TimeTechnologies、「LINEヤフー Partner Program」において、 「Technology Partner」のコミュニケーション部門の最上位である「Premier」に認定
株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 関口 朋宏）のグループ会社である株式会社TimeTechnologies（本社：東京都港区、代表取締役 CEO 柴田 剛、以下：TimeTechnologies）は、LINEヤフー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO 出澤 剛、以下：LINEヤフー）が認定する「LINEヤフー Partner Program」内の、2025年度Technology Partnerコミュニケーション部門において、最上位である「Premier」に認定されたことを発表します。
「LINEヤフー Partner Program」について
「LINEヤフー Partner Program」は、LINEおよびYahoo!が提供する広告商品・アカウントサービスの導入において、高い信頼性をもって相談できるパートナーを認定するプログラムです。マーケティング・CX 課題の解決をより積極的に推進することを目的に設立され、「Sales Partner（認定 Partner、Store Promotion Partner、Ads Operation Badge、Ads Policy Badge）」、「Technology Partner（コミュニケーション部門、広告部門、販促部門、LINE ミニアプリ部門）」、「Network Partner（ LINE 広告 Network Partner、Yahoo!広告Network Partner）」、「Adtech Partner（効果測定認定パートナー）」の各カテゴリーにおいて、広告代理店やサービスデベロッパーが認定されています。
「Technology Partner」について
このたび、TimeTechnologiesが認定された「Technology Partner」は、「LINE公式アカウント」「LINE広告」「LINEで応募」「LINEミニアプリ」を中心としたマーケティングソリューションとAPI関連サービスの導入において、技術支援を行うパートナーです。
同コミュニケーション部門においては、要望に応じてLINEヤフーと連携するツールの仕様共有が可能であるか、LINEヤフーの仕様変更時に対応するスキル・リソースがあるか、要求される技術仕様を保つことができるかなどを基準に認定され、特に優秀なパートナーは「Premier」「Advanced」として表彰・認定されます。また、一定以上の実績を満たしたパートナーには、各種ソリューション認定バッジが付与されます。
LINEを活用したマーケティングツール「Ligla」とは？
「Ligla（リグラ）」は、あらゆるLINEの運用を自動化する“LINEを活用したマーケティングオートメーション”です。ユーザーの行動を分析し、最適なタイミングで、最適なコミュケーションを自動で行うことで、「“何もしないで”Highリターン」を得ることができます。
「Ligla」サービスサイト：https://ligla.jp
ご参考情報
●直近のプレスリリース
2025年４月24日発表 TimeTechnologies、プライバシーマーク（Pマーク）を取得
https://timetechnologies.ltd/archives/919
●株式会社ブレインパッドについて https://www.brainpad.co.jp/
（東京証券取引所 プライム市場：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 関口 朋宏
資本金：597百万円（2024年6月30日現在）
従業員数：545名（連結、2024年6月30日現在）
事業内容：データ活用を通じて企業の経営改善を支援するプロフェッショナルサービス、プロダクトサービス
●株式会社TimeTechnologiesについて https://timetechnologies.ltd/
本社所在地：東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立：2019年1月
代表者：代表取締役 CEO 柴田 剛
資本金：17百万円（2022年4月15日現在）
事業内容：LINE特化型マーケティングオートメーション「Ligla（リグラ）」の開発と提供
お問い合わせ先
●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社TimeTechnologies
マーケティング部
email：marketing@timetechnologies.ltd
問合せフォーム：https://ligla.jp/form/
＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
以上
