『マネーフォワード ME』、家計簿アプリおよび資産管理アプリとして 利用率・認知率No.1に

サービス利用者数(※1)も1,500万人を突破

株式会社マネーフォワードは、家計簿アプリ(※2)および資産管理アプリ(※3)に関する両調査で、お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』が、利用率・認知率でNo.1を獲得したことをお知らせいたします。また、本サービス利用者数は1,500万人を突破いたしました。

※1:2023年11月期 第3四半期 決算発表にて公表。(https://ssl4.eir-parts.net/doc/3994/ir_material_for_fiscal_ym/140394/00.pdf)『マネーフォワード ME』アプリのダウンロード数およびWEB登録者数の累計。『マネーフォワード for ○○』などの金融機関向けサービスの利用者数は含みません。
※2:家計簿アプリとは、スマホやタブレットを使って家計簿を管理できるアプリのことを指します。
※3:資産管理アプリとは、スマホやタブレットを使って複数の資産を一元管理できるアプリのことを指します。

■本サービスについて

『マネーフォワード ME』は、銀行やクレジットカード、証券、ポイントなど、2,530以上(※4)の金融関連サービスから入出金履歴や残高、購入履歴などの情報を取得し、日々の収支記録から家計簿を自動で作成することができるサービスです。その他にも、金融資産の比率や日ごとの評価損益を確認できる機能、資産形成に特化した新たなコースなど、資産管理の面でもお役立ていただけるよう開発を進めてまいりました。現在、利用者数は1,500万人を突破し、ビジネスパーソンから主婦・主夫、学生の方まで、地域や年代・性別を問わず幅広くご利用いただいております。
この度、本サービスは、家計簿アプリおよび資産管理アプリとして利用率・認知率でNo.1を獲得することができました。今後も、すべての人のお金の課題を解決すべく、提供価値の最大化を目指し、機能改善やサービス開発を進めてまいります。

また、その他にもNo.1を獲得した項目は以下の通りです。
・家計簿アプリおよび資産管理アプリ 利用経験率(※5) No.1

※4:2023年10月31日現在
※5:利用経験率とは、サービスをこれまでに利用したことがある人の割合を指します。

■株式会社マネーフォワード ホームカンパニー 執行役員 木村 友彦のコメント

『マネーフォワード ME』は、本年も多くの利用者の皆さまに支えていただき、今回の利用率・認知率No.1という結果に繋がりました。深く感謝申し上げます。
本サービスは2023年2月に体系を変更し、プレミアムサービスの新コースとして「資産形成アドバンスコース(https://corp.moneyforward.com/news/release/20230227-mf-press-1/)」の提供を開始いたしました。これまでの家計簿、家計管理だけではなく、投資資産の管理・資産形成のサポートなど、本サービスで行っていただけることの範囲を広げ、お届けしております。
また、本サービスを通して様々なお金の課題に気づくきっかけを作り、それらの課題を解決する機能を拡充していくことで、お金について総合的にサポートさせていただける存在を目指しております。
この様な取り組みが、家計簿アプリおよび資産管理アプリとして、利用率・認知率ともにNo.1という結果に繋がっているとすれば、大変嬉しく思います。今後も、本サービスでお届けできる体験価値の向上に向けて努めてまいりますので、ご支援のほど、どうぞよろしくお願いします。

■調査概要

調査委託先:株式会社マクロミル
調査対象および回答者数:
・家計簿アプリNo.1調査 20~60代の家計簿アプリ利用者 1,034名
・資産管理アプリNo.1調査 20~60代の資産管理アプリ利用者 1,035名
調査期間:2023年9月11日~2023年9月12日
調査手法:インターネットリサーチ

■株式会社マネーフォワードについて

名称  :株式会社マネーフォワード
所在地 :東京都港区芝浦 3-1-21 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 21F
代表者 :代表取締役社長CEO 辻庸介
設立  :2012年5月
事業内容:PFMサービスおよびクラウドサービスの開発・提供
URL  :https://corp.moneyforward.com/
主要サービス:
お金の見える化サービス『マネーフォワード ME』 https://moneyforward.com/
バックオフィスSaaS『マネーフォワード クラウド』 https://biz.moneyforward.com/

*記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。