EC 特化のノーコードツール「TēPs (テープス)」がサイボウズのオフィシャルパートナーに認定 ~ EC 運営における kintone の活用を促進 ~

EC に特化したノーコードツール「TēPs (テープス)」を開発・提供するテープス株式会社(本社:神奈川県茅ヶ崎市、代表取締役:田渕 健悟)は、サイボウズ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:青野 慶久、以下「サイボウズ」)のオフィシャルパートナーに認定されました。

■ 背景と期待される効果
TēPs は、EC 店舗を運営する担当者が、自分の手で業務に利用できるツールをつくるためのクラウドサービスです。 プログラミングの知識や経験がなくても、さまざまなサービスや機能を自由に組み合わせ、自社独自の業務を自動化するツールをつくることができます。

EC 事業において、kintone は売上実績の集計や分析、商品マスタの管理などに使われています。しかし、kintone と EC モールや OMS との API 連携は十分とはいえず、また連携するためのシステム開発の難易度も高く多額の費用がかかるという課題があります。
これらの課題を解決するため、2022 年に TēPs は kintone のレコード登録・取得・更新の機能をリリースし、kintone と OMS や EC モールとのデータ連携を、システム開発をすることなく自動化できるようにしました。
テープス株式会社は、サイボウズのオフィシャルパートナーとして初(※)の、EC の主要サービスと kintone を連携するクラウドサービスを提供する企業となりました。今回のオフィシャルパートナー加盟をきっかけに、サイボウズや他のパートナー企業とより緊密な連携を行ってまいります。それにより、EC 事業者が kintone を活用しやすくなり、業務効率化や売上拡大ができるように貢献します。

<これまでにリリースした「キントーン」に関連する機能>
kintone のレコード登録・取得を自動化する機能をリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000025.000099189.html

kintone(キントーン)のレコードを更新する新機能をリリース。フラグによる処理の制御などが可能に
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000099189.html

(※)2023 年 1 月 時点:サイボウズ調べ

■ サイボウズ社からのエンドースメント
サイボウズ株式会社はテープス株式会社とオフィシャルパートナーとしての協業を開始し、テープスが提供する EC 特化ノーコードツール「TēPs」とサイボウズの業務改善プラットフォーム「kintone」が連携できることを心より歓迎いたします。「TēPs」と「kintone」の連携により、EC 業界におけるkintone を利用するお客様の満足度が向上されることを期待しております。今後もさらなるパートナーシップ構築に勤しみ、お客様に最適なソリューションをご提供いたします。

サイボウズ株式会社 執行役員 営業本部長 兼 事業戦略室長 栗山圭太

■kintone とは
25,000 社以上が利用しているサイボウズの業務改善プラットフォーム。ノーコード・ローコードで簡単に素早く業務アプリを作成できるため、日々変化する業務にあわせて、現場主導で継続的に業務改善できるクラウドサービスです。主な機能として「データベース + ワークフロー+ コミュニケーション」の特性があり、顧客管理、出張申請、業務日報など幅広い用途で活用されています。

https://kintone.cybozu.co.jp/

■TēPs(テープス)について
TēPs は、API を介して EC モール、受注管理システム、Google スプレッドシート(※ 1 )やチャットツールなど、日々の業務で利用するさまざまなサービスや機能を自由に組み合わせ、プログラミングの知識や経験がなくても、自社独自の業務を自動化するツールをつくることができます。

特徴
● プログラミング知識がなくてもデータを自由に扱える
● それぞれの EC サイトの運用に合わせた細かな条件設定が可能
● ビデオ会議による導入支援や、メール・Slack などによるサポート
https://teps.io/

■テープス株式会社
「『働く』を彩り、人生を豊かにする」というビジョンを掲げ、EC 業界に向けたサービスを展開しています。
会社名:テープス株式会社
所在地:神奈川県茅ヶ崎市中海岸 4 丁目 12986 番 52 サザンビーチヒルズ 5 F
代表者:田渕 健悟
ウェブサイト:https://teps.io/

(※ 1 ) Google スプレッドシートは Google LLC の商標です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。


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