ブロードメディアで音声解説制作のノウハウを学べる 「音声解説ディスクライバー養成講座」を2024年4月に開講!
ブロードメディア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:橋本 太郎)は、視覚障がい者の方がテレビ番組や映画などの映像作品を音声で楽しむための【音声解説】の書き手として、映像のバリアフリー化を促進するディスクライバーのノウハウを学べる「音声解説ディスクライバー養成講座」を、2024年4月に開講いたします。
【音声解説】とは、台詞などの主音声だけでは分かりにくい景色や場面の転換、登場人物の動作や表情などの視覚情報を“言葉”に置き換え音声で伝える手法で、この視覚情報を“適切な言葉”に置き換え、台本を書くのが【ディスクライバー】という仕事です。国内ではまだ【ディスクライバー】が不足しており、音声解説の付与率が低いのが現状ですが、総務省が推進する情報バリアフリー環境の整備の一環として、視聴覚障がい者向け放送の普及促進(※1)も掲げられており、2024年4月から障害者差別解消法に基づく基本方針の改定(※2)が行なわれ、映画やテレビ、動画配信などの映像作品に対して「字幕と音声解説」を過重な負担の無い範囲で、必要かつ合理的な対応を行うことが義務付けられています。
当社の制作事業は、20年以上前から文字放送字幕を、11年前から音声解説制作を取り扱ってきました。そのノウハウを提供し、ディスクライバーを社会に輩出することによって、1つでも多くの作品に「音声解説」が付与され、誰もが安心して映像作品を楽しめる社会づくりに貢献するために、当講座を開講することにいたしました。
「音声解説ディスクライバー養成講座」概要
講座形態: オンライン講座
回数 : 全10回(1回100~120分程度)、隔週講座(一部変動あり)
料金 : 88,000円(税込)修了試験料金込み
開講時期: 年2回(4月、10月スタート)
第1期は2024年4月上旬予定
受講資格: 日本国内在住で日本語が出来ること、
PC/インターネット環境があること
URL : https://rad-ac.jp (2024年2月中旬、申込受付開始)
「音声解説ディスクライバー養成講座」の特長
当講座は、【ディスクライバー】になるために必要な、概念理解から台本制作の実務的なスキルまでを総合的に学べるオンライン講座です。特に翻訳業に携わる方、映像・出版業界での活躍の場を広げたい方にとって具体的なスキルアップが図れる内容です。インターネット環境があれば国内どこからでも受講ができ、リアルタイムで現役のプロディスクライバーである講師陣に質問も可能です。
ディスクライバーは様々な視覚情報を適切な言葉で表現しつつ、映像の主音声を遮らないように、限られた言葉の数で補うスキルを必要とする仕事で、プロによるトレーニングが不可欠です。全講座修了後の修了試験に一定の水準以上で合格した方には、当社から業務を委託する場合もございます。実務を通してさらにスキルを磨き、エンタメ業界にてメジャーや海外VODクライアントの作品・テレビ番組などの音声解説を担当するプロフェッショナルをめざしてみませんか?
【ディスクライバー】が必要とされる背景
現在、国内で放送されているテレビ番組や、劇場映画に付加されている音声解説は全体の約11%に留まっており(※3)、視覚障がい者が晴眼者と一緒に楽しめる作品は、残念ながらまだとても少ないのが現状です。
2024年4月の障害者差別解消法に基づく基本方針の改定により、テレビ局や映画会社も過重な負担の無い範囲で障がい者への合理的配慮が義務付けられますが、「ディスクライバー」という仕事は公的資格ではないため認知度は未だ低く、キャリアパスや専門学校もないため、人材が自然発生的に増えることは困難なことから、当社が講座を開講することにいたしました。
ブロードメディアの強み
当社の映像音声制作事業では、主に映像コンテンツの日本語版制作(字幕・吹替)、聴覚障がい者向け字幕制作、視覚障がい者向け音声解説の制作、プロモーション映像制作を行っています。国際的な事業者団体であるEGA(Entertainment Globalization Association)の会員として、海外の映画やテレビシリーズなどの日本語字幕・吹替制作に加え、20年以上前から聴覚障がい者向け字幕を11年前から音声解説制作を始め、国内外における数多くの映像コンテンツに付帯するサービスの提供を行っています。
コーポレートサイト: https://www.broadmedia.co.jp/studio/production/
※1 総務省:視聴覚障害者向け放送の普及促進 https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/b_free/b_free02b.html
※2 内閣府:障害者差別解消法に基づく基本方針の改定 https://www.cao.go.jp/press/new_wave/20230331_00008.html
※3 総務省:令和4年度の字幕放送等の実績 https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01ryutsu09_02000331.html
その他、記載されている会社名およびサービス名等は、各社の商標または登録商標です。
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