2023年上半期 タイヤ・エンジンオイル・自動車用バッテリーの販売動向

GfK Japan（東京：中野区）は、全国のカー用品店、タイヤ専門店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットの販売実績データ等を元に、市場規模相当に拡大推計した2023年上半期（1-6月）のタイヤ、エンジンオイル、自動車用バッテリーの販売動向を発表した*。

・ タイヤ全体は数量前年比5%減と微減。夏タイヤの平均価格は店頭では7%、インターネットでは18%上昇した。
・ エンジンオイル4L缶は数量前年比5%減のなか、粘度別に0W-16、0W-30はともに数量前年比19%増と大きく伸長した。
・ 自動車用バッテリーは店頭の数量前年比が10%減と落ち込む中、インターネットでは同19%増に至った。

2023年上半期の数量前年比は5%減と微減であった。夏タイヤでは4月のメーカー出荷価格引き上げ前の特需はあったものの、前年ほどの盛り上がりを見せるには至らず、店頭では数量前年比7%減、インターネットでは同10%減とともにマイナス成長であった。出荷価格が引き上げられたことに伴い、店頭の平均価格は前年から7%上昇し10,516円、インターネットでは18%上昇し9,512円となった（図1）。この結果、金額前年比は店頭では前年並みに留まり、インターネットでは7%増と堅調に推移した。

GfKが2023年5月に実施した消費者調査では、2023年1月以降に夏タイヤを購入した1,166人のうち、70%は4月以降にタイヤの販売価格が値上げされることを『購入する前から知っていた』と回答した。また今回の値上げについて『多くの商品で価格が上がっているので理解できる』と回答した人は64%と、値上げは概ね受け入れられている様子がうかがえた。しかしながら『次回は安いお店やウェブサイトを選ぼうと思う』と回答した人は16%おり、特に50代では19%を占めた。価格に敏感になっている消費者は少なくないといえる。
夏タイヤをサイズ別にみると、販売数量が最も多い155/65/14は数量構成比19%を占めたものの、数量前年比では11%減と大きく減少した。次点の165/55/15は数量構成比6%で、数量前年比では横ばいであった。一方、185/60/15は数量前年比8%増と堅調で、特にインターネットでは同19%増に至った。また225/55/18は同7%増、165/60/15は同5%増で、それぞれ店頭、インターネットともにプラス成長であった。

近年販売が増加しているオールシーズンタイヤは数量前年比21%増と二桁成長を見せた。店頭、インターネット別にみると、インターネットでは47%増と大きく伸長したものの、店頭では12%減と販売を落とした（図2）。

2023年上半期の販売量前年比は11%減と不調であった。店頭・インターネット別にみると、店頭では12%減であったことに対し、インターネットでは1%増とわずかに前年を上回った。
4L缶は数量前年比5%減と微減であった（図3）。店頭では同5%減、インターネットでは同11%減と大きく落ち込んだ。平均価格は、店頭では4,087円と前年から13%上昇し、インターネットでは4,177円と7%上昇した。結果、金額前年比は7%増と堅調で、店頭では8%増であった一方、インターネットでは5%減であった。

4L缶で最も販売が多い粘度である0W-20は数量前年比では3%減少したものの、数量構成比では42%を占め、前年同期より1%ポイント増加した。対して、5W-30の数量構成比は前年同期の22%から21%に、10W-30では14%から13%にそれぞれ縮小した。0W-16、0W-30の販売は好調で、数量前年比はそれぞれ19%増に達し、数量構成比はそれぞれ4%に拡大した。

2023年上半期の数量前年比は横ばいで、店頭では10%減であったことに対し、インターネットでは19%増と二桁成長であった（図4）。店頭ではアイドリングストップ車向け製品が数量前年比1%増とわずかながら販売を伸ばしたものの、標準車向け製品、ハイブリッド車向け製品はそれぞれ15%減、13%減であった。ただ店頭の平均価格が14,684円と9%上昇したことで、金額前年比は2%減に留まった。インターネットでは、アイドリングストップ車向け製品とハイブリッド車向け製品がそれぞれ数量前年比44%増、84%増と大きく伸長した。平均価格は11,171円と前年から17%上昇した結果、金額前年比は39%増と著しい成長を示した。

自動車用バッテリーのサイズ構成をみると、最も販売の多いB19の数量構成比は前年同期の33%から30%に縮小した。一方でB20、D26が増加しており、数量構成比はそれぞれ13%、11%を占めた。B20は店頭、インターネットともに拡大しており、数量前年比はそれぞれ2%増、14%増であった。D26はインターネットで数量前年比26%増と大きく伸長したものの、店頭では同7%減に留まった。

• タイヤはカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネット、エンジンオイル及びバッテリーはカー用品店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットを集計対象としております。