イーバリュー、 「健康経営優良法人2025 ネクストブライト1000」に認定　 全社員が「走る」健康経営で、新しい働き方を創造

イーバリュー株式会社(本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：水野 昌和)は、経済産業省より「健康経営優良法人2025」に昨年に続いて認定され、さらに今年新設された「ネクストブライト1000」にも選出されました。
当社は社員の健康増進を経営の柱とし、全社員が主体的に参加できる健康経営を推進しています。その象徴的な取り組みとして、2017年に発足した社内ランニングサークル「ランナーズ・ハイ！」を軸に、健康づくりと社内の一体感を醸成。2025年1月には、「お正月太り解消！チーム対抗ラン」を開催し、社員とその家族が楽しみながら健康づくりに取り組みました。

2025年に新設された「ネクストブライト1000」は、健康経営の優れた取り組みを行う企業の中でも、特に他社の模範となる健康施策を実施している企業を選出する制度です。
健康経営優良法人・中小規模法人部門の上位501～1500位の法人が対象とされ、今後の成長が期待される企業として認定されます。

■取り組み(1)：「ランナーズ・ハイ！」とは？～全社で楽しむランニング文化～
「ランナーズ・ハイ！」は、イーバリューの全社員が参加する社内ランニングサークルです。各々のペースや楽しみ方でランニングやウォーキングに取り組んでいます。単なる運動の場ではなく、社内コミュニケーションの活性化と健康経営を両立させ相乗効果をもたらす場となっています。

・ランニング等の記録を社内SNSで共有し、部署やプロジェクトを超えて交流
・全国のランニングレースに出場を通して、挑戦や目標達成の機会を創出
・合同練習や社内イベントを実施し、チームの団結力を強化

社内SNSでは、「今日は10km走りました」「週末は家族とランニング！」といった投稿が活発に行われ、運動を通じたコミュニケーションが生まれています。年齢や部署を超えたつながりが、日々の業務におけるスムーズな連携にも寄与しています。

社内ランニングサークル「ランナーズ・ハイ！」

■取り組み(2)：全社イベント「お正月太り解消！チーム対抗ラン」を開催
2025年1月、イーバリューでは社員とその家族も参加できる「お正月太り解消！チーム対抗ラン」を開催しました。新年のスタートとともに運動習慣を定着させ、心身のリフレッシュを目的としたイベントです。

期間　：2025年1月1日～1月31日
内容　：全社チーム対抗で月間総走行距離を競う形式で実施
ルール：スマートフォンのアプリで走行距離を計測し、社内SNSに投稿
特徴　：社員だけでなく家族も参加可能とし、家庭内での健康意識の向上も促進

イベント期間中、社内SNSではランニングの記録や感想が飛び交い、普段運動しない社員も参加するなど、大きな盛り上がりを見せました。

・「今日は10km走りました！」「家族みんなでラン！」といった投稿が殺到し、イベント期間中の投稿数は通常の5倍以上に増加
・名城公園などでチームごとの合同ランニング会が開催され、メンバー同士が鼓舞しあいながら距離を伸ばすことでモチベーション向上
・「初めて10km走れた！」など、運動未経験者が新たな挑戦
・親子での参加が増え、「子どもに『今日も走りに行こう！』と誘われるようになった」といった家庭内での健康意識向上の効果も確認

このイベントは、単なる健康促進にとどまらず、チームの結束力の強化、新しい挑戦や目標達成への意欲向上、生活習慣の見直しなど、仕事への姿勢や働き方にもプラスの影響を与える結果となりました。

チーム対抗ランイベント

家族も参加(1)

家族も参加(2)

イーバリューが健康経営に取り組む理由は、社員と企業の成長につながると確信しているから です。
心身ともに健康であることは、業務のパフォーマンスを最大化につながります。また、運動習慣を通じてチームワークやコミュニケーションが活性化し、組織全体の総合力を高めます。
それが、新たなアイデアを生み出し、質の高いサービスを提供し続けることにつながります。
こうした考えのもと、イーバリューは「健康経営を企業成長のエンジンにする」という視点で、持続可能な健康経営を推進しています。

▼ランニングサークル「ランナーズ・ハイ！」
https://e-value.site/the-runners-high/home/#top

▼「健康経営優良法人2025 -ネクストブライト1000-」に認定されました
https://www.e-value.jp/news-seminar/news01/news-130/

社名　　　：イーバリュー株式会社
代表者　　：代表取締役社長　水野 昌和
本社所在地：愛知県名古屋市中村区名駅4-5-28 桜通豊田ビル18F
　　　　　　(他、太閤オフィス、四日市オフィス)
事業内容　：環境コンサルティング事業、法令サポート事業、
　　　　　　デジタル教育コンテンツ事業、システム開発事業