Z世代、約67%がSNSから部屋探し経験あり！Googleマップ・インスタで周辺情報検索も

ネット不動産賃貸サービス「OHEYAGO（オヘヤゴー）」（https://oheyago.jp/）を運営するイタンジ株式会社は、全国のZ世代（18歳〜26歳）を対象に実施した「Z世代の部屋探しに関する調査」の結果を発表します。

【調査結果サマリー】
・Z世代の約67%がSNSから部屋探し経験あり
・引越しを決めた理由、「一人暮らしをしたかったから」が最多
・部屋探しは物件情報サイトやアプリ、SNSなど複数手段を併用、見やすさや使いやすさを重視
・物件の問い合わせから返信までの時間、約半数が1時間後までが最適と回答
・物件情報サイト/アプリ、基本物件情報以外であると嬉しいのは「周辺情報」「物件写真」
・住みたい街の情報収集手段、検索エンジンに次いでGoogleマップ、インスタグラム、店舗訪問
・物件検索の際に優先度の高い条件、「面積・駅近・セキュリティ」に次いで「インターネット完備」
・回答者の約85%が物件の部屋探しから契約まで全てスマートフォンで完結できると嬉しいと回答

Z世代にSNS（Twitter ・Instagram・TikTok・YouTubeなど）での部屋探しについて質問したところ、「SNSで見つけた部屋を契約した」「SNSで見つけた部屋に問い合わせをした」「SNSで部屋を見つけたが契約・問い合わせに至らなかった」「SNSで理想の部屋を見つけられなかった」を選択した人の合計が約67%となり、Z世代の多くが実際にSNSで部屋探しをしたことがあるということが分かりました。また、「SNSで部屋の情報を見たことがない」を選択した人は2割程度でした。

Z世代に引越しを決めた理由について質問したところ、 「自ら希望」の引越し理由では「一人暮らしをしたかったため」が36%で最も多く、次いで「同棲・ルームシェアを始めるため」 が23.4%、「SNSで物件を見て引っ越したくなった」 が7.3%となりました。
また、 「何かしらの都合」の引越し理由では「就職・転職・進学などで住む場所が変わったため」が33.8%で最も多く、次いで「通勤・通学がよりしやすい場所に引越ししたかったため」が27.6%、「親の転勤など家庭の事情」が12.9%となりました。

Z世代が部屋探しの際に参考にするのは「物件情報サイト」「物件情報アプリ」「不動産店舗を訪問」 「SNS（Twitter ・Instagram・TikTok・YouTubeなど）」などが主流で、複数手段を併用している人が多い傾向があります。
また、物件情報サイト/アプリを決める際の優先度の高い条件は、約半数が「見やすさ・使いやすさ」と回答し、「物件掲載数」や「知名度」「物件写真の充実度」を上回りトップとなりました。

物件の問い合わせをした際の返信までの時間がどのくらいが最適か質問したところ、問い合わせ経験がない人を除き、「1時間未満」または「1時間後」と回答した人が合わせて約半数となりました。
また、「12時間後」以降を選択した人は10％強に止まりました。
常日頃からあらゆるコミュケーションツールを使いこなすZ世代はある程度 “スピード感”のあるコミュニケーションを求めているようです。

物件情報サイト/アプリに基本の物件情報以外にあると嬉しいものを質問したところ、「物件の周辺情報」と「物件写真」が約57%で最多に。3位に「物件の動画」となりました。
また、4位には「住んだことがある人の口コミ」が入るなど、物件の室内の情報だけではなく、周辺環境や経験談など、より生活をイメージできる情報を重要視しているようです。

住みたい街の情報収集手段について質問したところ、最も多かった「検索エンジン（Google・Yahoo!・Safariなど）」に次いで「Googleマップ」が2位という結果になりました。次いで「不動産店舗に行って聞く」「インスタグラム」がほぼ同率３位となりました。インスタグラム以外のSNSでは、TwitterやYouTubeなども情報収集に利用されていました。
現地に行かずともできる、SNSや地図アプリを使った情報収集の需要が高まっていることが分かります。

物件検索の際に優先度の高い条件を聞いたところ、「居室の面積」「駅近」がほぼ同率で1位・2位に、次いで3位は「セキュリティ・防犯対策」でした。4位には「新築」や部屋の設備などを抑え「インターネット完備」が入りました。
Z世代は防犯意識が高く、また、日々のコミュニケーションや情報収集など、常にインターネットを使用することが習慣である割合も高いことから、インターネット環境を優先的に求める傾向があることが分かります。

部屋探しから物件の契約まで全てスマートフォンで完結（電子契約）できると嬉しいか質問したところ、約85%が「はい」と回答しました。
また、部屋探しで大変だったこととして、3人に1人が「書類のやり取りの多さ」「不動産店舗に行くのが面倒」「内見に行くのが面倒」と回答しており、オンラインで完結する部屋探しの重要性が感じられる結果となりました。

調査期間：スクリーニング調査：2023年2月9日（木）～2023年2月12日（日）、本調査：2023年2月13日（月）～2023年2月15日（水）
調査機関：調査委託先 株式会社ジャストシステム（FASTASK）
有効回答数：592
調査対象：47都道府県内在住の18歳〜26歳のうち、2年以内に部屋探しまたは引越し経験のある人
調査手法：インターネット調査
※本プレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

「いますぐ内見。あらたな体験。」をコンセプトにする「OHEYAGO」は、①来店不要、②おとり物件（※1）なし、③リーズナブルなサービス（※2）等を特徴とするネット不動産賃貸サービスです。最短30分前からの事前予約により自身のペースで気軽に希望物件を内見することができ、物件探しから入居申し込み、契約までの一連の手続きがスマートフォン1つで可能です。また、22年5月18日に施行された（※3）改正宅地建物取引業法にあわせ、お部屋探しから入居申し込み・契約までを完全電子化し、新しい生活様式に対応した賃貸取引の変革を推進しています。
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イタンジ株式会社は、「テクノロジーで不動産取引をなめらかにする」をミッションに掲げ、不動産賃貸業における課題を解決するサービスを提供する不動産テック企業です。
主力事業である、賃貸管理会社・仲介会社向けSaaSサービスは、ARR前年比＋70％（＊1）と急成長。本サービスを通じた電子入居申込数は、年間約63万件（入居申込サービス利用数 2年連続No.1）、
入居申込関連書類のペーパーレス化により年間約500万枚の紙の削減を達成するなど賃貸不動産業界のDXを推進しています。（＊2）
（＊1）ARR：Annual Recurring Revenue（年間経常収益）。各四半期末の⽉末MRRに12を乗じて算出。MRRには、月額利用料金、従量課金、付帯事業の収益を含む。ITANDI BB+の2021年10⽉時点と2022年10⽉時点でのARRを⽐較
（＊2）対象期間：2021年4月1日～2022年3月31日。No.1調査委託先：TPCマーケティングリサーチ株式会社（所在地：大阪府大阪市、代表取締役社長：松本 竜馬）

社名：イタンジ株式会社
代表者：代表取締役社長執行役員CEO 野⼝ 真平
URL：https://www.itandi.co.jp/
本社：東京都港区六本⽊3-2-1 住友不動産六本⽊グランドタワー 40F
設⽴：2012年6⽉
資本⾦：3,600万円
事業内容：
・リアルタイム不動産業者間サイト「ITANDI BB （イタンジビービー）」の開発、運営
・不動産賃貸業務のDXサービス群「ITANDI BB +（イタンジビービー プラス）」の開発、運営
・ネット不動産賃貸サービス「OHEYAGO（オヘヤゴー）」の開発、運営