biid（ビード） 株式会社がリオ五輪セーリング競技日本代表の「宮川惠子」を契約プロセーラーとして招聘しました

biid株式会社（以下、ビードいう。本社：神奈川県藤沢市、代表取締役：松尾 省三　Web: https://biid.jp/ ）は、リオ五輪セーリング競技日本代表の「宮川惠子」と、セーリングを中心としたマリンスポーツアクティビティのアドバイザー兼オペレーターを担当する、契約プロセーラーとして招聘しました。ビーチやマリーナといった海際に特化した施設運営と再生、有効活用等、地域活性化の取り組みなどの事業を行っているビードは、新たに、セーリングアスリートのセカンドキャリアの課題解決と、セーリング業界の発展のための取り組みに尽力して参ります。

ビードは、リオ五輪セーリング競技日本代表の宮川惠子との契約を通して、以下の内容の実現を狙います。

①“セーリング競技のアスリート”（以後、セーリングアスリートという。）の力と潜在能力を活かすためのビジネス構築
マリーナやヨットハーバー等における観光事業やスポーツクラブ事業そしてスポーツ振興事業などの新規事業による収益事業を構築することで新たな働く機会の創出を狙います。

②セーリングアスリート が活躍できる今までのスキルを活かした新規事業の創出
「セーリング体験、スクールなどの体験型観光事業」、「ワンデイクルージングトリップ事業」、「地域で育てるジュニアヨットクラブの設立とその運営」、「ボート免許事業」、「大型船（クルーザー）の船長（キャプテン）、船員（クルー）としての活躍」といった、セーリングアスリートのスキルを活かした新規事業の創出を狙います。

③マリーナヨットハーバー等での活躍の可能性
セーリングアスリートの「セカンドキャリア」として、マリーナやヨットハーバーにおいて、収益を艇の預かりだけでなく、観光事業、イベント事業、飲食事業、スクール事業、スポーツクラブ事業といった従来のハーバー経営にはなかった収益チャンネルの確保を通じ、セーリングアスリートの活躍の可能性を模索します。

日本大学出身、2016年リオデジャネイロオリンピック49erFX級日本代表。 2020東京オリンピックでは49erFX女子チームのサポーターを務め、現在はディンギーからキールボートと活動の範囲を広げています。ビードが運営する、「ちょっとヨットビーチマリーナ江ノ島」（神奈川県藤沢市Web: https://www.chotto-yacht.com/ )では、セーリングコーチとしてアスリートレベルだけでなくキッズやジュニア、ユースの育成や指導者・インストラクターの育成を行っております。また、「大阪北港マリーナHULL（大阪府此花区 Web: https://www.hokkomarina.com/ ）」では、セーリングを中心に、女性アスリート目線で考えるマリーナの陸と海のボーダレス化を実現するアクテビティの開発と運営や、指導者・インストラクターの育成を担当しています。

2013年より成年セーリングスピリッツ級で第68回～第70回国民体育大会3連覇を達成。
2015年3月に日本セーリング連盟が始めた49erFX級の強化プロジェクトに参加したことをきっかけに、 国体後の同年10月からは髙野芹奈とペアを組み、ペア結成後半年という期間でありながら、 2016年3月にアジアセーリング選手権大会49erFX級で優勝し、2016年リオデジャネイロオリンピックで新種目となった女子の49erFX級の日本代表となった。

スポーツジャンルでは常に華々しいニュースが目を引き、アスリートたちの活躍は「メディア」や「広告」など、至る所で目にすることができます。
一方で、輝かしい表舞台から視線を移すと、スポーツ選手の「引退後」の行く末、いわゆる「セカンドキャリア」問題が今後の課題として浮かび出てきます。
アスリートたちが、世間から脚光を浴びる輝かしい “現役時代” に対し、 “引退後” の姿にはこれまで十分に目を向けられておらず、毎年のように “問題” として挙げられています。

わたしたちは、スポーツの分野で輝き続けてきた、特に私たちの活動と関連性の深いセーリングアスリートたちが、直面する引退後の「セカンドキャリア」での様々な問題と課題を検証しそれを解消する活動を行うことを実践していくことを検討してまいります。

「コーチ」や「関連団体等の職員」など、競技の「延長線上の職」や、またはそれに「関連する職」を希望する人間がほとんどで、"キャリアの選択肢が少ない"というのが現状です。

"キャリアの選択肢が少ない"という現状の中で、「関連する職」というのは、実際には後進の指導にあたるコーチくらいしかなく、今までのキャリアを生かせる仕事が日本国内では皆無というのが課題として挙げられています。

