2024年最新中期経営計画におけるホットワード分析レポートを公表

企業不動産（CRE）戦略支援を行うククレブ・アドバイザーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：宮寺之裕、以下「当社」）は、2024年6月4日（火）に今年1月から6月1日時点までに上場企業が適時開示を行った中期経営計画をもとに今年の経営ホットワードに関するレポートを公表しました。

ククレブ・アドバイザーズ株式会社のシンクタンク部門であるククレブ総合研究所では、多くの3月決算企業が決算発表と同時に新中期経営計画（中計）の公表を行うタイミングで、毎年恒例の“CCReB GATEWAY”のホットワード分析機能を利用し2024年度の経営トレンドについてレポートをしております。

※2024年1月1日から本レポート執筆時点（6月1日）までの全上場企業における中計の公表件数は約700件程度であり、毎年ほぼこの時点でその年の中計の大半がアップデートされることから、速報性の観点からこの時点で分析を行った。なお、本レポートにおける中計の抽出条件は、当該ホットワードの言及企業数の昨年対比の比較（企業数増減率）にて行った。

昨年の同時期のホットワードとしては「物価高騰」「資産入替」などのワードが昨対比で急上昇してきたが、すでに物価高騰は完全にトレンド化し上昇率としては頭打ちとなったことから、ホットワードTOP100から姿を消し、2024年の速報ホットワードとして、「人材の活躍推進」「工場拡張」「ROE水準」「自己株式の取得」などのワードが昨対比で急上昇トレンドとして確認できた。以下詳しく見ていくものとする。

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「人材の活躍推進」が企業数増加率でトップに。

これまでも人材系のワードは各種ホットワードとなっていたが、多様性向上（鉄鋼・株式会社神戸製鋼所）や、挑戦する組織風土の醸成（食料品・日本ハム株式会社）などの文脈の中で、「人材の活躍推進」が多く謳われており、社会の価値観や働き方が大きく変革する中で多様な社員が活躍できる場を各社強化していくことが2024年のトレンドとなっている模様である。

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（続きは以下よりご確認ください）

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