半導体、ネットワーク、サイバーセキュリティ、AI/IoTにおけるトータルサービス・ソリューションプロバイダーの株式会社マクニカ（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：原 一将、以下マクニカ）は、この度、株式会社スピナ（本社：福岡県 北九州市、代表取締役社長： 野嵜 武秀、以下スピナ）の打合せ商談室に、Gtech Solutions Inc.（本社：台湾台北市、以下Gtech）社製の特許白色LED除菌照明「VioClean(R)（バイオクリーン）」を導入支援したことを発表いたします。
いまだ全世界で猛威を振るっている新型コロナウイルスに対して、多くの企業では、手洗いの徹底やマスクの着用、机等のアルコール消毒、パーテーションの設置、換気、フィジカルディスタンスの確保等による対策が実施されています。
そこでこの度、新型コロナウイルスの感染者数が増え続け、いつどこで感染するかわからない状況の中、スピナでは、社員や利用者が安心して利用できる環境を確保するために、今までの対策に加えた新たな感染症対策として「VioClean(R)」の導入を実施しました。
「VioClean(R)」は台湾Gtech社の製品で、通常の照明機能に加えて、細菌やウイルスに効果的な除菌テクノロジーを搭載した、紫外線を使用しないLED除菌照明です。人体に完全無害な普通可視光の中の特定波長（405nm）を用いているため、一般的な照明方式でありながらコロナウイルス（SARS-CoV-2）や細菌の除菌、不活性化が可能です。照射時間や取り扱いに注意が必要な紫外線(UV-C)の照射による除菌灯と異なり、不特定多数の人が行き交う場所でも24時間点灯・除菌することができます。
【概要】
■設置場所：株式会社スピナ 打合せ商談室
＊1：有人環境でも通常照明と同様に使用しながら除菌します。常時点灯することで衛生的な環境が継続します。
＊2：夜間は「照明」部分のみOFFに切り替えることで、より少ない電気代で白色除菌モード点灯時と同じ除菌効果をキープし、細菌の増殖を抑制します。
マクニカでは、医療・福祉・保育関係施設や宿泊施設、飲食店等をはじめとした様々な場所へ「VioClean(R)」による安全・安心な空間を提供いたします。お客様の課題の解決につながるソリューションを提供することでSustainable Society（持続可能な社会）の実現・社会貢献に取り組んでまいります。
＜本件に関する取り組みの詳細はこちら＞
https://www.macnica.co.jp/business/energy/cases/141623/
＜製品に関する詳細はこちら＞
https://www.macnica.co.jp/business/energy/products/136679/
※本文中に記載の社名及び製品名は、株式会社マクニカおよび各社の商標または登録商標です。
※ニュースリリースに掲載されている情報（製品価格、仕様等を含む）は、発表日現在の情報です。 その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご承知ください。
株式会社スピナ について
株式会社スピナは、1952年に八幡製鐵株式会社（現 日本製鉄株式会社）の子会社「八幡製鐵ビルディング株式会社」として設立され、翌年に貸ビル業を創業して以来、北九州を拠点に不動産賃貸事業、建設業、ビルメンテナンス事業、自動車事業、商品販売事業に加え、環境関連事業として緑化事業および太陽光発電事業など多岐にわたる業種を展開してまいりました。当社は、今後もお客様の種々の要求に即応した商品やサービスを提供しお客様の期待に応えるとともに、「スピナ企業理念」のもと、北九州における活動の歴史とその中で培ってきた信頼を背景に地域活性化のための「元気の出る素」として“ビジネスのアメニティ”と“暮らしのアメニティ”を提供し続ける人に優しい企業を目指してまいります。
詳細はWebサイト（https://www.spina.co.jp）をご覧ください。
株式会社マクニカ について
マクニカは、1972 年の設立以来、最先端の半導体、電子デバイス、ネットワーク、サイバーセキュリティ商品に技術的付加価値を加えて提供してきました。従来からの強みであるグローバルにおける最先端テクノロジーのソーシング力と技術企画力をベースに、AI/IoT、自動運転、ロボットなどの分野で新たなビジネスを展開しています。「Co.Tomorrowing」をスローガンに、最先端のテクノロジーとマクニカが持つインテリジェンスをつなぎ、ユニークなサービス・ソリューションを提供する存在として、社会的価値を生み出し未来社会の発展へ貢献していきます。当社は、横浜に本社を構え、世界24か国/地域80拠点をベースにグローバルなビジネスを展開しています。詳細はWebサイト（https://www.macnica.co.jp）をご覧ください。
