AIを搭載した新世代モービルアイ登場!

―ジャパン・トゥエンティワン株式会社・夜間歩行者検知も実現した高精度な警報装置を販売開始―

■後付けできる衝突防止補助システム「モービルアイ」に、AIを搭載した新世代モデルが登場

■新たな画像処理半導体EyeQ®4とカメラセンサー採用で、車両前方の危険を広範囲かつ高精度に検知

■デジタルタコグラフ等との連携運用で警報・動画の活用が可能に

   

 ジャパン・トゥエンティワン株式会社が正規販売代理店として販売しているモービルアイ社の後付け衝突防止補助システムの新製品である「新世代モービルアイ」の発売を開始します。

新世代モービルアイ
新世代モービルアイ

 新世代モービルアイは、先進運転支援システム(ADAS)をさまざまな車両に後付けできるように製品化されています。フロントウィンドウに取り付けられたカメラの映像から車両・オートバイ・歩行者・走行自転車・車線を検知し、検知対象と自車速度などの情報を合わせて解析し、衝突などの危険を察知することが可能です。具体的な動作としては、衝突の危険が迫るとドライバーにアイコン表示と警報音による警告を発し、交通事故を防ぐ仕組みです。主な機能は「追突警報」「低速時追突警報」「車間警報」「車線逸脱警報」「歩行者警報」の5つの警報と「速度標識認識」で、警報により個別事故を防ぐとともに運転習慣を改善し、安全運転の習慣化させるという両面から交通事故防止効果を期待できます。

<製品情報>

製品名:Mobileye(モービルアイ)580
型番:ME580
販売価格:お問い合わせください
標準取付工賃: 乗用車38,500円(税別35,000円)・中大型車 49,500円(税別45,000円)
製品保証:1年間(代品・修理以外の交換にかかる工賃も含む)

<製品仕様>

システム構成:メインユニット、アイウォッチ〔警告表示装置〕、GPSユニット
衝突防止警報機能:追突警報、低速時追突警報、車間警報、車線逸脱警報、歩行者警報、速度標識認識
安全運転支援機能(オプション):速度超過警報(表示装置での視覚警報)
ビジョンセンサ左右視野:52度、入力電圧:10-36V DC(最大消費電力8.5W)
動作温度: -20℃~ 60℃

メインユニット仕様
構成:CMOSセンサー・カメラ、レンズ・警報ブザー、EyeQ®4画像処理チップ、通信モジュール、電源供給
サイズ:120mm(長さ)×78mm(幅)×44(高さ)mm
重量:200g

アイウォッチ仕様
構成:フルカラー液晶によるアイコン表示による警報、設定値変更ボタン
サイズ:49mm(直径)×24mm(奥行)[29mm(脚収納時)/66mm(脚使用時)]
重量:46g

GPSユニット仕様
サイズ:40mm×40mm


■モービルアイ(Mobileye)社について

 半導体最大手・インテル社傘下にて画像解析、機械学習、マッピングなどの技術を持ち、先進運転支援システム(ADAS)や自動運転技術を提供するリーディングカンパニー。独自のチップセットとアルゴリズムによる同社特有のビジョンベースを基盤にしたシステムで、世界で卓越した存在です。自動車メーカー向けの衝突防止補助半導体(OEM)および一般市場向けシステム製品(AM)と自動運転向け半導体が主な製品分野。衝突防止では、累積1億台を超える出荷実績を誇り、自動車メーカーに提供する技術を後付けのアフターマーケット製品にも適用。2014年にNYSEへ上場し、その後インテル社により買収、2022年10月にNASDAQに再上場しました。
URL:https://www.mobileye.com/(英語)、https://mobileye.japan21.co.jp/(日本語)

■ジャパン・トゥエンティワン株式会社について

1992年9月に創業し、“イノベーションを市場化する”を掲げ、イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業の技術や製品のビジネス開発を日本で展開。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」、車両の運行情報を管理・分析するフリートマネジメントシステム「イトラン」、タブレットの盗難防止製品「コンピュロックス」、プログラミング学習サービス「コードモンキー」、聴力アシスト機能付き無線イヤホン「BeHear® NOW」、衛星画像データを活用した水道インフラ管理・更新のための「アステラ製品」などがあります。
URL:https://www.japan21.co.jp/


<お問い合わせ先>
ジャパン・トゥエンティワン株式会社 
東京本社:東京都渋谷区神宮前6-19-13 J-6ビル4F
Tel:03-6775-7450 
E-mail:info@imobile.bz 
Web:http://mobileye.japan21.co.jp

※ 製品名、サービス名などは一般に各社の商標または登録商標です。
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