日本数学検定協会とすららネットの代表が対談した 「デジタル情報時代に必要な数学的思考と 共同開発した新教材に込めた思い」を5月8日に公開
算数・数学の実用的な技能を測る、実用数学技能検定「数検」(数学検定・算数検定、以下「数検」)を実施・運営している公益財団法人日本数学検定協会(所在地：東京都台東区、理事長：高田 忍、以下「当協会」)と株式会社すららネット(所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：湯野川 孝彦、以下「すららネット」)は、両者が共同で開発した仕事に役立つ基礎的な数学スキルを身につけるICT教材「仕事に役立つ数学基礎コース」が2024年4月2日(火)にサービスの提供を開始したことを記念して、両代表の対談企画を実施し、2024年5月8日(水)にすららネットのコーポレートサイトで対談記事として公開いたしました。
本記事では、数学力や数学的思考が必要となった背景や現状の課題、新教材に込める思いなどについて、すららネットの湯野川 孝彦代表取締役社長と当協会理事長の高田 忍が対談しています。
すららネットコーポレートサイト内「スペシャルコンテンツ」の対談記事ページ
https://surala.co.jp/service/activity/specialcontents/taidan/
対談記事の概要
・今、学校や学びの場に起こりつつある大きな変化
・ビッグデータ社会、生成AI時代と激変する時代に重要な基盤
・課題解決や目標達成の道標としての数学
・「仕事に役立つ数学基礎コース」を共同開発することになった経緯
・弱点分野をすららネットのAI教材で学び直し、数学力を底上げ
・「仕事に役立つ数学基礎コース」の特徴と期待する未来
当協会は、今後も、「仕事に役立つ数学基礎コース」をはじめとした学習者や学校教育・学習指導者の方々の一助となるような算数・数学に関する学習サポートコンテンツを開発し、広く学習者のみなさまの数学力向上に貢献してまいります。
◆ICT教材「仕事に役立つ数学基礎コース」とは
「仕事に役立つ数学基礎コース」は、当協会が実施・運営する「ビジネス数学検定」の3級および2級、「データサイエンス数学ストラテジスト中級」の基礎となる学習ができる設計となっています。義務教育課程の算数からデータサイエンティストの入門レベルまでの数学を習得できるので、学生から社会人まで幅広いニーズに対応が可能です。「ビジネス数学検定」は、2006年に開始した実務における数字の活用力をIBT方式で測定する検定で、企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用される事例も増加しています。本コースは、「ビジネス数学検定」受検者の学習用ICT教材としての需要も見込んでいます。
◆すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では約2,600校の学校、塾等42万人を超える児童生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど、日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的なEdTechスタートアップ企業として2017年に東証マザーズ(現東証グロース市場)に上場しました。
「数検」について
実用数学技能検定「数検」(後援＝文部科学省。対象：1～11級)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測り、論理構成力をみる記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、また、数検を実施する学校や教育機関も18,000団体を超え、公費での活用も広がっています。以来、累計志願者数は700万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は40,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。
【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)
「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるIBT(Internet Based Testing)形式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。
【データサイエンス数学ストラテジストについて】(当協会の行うその他のおもな公益事業)
「データサイエンス数学ストラテジスト」は、データサイエンスの基盤となる数学スキルとコンサルティング力を兼ね備えた専門家として認定する資格制度で、2021年9月に新設しました。資格試験は、中級と上級の2つの階級があり、5肢択一のIBT(Internet Based Testing)形式で行います。データサイエンスの基盤となる基礎的な数学(確率統計・線形代数・微分積分)と実践的な数学(機械学習系・アルゴリズム系・ビジネス系数学)の理解度・習熟度を測定します。
法人概要
法人名 ： 公益財団法人 日本数学検定協会
所在地 ： 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階
理事長 ： 高田 忍
会長 ： 甘利 俊一(帝京大学 先端総合研究機構 特任教授、
理化学研究所 栄誉研究員、東京大学名誉教授)
設立 ： 1999年7月15日
事業内容： (1)数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行
(2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施
(3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供
(4)数学の普及啓発に関する事業
(5)数学や学習数学に関する学術研究
(6)その他この法人の目的を達成するために必要な事業
URL ： https://www.su-gaku.net/
※「数検」「数検／数学検定」「数検／Suken」は当協会に専用使用権が認められています。
※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。
