株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区、代表取締役社長：目黒 拓、以下CCI）は、2022年7月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年上期インターネット広告動向および、これからの広告指標についての調査を実施しました。
本調査は、昨今のインターネット広告市場における具体的な変化を2020年7月から半期ごとに調査をしているものです。国内のマーケターのアンケート回答結果と当社の運用型ディスプレイ広告出稿分析ツール※1「CCI 360 Programmatic Display Market Analytics」のデータをもとに、インターネット広告キャンペーン費用の推移等、該当期間におけるインターネット広告の出稿傾向をホワイトペーパーとしてまとめました。
9月1日(木)にホワイトペーパーの解説セミナーを行いますので、ぜひご参加ください。
セミナーご案内ページはこちら
https://www.cci.co.jp/seminar/cci360-onlineseminar-20220901
＜2022年上期インターネット広告市場動向の主なポイント＞
インターネット広告費の増減
2022年上期のインターネット広告費は横ばい〜減少したとの回答が半数を超え52.2%となった。
インターネット広告景況感の実績
調査を開始して以降、上昇傾向であったインターネット広告費の市況感は、
2022年上期になりはじめて減少。不透明な社会環境やインフレなどの影響もあると推測。
2022年下期の業種別出稿動向予測
他業種についてはホワイトペーパーに記載
＜これからの広告指標についての主なポイント＞
提供した/された事のある広告指標 と 今後提供したい/提供を求められている広告指標
今後提供したい/求められている指標としてはブランドリフト、購買リフト、ユーザー属性がランキング上位。
ランキング上昇率では購買リフト、LTV、オンターゲット率が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が求められている。
＜調査概要＞
タイトル： 「インターネット広告市場」の動向に関する調査
調査手法： メール配布によるアンケート調査
調査時期： 2022年7月4日（月）～7月18日（月）
対象者 ： 広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
回答数： 253
*1＜ツール概要＞
ツール名：CCI 360 Programmatic Display Market Analytics
ツール概要：CCI360は、CCIのサプライパートナーからのデータを基に集計を行い、日本のディスプレイに限定した運用型広告の市場規模と、運用型広告（ディスプレイ）にキャンペーン予算を多く投下している広告主のキャンペーン費用の規模や推移を調査するツール。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社CARTA COMMUNICATIONS 経営戦略室
E-mail: cci360_info@cartahd.com
【報道関係者お問い合わせ先】
株式会社 CARTA HOLDINGS 広報担当
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