としています。

当社は、経営理念にステークホルダーのみなさまへ提供する価値として「バリュープロミス：SELFing」を掲げております。SELFingとは、自分をつくり上げていく「セルフマネジメント」と終わりがないという「ing」を組み合わせた造語です。当社グループは、教育・人材・介護・保育・IT・美容・スポーツの各事業を通じて「SELFing」を提供し、お客様一人ひとりのなりたい自分を見つけ、その実現をサポートし、社会のニーズとマッチングすることで、すべての人が自分らしく生きられる豊かな社会の実現をめざしています。

本調査が、自身の現状を把握し、今後の人生を描く上でのヒントとなり、「SELFing」のきっかけとなることを期待しています。

【調査概要】
[期間]2025年5月19日～5月20日
[対象] 企業や組織・団体に勤務する1985年生まれの男女
[回答数] 1000名（男性：500名／女性：500名）
[方法]インターネット調査

※調査結果の構成比は小数点2位以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100％とはなりません

Q1．「現在の仕事に満足している」のは、58.2％

「現在の仕事に就いて満足しているか」という質問には58.2％と、半数以上が「満足している」と回答しています（「非常に満足（8.1％）」と「どちらかといえば満足（50.1％）」の合計値）。

Q2. 「仕事に関する悩み」で最も多いのは「給与が低い」。「モチベーションが上がらない」、「昇給が見込めない」が続く

「仕事に関する悩み」（複数回答可）として最も多く挙げられたのは「給与が低い」（35.6％）でした。次いで「モチベーションが上がらない」（22.9％）、「昇給が見込めない」（22.5％）が挙げられています。
収入に関する悩みが多い一方、「モチベーションが上がらない」「やりがいを感じない」など、多くの方が15年以上と思われる社会人経験の上で、現在の仕事に対して意欲が低下していると思われる様子が伺えます。

Q3.「転職経験がある」のは62.6％で、「転職意向がある」のは60.6％

「転職をした経験（１～５回）がある」と回答したのは、62.6％でした。また、「転職の意向がある」人も60.0%（「現在転職をしたいと思っている（17.0%）」と「機会があれば転職したいと思っている（43.0％）」の合計値）にのぼり、40代での転職を考える人は多くいることがわかりました。

Q4.「20代のときに想定していた40歳時点の年収額」は「500～600万円未満」が最も多く、「現在の年収額」は「300～400万円未満」が最多で、約100～200万円の差

「20代のときに想定していた40歳時点の年収額」で最も多かったのは「500～600万円未満（25.8％）」で、「400～500万円未満（19.8％）」、「600～700万円未満（12.7％）」と続きました。一方、「現在の年収額」は「300～400万円未満（21.9％）」が最も多く、「200～300万円未満（16.6％）」、「500～600万円未満（16.1％）」という結果になりました。最も多くの人が回答した想定と実際の年収額を比較すると、約100～200万円のギャップがあることが浮き彫りになりました。

Q5. 「管理職とスペシャリスト」では「スペシャリスト志向」が74.0％。理由は「管理職に向いていないから」が多数

「管理職（部下を率いて業務を指示・管理する人材）とスペシャリスト（特定の分野において高い専門性を持つ人材）では、どちらになりたいと思うか」という質問に対しては、74.0％が「スペシャリスト」（「スペシャリスト（19.5％）」と「どちらかといえばスペシャリスト（54.5％）」の合計値）と回答しました。
「スペシャリスト」を選んだ理由は、「管理職に向いていないから」「管理職になりたくないから」「専門性を高めたいから」の順に多く挙げられ、一方、「管理職」は、「給与が高い」「マネジメントに興味がある」「適性があると思う」「スペシャリストにはなれないから」の順に理由が挙げられました。

Q6. 「40歳までに習得しておくべきスキル」は、1位「コミュニケーション」、2位「デジタル・IT」、3位「語学」

「40歳までに習得しておくべきスキル」（複数回答可）は、「コミュニケーション（33.9％）」が最も多く、次いで「デジタル・IT（30.7％）」や「AIやIoT（20.6％）」などのデジタル・テクノロジースキルが多く挙げられる中、「語学（21.4％）」が3位という結果でした。語学を習得することで業務がよりスムーズに運ぶようになると感じている人が多いのかもしれません。

Q7. 「これからの時代に求められるスキル」は、1位「コミュニケーション」、2位「デジタル・IT」、3位「AIやIoT」

「40歳までに習得しておくべきスキル」に続き、「これからの時代に求められるスキル」（複数回答可）でも「コミュニケーション（40.8％）」が最多となりました。
「デジタル・IT（39.8％）」「AIやIoT（32.5％）」「データ分析（31.7%）」「情報収集（29.2％）」と続き、デジタル・テクノロジーに関するスキルや、戦略立案のためのスキルが重視されながらも、仕事をする上では「コミュニケーション力」が最も重要と考える人が多いようです。

Q8. 「リスキリングに取り組んだことがある」のは23.2％で、目的は「業務スキル・知識のアップデート」。「仕事へのモチベーションの維持・向上」にも繋がっている

「リスキリングに取り組んだことがある」と回答したのは23.2％でした。取り組んだことがある、また取り組みたいと思っている453名にリスキリングの目的について聞いたところ（複数回答可）、「業務スキル・知識のアップデート（39.7％）」「新しい業務スキル・知識の習得（38.0％）」「給与アップ（37.5％）」という理由が多く挙げられました。最新のスキルや知識を得て業務に活かしたり、給与アップのためにリスキリングを行うことが多く、また、Q2の「仕事に関する悩み」では「モチベーションが上がらない」が2番目に多い結果でしたが、リスキリングが「仕事へのモチベーション維持・向上」（33.1％）」に繋がる状況も垣間見えます。

Q9. 「仕事の忙しさ」と「金銭の不足」がリスキリングに取り組むにあたり足かせになっている

リスキリングに取り組んだことのない768名に「リスキリングに取り組む上で足かせになっているもの」について聞いたところ（複数回答可）、「仕事の忙しさ（26.8％）」と「金銭の不足（26.6％）」がほぼ同率で挙げられました。仕事との両立が大きなカギであるとともに、「リスキリングに関する知識不足（25.0％）」とあるように、条件を満たせば金銭的な補助を受けられることなどの周知によって、今後取り組む人が増えるかもしれません。

【本調査対象者の属性詳細】

ヒューマングループについて

ヒューマングループは、教育事業を中核に、人材、介護、保育、IT、美容、スポーツと多岐にわたる事業を展開し、2025年4月に創業40周年を迎えました。1985年の創業以来「為世為人（いせいいじん）」を経営理念に掲げ、教育を中心とする各事業を通じて、労働力不足、高齢化社会、待機児童問題など、時代とともに変化するさまざまな社会課題の解決に取り組んでまいります。各事業のリソースを活用し、深刻化する国内の労働人口減の課題解決に向け、より一層、努めてまいります。

人と社会に向き合い続けてきたヒューマングループは、いま世界全体で達成すべき目標として掲げられたSDGs（持続可能な開発目標）にも積極的に取り組んでいます。SDGsへの貢献を通じて、より良い社会づくりに貢献していきます。