三菱東京UFJ銀行、「Oracle Coherence」を活用し、外国為替情報のリアルタイム処理を実現

日本オラクル株式会社（本社：東京都港区北青山、代表執行役社長　最高経営責任者：遠藤 隆雄、以下 日本オラクル）は本日、株式会社三菱東京UFJ銀行（本社：東京都千代田区丸の内、頭取：平野 信行、以下 三菱東京UFJ銀行）が自行内に提供する外国為替レートなどのマーケット情報の配信基盤として、オラクルのインメモリ・データグリッド製品*「Oracle Coherence」（オラクル・コヒーレンス）を利用し、稼働したことを発表します。導入の結果、毎秒 約200件のレート更新が行われる外国為替情報を安定的に受信・加工処理し、外国為替取引業務に対する鮮度の高い情報配信を可能にしています。

• インメモリ・データグリッド製品：複数マシンで仮想的な共有メモリ領域を実現することにより、大量のデータを高速処理する技術。

三菱東京UFJ銀行では、為替インターバンク・システムの保守終了が近づいたことを機に、その取引機能を支えるマスター情報や外国為替レート情報などの共通情報を一元的に管理する共通基盤の再構築を2010年度より検討開始しました。今後の情報量および変更頻度の増加、計算処理パターンの多様化といったビッグデータ時代を見据えた規模拡張性の高いアーキテクチャが重視され、その中核のインメモリ基盤として「Oracle Coherence」が採用されました。本システムは「Oracle WebLogic Server」および「Oracle Database」とともに構築され、2012年8月より稼働開始しています。

「Oracle Coherence」は物理的に異なる複数のマシンを仮想的に統合した共有メモリ領域を実現します。これにより、物理マシンのメモリ搭載量の上限を気にすることなく、大量の情報をインメモリに保持することが可能になります。メモリ・データは「Oracle Coherence」が構成するメモリ・クラスタ内で暗黙的にバックアップされ、マシン障害時には自動フェールオーバーされるため、アプリケーション全体の信頼性・安定性を大きく向上させることができます。

本システムでは、「Oracle Coherence」によって複数のIA（Intel Architecture）サーバーを統合した共有メモリ領域を構成し、為替レートなどの変動性の高い情報をインメモリ処理することを可能にしました。これにより、従来を大きく超える頻度でのレート情報の受信・加工・計算処理を実現し、それを国内の災害対策拠点にインメモリ通信で複製させています。昨今の外国為替・株式市場の大きな変動によって情報量は増加していますが、「Oracle Coherence」は、本システムにおけるマーケット情報の提供基盤として安定した処理を継続しています。

・本システムでは、「Oracle Coherence」の以下の特長が評価されています：
-　共有メモリ領域によって、変動性の高い情報を効率的かつ安定的に処理可能
-　単一障害点がなく、高い可用性と信頼性を実現
-　将来の情報量の増加に備え、容易に対応可能な規模拡張性
-　国内外で十分な実績とサポート体制

●「Oracle Coherence」について
「Oracle Coherence」は、業界トップレベルのパフォーマンスを誇るインメモリ・データグリッド製品です。頻繁に使用されるデータに対して可用性と耐障害性を備え、高速かつ信頼性の高いアクセスを可能にします。これにより、業務に不可欠なアプリケーションを
計画的に拡張できます。通信・メディア、金融、B2B/B2Cサービス、および今後の伸びが予想されるM2M領域など、収益に直結するサービス領域で活用され、高い投資効果を上げています。

●関連リンク
・「Oracle Coherence」製品概要
https://blogs.oracle.com/coherence_jp/

●オラクルについて
オラクルは、クラウド環境と皆様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフトウェアが連携して稼働するよう設計します。オラクル（NYSE:ORCL）に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.com をご覧ください。

■本件に関するお問い合わせ先
日本オラクル株式会社　広報室　谷地田
TEL: 03-6834-4837　FAX: 03-6834-6129　E-mail: pr-room_jp@oracle.com
プレスルーム　http://www.oracle.com/jp/corporate/press/

• OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。