アライドアーキテクツ、「マーケター実態調査 2019年」を実施
４割以上が重要業務に時間を割けていないと回答
ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役会長：中村壮秀、代表取締役社長：豊増貴久、証券コード：6081）は、マーケターの実態を調査するためアンケートを実施し、アライドアーキテクツのイベント及びセミナーに参加した企業に所属するマーケター92名が回答しました。
昨今、スマホやSNS、各種メディアなど、生活者と情報の接点は多様化し、判断軸も変化しています。しかし、従来の一方通行なメッセージ発信から脱却できていない企業は少なくありません。その背景には、新規獲得施策の複雑化やメディアの多様化だけでなく、人員不足などによって生活者にとってより良いコミュニケーション設計をするための情報収集や時間の確保ができていないこと、多様な施策を実行できないことも挙げられます。この度、企業と生活者双方にとってより良いマーケティング活動の支援を目指し、多忙を極めるマーケターの実態を把握するため「マーケター実態調査」を実施しました。
マーケターの実態に関する調査結果
マーケター重要業務は、75％が戦略策定、67.4％が顧客インサイト分析と回答。戦略および顧客インサイト分析を最も重視している。
「マーケターがやるべき業務」について聞いたところ75％がマーケターの重要業務として「戦略策定」、67.4%が「顧客インサイト分析」と回答する結果になりました。続いて39.1％が「市場分析」と回答し、生活者に向き合う業務が重要視されていることが分かります。
4割以上のマーケターが重要業務への十分な時間を割けていないと回答。
「重要業務にどれだけ時間を使えているか」について調査したところ、41.3%が重要業務への時間配分が2割以下と回答し、戦略策定や顧客のインサイト分析に十分な時間が割けていないことがわかります。
実際に最も時間を割く業務は「施策実行」。
「現在最も時間を費やしている業務 Top3」を聞いたところ「施策実行」が121ptを獲得し、多くのマーケターが重要業務と回答した「戦略策定」や「生活者に向き合う業務（顧客インサイト分析や市場分析）」に十分な時間がさけていないことがわかりました。一方で、業務としての重要度では優先順位が低かった「施策実行」に多くの時間を費やすマーケターが多いことがわかります。
マーケティングツールの導入率は29％。
「業務効率を改善するため、施策効率を向上させるためのツール導入」について調査したところ、71%が「ツールを使用していない」と回答しました。重要業務へ多くの時間を割くことができないと回答する人が多数を占める中、多くのマーケターが広告配信業務や顧客データ入力などをマンパワーで解消していることが明らかになりました。
調査結果の総括
多くのマーケターは、生活者と向き合う業務が重要と回答しながらも広告配信業務や顧客データ入力など施策実行のために多くの時間をかけていることが分かりました。一方で、業務効率の改善や施策効率を向上させるための新規ツールの導入は29％程度に留まり、マーケターの業務効率化に関して改善の余地があることが明らかになりました。
当社では、今回の調査データをもとに企業と生活者双方にとってより良いマーケティング活動の支援を目指し、業界の更なる発展に寄与してまいります。
調査概要
調査名称 ：マーケター実態調査2019
調査主体 ：アライドアーキテクツ株式会社
調査時期 ：2019年10月31日～11月30日
調査方法 ：アライドアーキテクツ株式会社によるオンライン調査
調査対象数 ：アライドアーキテクツのイベント及びセミナーに参加した企業に所属するマーケター92名
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載・ご利用いただく場合は「【アライドアーキテクツ】マーケター実態調査2019年」とクレジットを記載してください。
★調査結果に関する解説や本リリースに掲載しきれなかった調査結果を下記で公開しています。ぜひご覧ください。
＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞
・代表者 ： 代表取締役会長 中村壮秀、代表取締役社長 豊増貴久
・所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL ： http://www.aainc.co.jp
・設立 ： 2005年8月30日
・事業内容 ： ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業
＜アライドアーキテクツとは＞
アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創 業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援 サービスを開発・提供しています。累計4000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界 中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米な ど世界に向けてサービスを提供しています。
＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
