社会人サッカーチーム FC GRASION 東葛 とのオフィシャルサプライヤー契約を締結!

クラブハウス内のトレーニングジムのネーミングライセンスも取得、「RDX JAPANトレーニングセンター」誕生!

2024-07-25 12:00

スポーツ全般、生活雑貨を中心に国内総合代理店を務める株式会社Cycle(代表:飯田 航、本社:東京都豊島区、以下Cycle)が代理店を務める英国発のボクシング・フィットネスブランド「RDX® SPORTS」は、千葉県社会人リーグのサッカーチーム「FC GRASION 東葛」とのオフィシャルサプライヤー契約を2024年6月28日に締結いたしました。 また、クラブハウス内のトレーニングジムのネーミングライセンスも取得し、「RDX JAPAN トレーニングセンター」として、RDX製品を活用いただくことでチームや選手の成長に寄与していきます。

オフィシャルサプライヤー契約ついて

千葉県社会人リーグのサッカーチーム「FC GRASION 東葛」に トレーニンググローブやリストストラップ等のRDX製品を提供します。同時に、クラブハウス内のトレーニングジムも「RDX JAPAN トレーニングセンター」という名称で新たに生まれ変わります。契約期間は2024年7月から2年間となっており、選手の技術向上とチームの発展に貢献できるよう推進していきます。

提供製品
RDX リストラップ https://rdxsports.jp/products/rdx236
RDX トレーニングベルト https://rdxsports.jp/products/rdx039
トレーニンググローブ https://rdxsports.jp/products/rdy031
RDXリストストラップ https://rdxsports.jp/products/rdx-wriststrap

FC GRASION 東葛 について

千葉県の東葛(とうかつ)と呼ばれる東葛飾地区から日本のトップカテゴリーのJリーグを目指し、W杯出場等の世界で活躍する人材、選手輩出を志すサッカークラブ。子どもたちが本気で夢を追い続けることの出来る環境作りと、クラブに関わる人と人とが繋がるハブになることを目指し、東葛地域のスポーツ振興と、社会に貢献する人材の育成に寄与出来るクラブになることを目標に活動しています。

公式ホームページ:https://fcgrasion.com/

UK.売上NO1「RDX® SPORTS」とは

「RDX® SPORTS」は、1999年に英国・マンチェスターで誕生した格闘技・フィットネスメーカーでこれまでに累計5,000万個以上を販売するグローバルメーカーです。ボクシングは、これまでもそうですが庶民には馴染みが薄く、プロが愛用する高価格なものが主流でした。現在でもプロ用のグローブは2、3万円から10数万円するものまで存在し、強い衝撃や擦れにより消耗しやすいものです。そこで『もっとボクシングを身近なものにしたい』というメーカーの想いから、現在では世界特許まで取得した独自の製造方法によりパキスタンに自社工場を構え、丈夫で高品質、低価格なボクシング製品を作ることに成功しました。現在ではBoxing、MMA (格闘技)、フィットネスの分野で世界的に認知されるブランドまでと成長しています。「RDX® SPORTS JAPAN」としてはアマチュアスポーツ、学生スポーツを応援することをスローガンに掲げ、チャレンジとパフォーマンスに寄り添えるブランドを目指しています。

人気のKARAシリーズ

販売サイト

・公式サイト:https://rdxsports.jp/
・amazon公式ネットショップ:https://www.amazon.co.jp/rdx
・楽天市場公式サイト:https://www.rakuten.ne.jp/gold/sportsimpact/rdx/
・ヤフーショッピングサイト:https://store.shopping.yahoo.co.jp/sportsimpact/

Webマガジン

アマチュアスポーツ メディア
「BRIDGE OF DREAMS」:https://sportsimpact.jp/bridge-of-dreams/

プロスポーツ メディア
「GLORY BEYOND DREAMS」:https://sportsimpact.jp/glory-beyond-dreams/

株式会社Cycleについて

企業名:株式会社Cycle(旧:A-Trade合同会社)
    令和3年3月1日より株式化、社名変更
所在地:東京都豊島区西池袋4-28-13 パークサイド西池102
設立: 平成29年3月1日
代表: 飯田 航
資本金:5,000,000円
事業内容:海外スポーツ・健康・アート・環境関連用品の日本国内販売、日本国内における各種マーケティングの提案、および実施、各種スポーツ関連イベント開催、海外EC関連事業 など

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