オーディーエス、オリジナルアプリで国内サポートサービスを強化　不具合発生時の早期解決を支援するアプリをタブレットに標準搭載

2024-12-12 11:00

業務用情報端末メーカーのオーディーエス株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：砂長潔)は、Androidタブレット「TA2C-NF8」および「TA2C-CS8」について、今後の出荷分より当社オリジナルアプリ「ログ送信アプリ」を標準搭載し、不具合発生時の早期解決に向けた国内サポートサービスを強化します。
なお、すでに出荷済みのお客様は、お客様自身によるAWSからのアップデートまたは、当社サポートセンターでのアップデートにて対応します。

本件ニュースリリースページ： https://ods.co.jp/odsnewsrelease/news20241212.html
日本品質紹介ページ　　　　： https://biz.ods.co.jp/page/reason

当社オリジナルアプリ「ログ送信アプリ」は、プリセットされている「ログ取りモード」と組み合わせることでタブレット端末内のログを収集・圧縮し、インターネット経由で当社のサーバーに送信。これにより、不具合が発生してから対応するまでの時間を短縮します。
また、お客様環境に依存する不具合では、当社修理センターにて再現できないこともあり、実際の環境でオペレーションしながら不具合の再現をしなければならなかったお客様の手間を省くことが可能になります。

安心と信頼をお届けする「日本品質」

当社のタブレット製品は、国内企画・国内サポート。安心と信頼の日本品質をお届けする国内メーカーです。
本社である神田オフィスでは、パソコンや映像・音響機器メーカーでの豊富な経験とノウハウを持った商品企画・技術部隊が、日本市場に合った製品を企画。鳥取県倉吉市にある鳥取事業所では、当社のサポート拠点として豊富なメーカーサポートの経験とノウハウを活かした確かなサポートサービスで対応しています。
また、鳥取事業所は、コールセンター・修理センター・出荷(キッティングや物流)が同一敷地内にあり、総合的な技術サービスをワンストップで提供。同一拠点での利点を活かし、相互連携により業務品質を向上、問題を迅速かつ的確に解決することでお客様に寄り添ったサービスの提供を可能にしています。

修理対応　比較

これまでの場合

不具合の症状が再現しないと原因がわからず修理にとりかかれないため、時間がかかっていました。

ログ送信アプリが搭載されているタブレットの場合

ログ送信アプリを起動し、送信をタップすると、端末のデータを集めて圧縮し、インターネット経由で当社のサーバーに送られます。これにより早期に不具合の原因を特定し修理に取り掛かることが可能です。

ログ送信モード搭載モデル

Androidタブレット TA2C-CS8、TA2C-CS8BL、TA2C-NF8、TA2C-NF8BL

当社のタブレットビジネスは、製品だけでなく、サポートサービスを重要なファクターと考えており、今後も、国内サポートサービスを強化し、顧客満足度の向上を目指していきます。

●ログの送信には通信料がかかります。
●掲載画像はすべてイメージです。実際とは異なる場合があります。画面はハメコミ合成です。
●記載されている内容、仕様等は予告なしに変更することがあります。最新情報および詳細情報はWeb上にてご確認ください。

［商標について］
ODSロゴは、オーディーエス株式会社の登録商標です。Androidは、Google LLCの商標または登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。

オーディーエス株式会社

本社所在地：〒101-0041　東京都千代田区神田須田町2-5 東京神田須田町ビル8階
資本金　　： 1億円(2024年3月時点)
設立年　　： 2022年9月1日
代表者　　：代表取締役社長　砂長潔
事業領域　：ソリューション事業(業務用・施設用途向けハードウェア事業)
　　　　　　コミュニケーションサービス事業(企業様向けアウトソーシング事業)
会社HP　　： https://ods.co.jp/

当社は、業務用タブレットPCメーカーの「ODS株式会社」とPC製品・AV製品の修理全般、コールセンターを核にしたサポートを行う「ODSコミュニケーションサービス株式会社」の2つの会社の事業を吸収し、2022年に新生「オーディーエス株式会社」として誕生いたしました。それぞれ国内のメジャーなPCメーカーと音響機器メーカーが前身であり、長らく蓄積してきた、もの作りのノウハウと徹底した顧客志向が財産であると捉えています。
各企業様との出会いとお付き合いを最重要視しており、お取引先様の「業務の効率化」や「お客様満足度の向上」への貢献を通じて、「企業価値向上」や「ブランドイメージの向上」、「次の時代を見据えた新たなValue」を提供してまいります。