“だれでも使える”3Dレーザースキャナー 『ESN-100』(愛称:“面トル”)と専用フィールドソフトウェア 『Topcon Raster Scan』を発売
計測の自動化と確実なデータ取得で“これならできる。自分でスキャン!”
株式会社トプコン(本社:東京都板橋区、代表取締役社長 CEO:江藤 隆志)は更なる建設現場のICT活用の推進に向け、計測の自動化により“だれでも使える”3Dレーザースキャナー『ESN-100』(愛称:“面トル”)と専用フィールドソフトウェア『Topcon Raster Scan』を発売します。
![ESN-100/Topcon Raster Scan](/attachments/XAILzBBiie4D6hzwrmlW.jpg?w=700&h=auto&q=100)
ICT活用工事の普及と共に、3次元点群データによって大幅に測量作業が効率化されることへの理解が進みました。
しかしながら、3次元点群データを扱う技術者育成に対する不安から、建設会社では点群計測作業を外部委託するケースが多く見られますが、必要なときに計測ができないといった課題がありました。
また、今年4月に国土交通省より示されたi-Construction2.0では、こうした3次元点群計測は原則化がうたわれています。
そこで当社は、建設会社による点群計測の内製化促進を目的に、『ESN-100』と『Topcon Raster Scan』を発売します。
計測を自動化(自動整準、ターゲット自動検出、スキャンデータの自動結合)することで誰にでも簡単に扱え、またその場で取得データを確認できるため計測作業の手戻りなく失敗しないといった特長から、導入障壁を大幅に低減でき、3次元点群計測を、より身近に、そして簡単に始めることが可能です。
当社は今後も、建設現場が抱える課題解決に向けたソリューションを提供し、建設現場のDX(デジタルトランスフォーメーション)に貢献します。
![使用イメージ](/attachments/ftrDWNGv2351GvRYDxXz.jpg?w=700&h=500&q=100)
主な特長
●『ESN-100』:計測の自動化で「だれでも使える」を実現
『ESN-100』は整準作業やターゲット検出の自動化により、誰でも簡単に扱える操作性を実現しました。
ワンボタンでカンタン整準
自動整準機能により、ボタンを押すだけで簡単に整準できます。経験を問わず、誰でも簡単に器械設置が行えます。
ターゲットを自動で検出
器械設置で必要となるターゲットのプリズムを最大100mまで自動検出し、後方交会を行います。
360°プリズム対応のため、共通のターゲットを複数の計測箇所で使用できます。
●『Topcon Raster Scan』:現場で計測データを即座に確認でき確実に取得
『Topcon Raster Scan』は、『ESN-100』を操作する専用のタブレット用フィールドソフトウェアです。計測結果がその場で確認できるため、データの取得の漏れがなく、作業の手戻りを軽減する、確実なデータの取得を実現します。
スキャンデータを自動で結合
複数のスキャンデータを自動で結合します。後方交会法を採用しているので、誰でも簡単・高精度に点群データを結合できます。
リアルタイムにデータを確認
その場で計測結果を確認でき、次にどこをスキャンすればよいかを把握しながら作業を進めることができます。
進捗管理・出来形管理機能
以前のスキャンデータや設計データと比較して土量計算が行えます。前日と当日のスキャンデータを比較する進捗管理や、設計データと比較する出来形の確認を現場で行うことができます。
解析後のデータ出力まで可能
タブレットから、色付けされた点群データを直接出力できます。PCでの解析は不要で、すぐさま帳票作成するソフトウェア(他社製含む)での作業へ移行できます。
その他
発売時期(出荷開始) :2024年8月
国内標準価格(消費税込み):ESN-100 6,050,000円
Topcon Raster Scan 550,000円
株式会社トプコン概要
代表者 :代表取締役社長 CEO 江藤 隆志
設立 :1932年9月1日
資本金 :16,837百万円(2024年3月末現在)
売上高 :216,497百万円(2024年3月期)
上場取引所:東京証券取引所プライム市場〔証券コード:7732〕
社員数 :(連結)5,556名(2024年3月末現在)
事業内容 :「医・食・住」に関する社会的課題をDXで解決する
グローバル・ソリューションプロバイダー
・医(ヘルスケア):
眼健診(スクリーニング)の仕組みづくりによる眼疾患の早期発見
・食(農業):
「農業の工場化」による食料の安定的な生産
・住(建設):
「建設工事の工場化」による安心・安全で住みやすい街づくりに
貢献するDXソリューションビジネスを推進