CCI、2024年下期インターネット広告市場動向およびトレンドについての調査レポートを発表

株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（東京都港区、代表取締役社長：目黒 拓、以下「CCI」）は、2024年12月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に調査を実施し、2024年下期インターネット広告市場動向および、これからのインターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドについてまとめたレポートを発表しました。

本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査しているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」（※1）のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。

ホワイトペーパーをご希望の方は、以下フォームよりお問い合わせください。
お問い合わせフォームは こちら：
https://www.cci.co.jp/form_cci360_10/

インターネット広告費は増加傾向

2024年下期の広告費は、2024年上期と比べ増加したとの回答が40.7％で、前回調査時より6.2％増加。前回は「増加」・「同程度」・「減少」の割合がほぼ同水準であったが、2024年下期は「増加」の割合が増えており、広告費が増加傾向にあることがうかがえる。

運用型ディスプレイ広告市場の状況

2023年と比較して2024年のCPMは高い傾向を示し、上昇と下降を繰り返しながら、2024年12月に最高値のCPM136.6円を記録した。

今回の調査からCPMの業種別比較表を追加しており、2024年上期と比べて100％を超える業種が13業種に達した。

インターネット広告取引手法別の市況感

広告取引手法別では、動画広告のポイントが引き続き高い傾向にあり、特にコネクテッドTVのポイントが最も高い結果となった。
※ポイントが高い＝増加したとの回答が多い

インターネット広告におけるトレンドや課題

リテールメディアは興味関心が高く、注目されている取引手法だが、現状では活用率が低く、まだ活用できる余地があることがわかった。

これらの調査結果をもとに、2025年上期のインターネット市場の動向は、緩やかに上昇することが予想される。

その他、インターネット広告における課題・中長期的施策・トレンドとして、以下のキーワードで調査を実施し、まとめています。

● オンライン/オフラインの統合
● 生成AI活用
● 3rd Party Cookie
● ブランド毀損
● リソース

詳細は、上部に記載のお問い合わせフォームから、ホワイトペーパーをダウンロードしご確認ください。

＜調査概要＞

タイトル： 第10回インターネット広告市場に関するアンケート
調査手法： メール配布によるアンケート調査
調査時期：2024年12月11日（水）～　12月24日（火）
対象者：広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数：108

（*1）＜ツール概要＞

ツール名：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。

会社名：株式会社CARTA COMMUNICATIONS
本社所在地：東京都港区虎ノ門2-6-1 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー36F
代表者：代表取締役社長 目黒 拓
株主：株式会社CARTA HOLDINGS （株式会社電通グループ連結子会社 ）100％
事業内容：デジタルマーケティング事業

本件に関するお問合せ先
株式会社CARTA COMMUNICATIONS　経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com

報道関係者お問合せ先
株式会社CARTA HOLDINGS 広報担当
https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/