東日本大震災から10年。“配慮が必要な食事”にも備えを
キユーピー株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員：長南 収、以下キユーピー）は、離乳食や介護食など“配慮が必要な食事”の備えに関して、さまざまな取り組みをしています。
非常食の備え、できていますか？
甚大な被害をもたらした東日本大震災から10年が経とうとしています。震災をきっかけに、備蓄や非常食を準備するようになった方も多いのではないでしょうか。災害時、やわらかくする必要のある介護食や離乳食、アレルギー対応食など“配慮が必要な食事”は、とりわけ確保が難しく、事前の備えが重要です。“配慮が必要な食事”の備えについて、キユーピーが関わる取り組みをご紹介します。
そのまま食べられるカップタイプ、 賞味期間延長で備蓄もしやすく
災害時はライフラインの供給が止まることも。食器に移し替える必要がなく、温めずそのまま食べることができるベビーフード「すまいるカップ」シリーズや、介護食「やさしい献立」シリーズのカップタイプは、日常使いはもちろん、非常食としても便利です。今年の3月にそれぞれシリーズを刷新、賞味期間を12カ月から18カ月に延長し、さらに備蓄しやすくなりました。
活用方法を提案
いざ準備をしようと思っても、「何をどれだけ準備すれば？」と頭を悩ませる方も多いはず。キユーピーは、備蓄・非常食としての介護食の活用方法やお役立ち情報などを病院・施設向けや在宅介護向けにまとめ、ご提案しています。
被災地支援にも活用
東日本大震災をきっかけに公益社団法人 日本栄養士会が「日本栄養士会災害支援チーム（JDA-DAT）」を立ち上げ、以降各地の大規模災害で活躍しています。JDA-DATは、災害発生時に迅速に被災地の医療・福祉・行政栄養部門と協力して「特殊栄養食品ステーション」を開設し、状況に応じた細かな栄養・食生活支援活動を行っています。とりわけ乳幼児や高齢者を抱えたご家族に向けては、アレルギーに配慮した食事ややわらか食など、きめ細かい支援が必要になります。その災害備蓄品に、キユーピーのベビーフードと介護食（一部）が採用され、2月23日以降、都道府県栄養士会に配備されています。
- Comment - “必要な人”に“必要な物”を
キユーピー株式会社 食と健康 推進プロジェクト
岡埜 容明
当時仙台支店に所属していた私は、仙台で被災しました。数日後には支援物資の供給を開始し、従業員がある避難所にベビーフードをお届けした時のこと。一人の女性が「たくさんの物資が届きましたが、アレルギー持ちのこの子は食べられなかったのです。キユーピーのアレルギー配慮商品のおかげで、ようやく食べさせてあげることができます。本当にありがとうございます」と感謝の言葉を口にされました。「ただ届ければよいわけではない。必要な人に必要な物を届けることが大切なんだ」と痛感した瞬間でした。
