法人・自治体向けAIソリューション【AIdea Suite】が 最新言語モデル「GPT-4o」に対応

RAG※1による回答精度が飛躍的に向上、追加機能でより使いやすく

 テクミラホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役  社長執行役員:池田 昌史)は、AIソリューション【AIdea Suite】において、米国OpenAI社提供の言語モデル「GPT-4o」に対応するアップデートを行いました。これにより、従来の言語モデルと比べて回答精度や情報処理性能が大幅に向上した最新の「GPT-4o」モデルへの切り替えが可能となります。

【AIdea Suite】について

AIdea Suite

【AIdea Suite】は、各社専用のセキュアな AI チャット環境をスピーディーに構築・提供することが可能なフレームワークです。組織内における安心・安全なGPT 利用に加え、固有の業務ニーズやサービスニーズにフィットさせた AI ソリューションへのカスタマイズにも対応しています。業務 DX や新規サービスの創出など、企画検討段階からお客様のご要望に応じて最適な活用提案を併せて行うことにより、ビジネスにおける GPT モデルの活用を幅広く支援いたします。

「GPT-4o」にいち早く対応!  最新AI技術により利便性が大幅にアップ

 GPTの他モデルを大きく上回る性能を誇る「GPT-4o」では、従来と比べRAGのパフォーマンスやコンテキスト※2、トークン※3などの情報処理における性能が大きく向上しています。これに対応したことにより、テキスト生成精度や応答速度の改善、より複雑で長い文章の処理が可能になるなど、利便性が飛躍的に向上いたしました。【AIdea Suite】内で使用する言語モデルを切り替えるだけで利用できるため、ユーザー側の開発やコストは発生せず、手軽に最先端のAI導入を実現いたします。
 また、従来機能においても、社内ドキュメントを登録・更新する際の一括操作や、Web検索時のサイト(URL)指定および出典の記載など、ニーズに基づいたアップデートに対応いたしました。

 「GPT-4o」は、テキストに加えて音声、画像の組み合わせを入力することが可能であり、この度のアップデートはAIソリューションとしての性能を飛躍的に向上させるものと捉えております。【AIdea Suite】においても、テキスト情報に限定されないマルチモーダル対応に向けた開発を進めており、図やグラフの解析、音声認識による翻訳など、実用的な機能を充実させていく予定です。
 ネオスでは今後も最新の技術を追求し、お客様のニーズに応えるサービスを提供してまいります。

【AIdea Suite】の詳細はこちら  : https://ss.neoscorp.jp/solution/ai/gpt/
※1 Retrieval  Augmented Generation(RAG): 生成AIに外部ソースなど独自の情報源を付与することで回答精度を向上させる仕組み
※2 コンテキスト:  チャットのセッションごとに保持できる情報量の指標
※3 トークン: GPTがテキストを処理する際の最小単位

ネオスのAIソリューション事業のご紹介

 【AIdea Suite】をはじめ、最先端の技術とチャットボット事業を通じて開発した独自のAIエンジンなどを組み合わせ、各企業に最適なAIソリューションをご提案いたします。

AIdea Suite&OfficeBot

      AIソリューション事業についてはこちらhttps://ss.neoscorp.jp/solution/ai/

テクミラホールディングスについて

【商 号】テクミラホールディングス株式会社              
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 スタンダード市場 (証券コード:3627)
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.tecmira.com

グループ事業内容

◆ライフデザイン事業
知育・教育、健康、FinTech、キャラクター等におけるデジタルテクノロジーを活用したサービスとソリューションを提供
◆AI&クラウド事業
AIチャットボットやクラウドアドレス帳サービスなどのSaaSやAWS等を活用したTechソリューションを提供
◆IoT&デバイス事業
通信デバイスの開発・製造や関連したプラットフォーム・アプリの開発を通じて、モノとインターネットを融合した価値を提供  

ネオスについて

【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp 
【代表者】池田 昌史
【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。

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