コロナ禍でも影響が少なかった業態は「BAR」だった　その秘密に迫る独自データを公開

店舗流通ネット株式会社（東京都港区：代表取締役社長　戸所岳大）は、当社の出店コンサルティングを利用する飲食店（以下、サポート店舗）の2020年1～12月の売上高の前年比を一般社団法人日本フードサービス協会が公表している「外食産業市場動向調査」と比較・分析した結果を4月14日（水）に公式ウェブサイトで公表した。
新型コロナウイルス感染症の影響で多くの飲食店が大きく売り上げを減らすなか、三大都市圏の主要鉄道駅から徒歩4分以内の中小規模の店舗を中心とした「サポート店舗」では売上高の下落幅がやや小さく、業態別ではとくに「バー」の売上高増減率が一時的に下落したものの、大きく改善していることなどの傾向が判明した。

まず、コロナ禍における飲食店舗の売上高を比較するために「サポート店舗」※データ1　と日本フードサービスが提供する全国の飲食店舗のデータ※データ2　を使用した。（比較期間：2020年1月～2020年12月）

業態別でとくに注目すべき結果となったのは、「バー」の売上高の前年同月比がほかの業態にくらべて減少率が少なく影響が軽微だったことである。1回目の緊急事態宣言が発令された2020年4月7日前後に大きく売上高が下落するものの、その下落幅は「サポート店舗」全体の約80パーセントに対して約40パーセントと低く、同6月以降は120パーセントへ急回復した以降も高い水準で推移している。

飲食店の業態のなかでも、店舗全体や座席ごとに換気設備があり、店舗スタッフと来店客との接触が少ない「焼肉店」は新型コロナウイルス感染症の影響を受けにくいと言われている。
そこで「サポート店舗」全体と「焼肉店」の2020年1～12月の売上高の前年同月比を比較・検討した結果、「サポート店舗」全体にくらべて売上高の増減率はやや小さいものの、明らかに「優位」とは言えない結果となった。

コロナ禍における飲食店舗の売上高を比較するために「サポート店舗」と、全国の飲食店舗の次のデータ（比較期間：2020年1月～2020年12月）を使用し、当社の「サポート店舗」は、「外食産業市場動向調査」の対象である一般的な飲食店よりも売上高の前年同月比の増減が少ないことがわかった。
「サポート店舗」の多くが三大都市圏の主要鉄道駅から徒歩４分圏内の30坪未満の店舗であることから、交通アクセスのよい駅前立地の中小飲食店舗は、新型コロナウイルスの感染が拡大していてもその影響は比較的少ないといえる。

店舗流通ネットが手がける「サポート店舗」は、2021年2月末には3,518店舗を超えた。この「サポート店舗」は、三大都市圏を中心とする主要鉄道駅から徒歩4分圏内が87.1パーセント、中央値は2分圏内という「駅前立地」に所在している。

今後、当社の多彩なデータを四半期ごとに分析・公表する方針です。このデータを基に、外食産業市場全体の活性化と持続可能な事業への活用に貢献し、コーポレートスローガンに掲げる「明日の街、もっと楽しく。」の実現に向けて邁進していく。

東京本社：〒105-0022 東京都港区海岸1-2-3 汐留芝離宮ビルディング20階
代表者：代表取締役社長 戸所岳大
設立：2000年3月
電話番号：03-5777-6510（代表）
URL：https://trn-g.com/
事業内容：店舗リース事業、店舗不動産ファンド事業、人材事業、プロモーション事業、工事事業ほか