株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都港区、代表取締役CEO：古谷 和幸、代表取締役COO：安藤 敦士)が運営するデジタルギフト「デジコ」(https://digi-co.net/)は、2024年1月10日(水)～1月12日(金)の3日間、勤め先の業務で福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際にデジタルギフトを購入したことのある方を対象に「法人向けデジタルギフトに関する調査」を実施いたしました。また前回、2022年1月に実施した「デジタルギフトに関する調査」(2022年版)(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000087754.html)との比較も行いました。
調査結果サマリー
・福利厚生としてデジタルギフトを活用している方は74.7％にのぼり、前回調査の74.0％から微増
・福利厚生や販促キャンペーンのインセンティブとして、59.8％がデジタルギフトを利用した経験があると判明
・反響のよかったギフトとして、「デジタルギフト」の回答が50.0%と最も多い結果に
・デジタルギフトの活用シーンは「アンケート収集施策」が最も多く33.3%
・法人向けデジタルギフトサービスについて、20代の認知率は7割以上
・デジタルギフトのデメリットとして29.0％が「シニア層に訴求しづらい」と回答、前回の33.9％より改善
・利用した96.0%がデジタルギフトに満足
・「デジタルギフト(無形)」と「リアルギフト(有形)」を比較すると、64.3％がデジタルギフトを「運用が楽」だと感じている
※「法人向けデジタルギフト」とは、オンラインでやり取りできるデジタルギフトの中で、企業が販促キャンペーンの景品や、来店・資料請求の謝礼、従業員への福利厚生などに活用している法人向けサービスのことをさします。
福利厚生としてデジタルギフトを活用している方は74.7％にのぼり、前回の74.0％から微増
あなたのお勤め先では、福利厚生としてデジタルギフトを活用していますか。【単一回答(n=300)】
福利厚生としてデジタルギフトを「活用しており、自分で利用したことがある」、「活用しているが、自分で利用したことはない」の合計は74.7％にのぼり、前回の74.0％から少し増える結果になりました。
デジタルギフトは全てオンラインで完結するため利便性が高く、活用する企業が増えているようです。前回の結果よりも増加していることもあり、今後も福利厚生としてデジタルギフトの活用が広がると考えられます。
福利厚生や販促キャンペーンのインセンティブとして、59.8％がデジタルギフトを利用した経験がある
お勤め先の業務で、福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に利用したことがあるものをすべてお答えください。【複数回答(n=400)】
福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に利用したことがあるものを聞いた結果、59.8％が「デジタルギフト」を利用した経験があると判明しました。次いで「商品券・金券」が54.3％、「お菓子」が35.8％、「飲料」が24.8％でした。
送る側が予算に合わせて自由に金額を設定できて、受け取る側にとっても使い勝手がよいデジタルギフトや商品券・金券は、実際に多く利用されていることがわかりました。次いで、お菓子や飲料といった多くの方が利用しやすいものが多く利用されていました。それらに比べると人によってニーズの異なる「家電機器」や「健康・美容グッズ」などは、選ばれにくい傾向にあると考えられます。
反響のよかったギフトとして、「デジタルギフト」の回答が50.0%と最も多い結果に
お勤め先の業務で、福利厚生や販促キャンペーンなどで送ったギフトとして反響がよかったものをすべてお答えください。【複数回答(n=400)】
福利厚生や販促キャンペーンなどで送って反響のよかったギフトとして、「デジタルギフト」は50.0％と半数が反響がよかったと回答しました。次いで「商品券・金券」が40.0％、「お菓子」が22.5％という結果になりました。
デジタルギフトの利用シーンは「アンケート収集施策」が最も多く33.3%、次いで「サービス利用促進」、「社内インセンティブ」
お勤め先の業務で、デジタルギフトを利用したシーンをお答えください。【複数回答(n=400)】
業務でのデジタルギフトの利用シーンは、「アンケート収集施策」が最も多く33.3%でした。アンケート収集へのインセンティブとして、個人情報の管理や郵送コストが不要で、オンラインで簡単に送付可能なデジタルギフトはとても便利です。次いで、「サービス利用促進」26.3％、「社内インセンティブ」22.8％、「会員・顧客獲得施策」22.8％という結果に。社外向けの施策だけでなく、社内向けのギフトとしても多く利用されていることがわかります。その他でも「来店施策」、「SNSキャンペーン」、「購買促進」などデジタルギフトはさまざまなニーズに対応できていることがわかります。
法人向けデジタルギフトサービスについて、20代の認知率は7割以上
プレゼントキャンペーンや福利厚生などで使える法人向けのデジタルギフトサービスがあることをご存知ですか。【単一回答(n=400)】
法人向けデジタルギフトサービスの認知率は、全体で50.3%でした。世代別で比較すると、20代は73.8%が「知っている」と回答。日常で目に触れる企業のキャンペーンなどでもデジタルギフトが活用されているケースが増えていることもあり、法人向けデジタルギフトの認知率が高くなっていることがわかります。
デジタルギフトサービスのデメリットとして29.0％が「シニア層に訴求しづらい」と回答、 前回の33.9％よりも改善
お勤め先の業務で、福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に、直近で利用したデジタルギフトサービスについて、デメリットをお答えください。【複数回答(n=248)】
デジタルギフトサービスのデメリットとして、最も多く挙がったのは「シニア層に訴求しづらい」という回答で前回調査と同じ結果に。ただし、今回の調査では29.0%と前回の33.9%よりも5ptほど減少していました。スマートフォンがあれば複雑な操作などなく利用できるサービスのため、徐々にシニア層も順応しつつあるという認識が伺えます。また、次に多く挙がったのは「特にデメリットはない」で25.8％でした。4人に1人以上は、特にデメリットがないと感じており、デジタルギフトサービスの利便性の高さが反映されています。
