タイ4,000人調査 COVID-19パンデミック 消費が減少した上位4つは ビール、家具、耐久消費財（家電）、お菓子
タイにおける消費行動調査「T-Cube」(2020年)
株式会社クロス・マーケティンググループ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹）傘下の会社Kadence International (Thailand) Co., Ltd.（本社：タイ王国バンコク都 代表者：濱野 英和）は、2020年9月、タイ全土12歳～59歳の男女を対象に消費行動調査「T-Cube」(2020年)を実施しました。
本調査は毎年実施しており、今年は「COVID-19パンデミック中の消費の変化」についての設問を追加。飲食や家電などの20カテゴリーにおいて「とても減った」「減った」「変わらない」「増えた」「とても増えた」の5段階で聴取しました。さらに結果を地域軸、所得軸で分析しています。
「T-Cube」について
タイ全土の12歳から59歳の4000名の男女を対象に、2011年から、幅広い商品カテゴリで、継続的に毎年実施されている調査で、商品・サービスの利用経験や所有状況、メディアの接触状況やライフスタイル、価値観など多くの項目を取得しています。タイにおける実際の人口構成比に合わせ、Face to Faceのインタビューを実施します。
■調査結果（COVID-19パンデミック中の消費の変化、一部抜粋）
「とても減った」「減った」と答えた人が多かったカテゴリー上位4つは、「ビール」「家具」「耐久消費財」「お菓子」。また、平均的にほとんどのカテゴリーにおいて2割以上の人が「とても減った」「減った」と回答している。＜図1＞
ビールにおいて、地域軸で分析したところ、バンコク首都圏在住者では消費が「減った」と回答した人が5割を超えた。一方、北部在住者では消費が「減った」と答えた人は2割弱にとどまり、「変わらない」と答えた人が8割を超える結果に。住むエリアによって差がみられた。＜図2＞
お菓子において、地域軸及び所得軸で分析したところ、バンコク首都圏在住の高所得者層では消費が「変わらない」と回答した人が7割を超えるのに対し、低所得者層では消費が「減った」と答えた人が6割を超えている。住むエリアが同じでも、所得によって消費の変化は異なることが窺える結果となった。＜図3＞
■調査項目
□属性設問
□185カテゴリーのブランド所有、サービス利用及びライフスタイル、接触メディア
□COVID-19パンデミック中の消費の変化
◆レポートのダウンロードはこちら ⇒ http://cmt.cross-m.asia/ja/blog/the-impact-of-covid-19-on-consumption-in-thailand/
■調査概要
調査手法 ： タブレットを利用した対面式インタビュー
調査地域 ： タイ国内全土
調査対象 ： 12～59歳の男女
調査期間 ：2020年9月
有効回答数 ： 4,000サンプル（人口構成に沿ったサンプリング）
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
【会社概要】
会社名 ：株式会社クロス・マーケティンググループ
代表者 ：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
所在地 ：東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
設立 ：2013年6月
主な事業：リサーチ事業及びITソリューション事業を行う子会社等の経営管理及びそれに付帯または関連する事業
URL ：https://www.cm-group.co.jp/
◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当 ： マーケティング部 TEL ： 03-6859-1192 FAX ： 03-6859-2275
E-mail ： pr-cm@cross-m.co.jp
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞ 「Kadence International (Thailand) Co., Ltd.が実施した調査によると・・・」