利用した96.0%がデジタルギフトに満足
お勤め先の業務で福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に、直近で利用したデジタルギフトサービスについて満足度をお答えください。 【単一回答(n=248)】
実際に業務でデジタルギフトサービスを利用した方に対して満足度を調査すると、96.0%が「満足」「どちらかといえば満足」と回答しました。前回調査では、93.9%が「満足」「どちらかといえば満足」と回答しており、満足度はさらに向上していることがわかります。
「デジタルギフト(無形)」と「リアルギフト(有形)」を比較すると、 64.3％がデジタルギフトの方が「運用が楽」だと感じている
お勤め先の業務で、福利厚生やプレゼントキャンペーンなどの販促を実施する際に、「運用が楽」という項目は「デジタルギフト(無形)」と「リアルギフト(有形)」どちらにあてはまると思うか、お答えください。【単一回答(n=400)】
業務でギフトを扱う際の運用負担について、「デジタルギフト(無形)」と「リアルギフト(有形)」を比較しました。どちらがより運用が楽かと聞いたところ、「デジタルギフト」が30.8％、「ややデジタルギフト」が33.5％で、64.3％が「デジタルギフト(無形)」寄りという結果に。担当者の多くがデジタルギフトの方が運用面でより優れていると感じていることが判明しました。
■引用・転載時のクレジット表記のお願い
※本リリースの引用・転載は、必ずクレジットを明記していただきますようお願い申し上げます。
＜例＞「株式会社DIGITALIOが運営するデジタルギフト「デジコ」が実施した調査結果によると……」
【調査概要】
1．調査の方法：WEBアンケート方式で実施
2．調査の対象：全国のデジタルギフトを利用したことがある販促＆マーケティング担当者20歳～65歳 男女
3．有効回答数：400名
4．調査実施日：2024年1月10日(水)～1月12日(金)
■デジコについて
「デジコ」(https://digi-co.net/)は、初期費用・月額費用無料で、PayPay、Amazonギフトカード、QUOカードPay、LINE Pay、nanacoギフト、WAONポイントID、Apple Gift Card、Google Play ギフトコード、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトサービスです。1円単位1枚から当日発行することが可能です。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。
※PayPayマネーライトは出金不可です。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※本プロモーションは株式会社DIGITALIOによる提供です。 本プロモーションについてのお問い合わせは Amazon ではお受けしておりません。株式会社DIGITALIOが提供するデジコの問い合わせフォームでお願いいたします。
※「QUOカードPay」もしくは「クオ・カード ペイ」およびそれらのロゴは 株式会社クオカードの登録商標です。
※LINE Pay残高のお受け取りには、LINE Payアカウントが必要です。
※LINE Pay残高のお受け取りには、お客様のLINE Pay ナンバーをご入力いただく必要がございます。
※「nanaco(ナナコ)」と「nanacoギフト」は株式会社セブン・カードサービスの登録商標です。
※「nanacoギフト」は、株式会社セブン・カードサービスとの発行許諾契約により、株式会社NTTカードソリューションが発行する電子マネーギフトサービスです。
※本サービスについてのお問い合わせは株式会社セブン・カードサービスではお受けしておりません。株式会社DIGITALIOまでお願いいたします。
※「WAONポイントID」は、イオンリテール株式会社との発行許諾契約により、株式会社NTTカードソリューションが発行する電子マネーギフトサービスです。
※「WAON(ワオン)」は、イオン株式会社の登録商標です。
※Google Play および Google Play ロゴは Google LLC の商標です。
※© 2024 iTunes K.K. All rights reserved.
※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。
■DIGITALIOについて
DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」(https://ecnavi.jp/)やポイント交換サイト「PeX」(https://pex.jp/)、無料ウェブ百科事典「コトバンク」(https://kotobank.jp/)、マンガ百科事典「マンガペディア」(https://mangapedia.com/)、デジタルギフト「デジコ」(https://digi-co.net/)、販促キャンペーンツール「キャンタ」(https://camter.net/)、給与前払いサービス「Remone」(https://remone.jp/)など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。
■会社概要
【株式会社DIGITALIO】https://digitalio.jp/
代表取締役CEO：古谷 和幸
代表取締役COO：安藤 敦士
資本金 ：1億9,800万円
設立 ：2007年1月22日
所在地 ：東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
事業内容 ：メディア事業／リテールDX事業／ヘルスケア事業
【本件に関するお問合せ先】
株式会社DIGITALIO 広報担当：佐々木
メールアドレス：digitalgift@cartahd.com
【報道関係者お問い合せ先】
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
お問い合わせフォーム：https://cartaholdings.co.jp/contact/?category=pr