セーリングに関わる仕事は競技中心のものであり、たとえその職につけたとしてもその仕事だけで生活していくことができる収入を得ることは不可能という課題もあります。

多くは目の前の競技に長年打ちこんできた事で、そもそも引退後の「キャリア選択そのものがセーリング界のみ」にしか向けられていなかったり、「自分自身の力がセーリングの世界でないと活かせない」という “思い込み” を持ってしまっていることが多いというのも課題として挙げられます。

キャリアの選択において、職の数が少なく、収入面の安定しないポジションでしかない「セーリングの仕事・セーリングに関連する仕事」のほぼ一択となっている現実です。一方で、多くのアスリートはそこに就くことさえできない現状があります。

小中高校時代、大学時代、スポーツに打ち込んできたものの、その道で “食べていくこと” を目指せないとわかった際、就職活動では他の学生に遅れを取り、自己アピールの仕方もわからないまま、ただなんとなく企業へ就職を余儀なくされるケースも珍しくないです。

特に日本におけるセーリングアスリートたちの多くは現役時代においても、マーケットの小ささが影響し、スポンサーにも恵まれず、「スポーツ」と「将来のキャリア」のはざまに苦しめられ、葛藤せざるを得ない環境になっています。

セーリングアスリートたちが現役時代、勝ち抜く実力を手にするために、日々培ってきた「向上心」や「集中力」、さらには「挫折」や「それを乗り越えた無二の経験」は、一般社会でも強く求められる事は間違いありません。
とくに、セーリング競技で勝つためには身体能力（フィジカル）だけではなく、戦略（タクティクス）が重要であり、その中で激しい競争を生き抜いてきた頭脳と、競争相手だけではない自然という自身の力ではどうにもならない荒れる海などを相手に命がけで戦ってきたそのバイタリティは、競技だけでなく、ビジネスにも活きる実力となり得るとともに、どのようなビジネスの場面でも必要とされる能力を “潜在的” に秘めていると考えられます。

国内にあるマリーナやヨットハーバー等における観光事業やスポーツクラブ事業そしてスポーツ振興事業などの新規事業による収益事業を構築することで新しいセーリングアスリートたちの働く機会を創出します。

セーリングアスリートたち本人のスポーツで金儲けはしてはいけない、できない、というような「意識」や「考え方」を少し変えるだけで“将来” の展望は大きく開けると考えられます。

国内のマリーナやヨットハーバーは多くが公共事業であり、多くの収益面での課題を抱えています。そのため民営化の流れが多くなっており、その中で、収益を艇の預かりだけでなく観光事業、イベント事業、飲食事業、スクール事業、スポーツクラブ事業といった従来のハーバー経営にはなかった収益チャンネルの確保が不可欠となってきています。
つまり、今や優秀な人材を求める数多くのマリーナやヨットハーバーにとってセーリングアスリートたちの「セカンドキャリア」は、無視できない魅力となると考えられます。

【新規事業の具体例】

①「セーリング体験、スクールなどの体験型観光事業」
　ディンギーだけではなくクルーザーも取り入れる。

②「ワンデイクルージングトリップ事業」
　オリンピックアスリートがナビゲートするセーリングクルーザーで行く、瀬戸内ワンデイトリップ（一泊二日のセーリングトリップ）。

③「地域で育てるジュニアヨットクラブの設立とその運営」
　ヘッドコーチとして子供たちの育成事業を立ち上げ、セーリングアスリートを目指す子供たちのあこがれの対象とし、その仕事につきたいと夢見る子供を生み出す。

④「ボート免許事業」
　ボート免許取得の学科、実技の講習、試験の講師として活躍できる事業の立ち上げ。

⑤「大型船（クルーザー）の船長（キャプテン）、船員（クルー）としての活躍」
　係留オーナーたちの船の運航業務やメンテナンスの業務を請け負う。

人材確保採用までの費用と採用後事業が軌道にのるまでのアスリートの人件費の確保が必要となります。

新たな収益源を確保するための新規事業を創出するためのヨット、ボート、クルーザー、レスキュー艇などの設備投資財源の確保が不可欠となります。

公共マリーナの場合営業ではなく管理が中心のためこのような施策が非常に難しくなります。今後の海洋事業の発展のために、公共マリーナだけではなく漁港などのマリーナとしての活用の検討による活躍場所の創出することが必要となります。

海業界だけでなく、セーリングアスリートの活躍の場を提供できる企業たちとアスリートを登録制でマッチングすることができるプラットホームの構築が必要となります。

いきなりすべての競技から引退するには若いアスリートも存在することは事実です。多少の競技を継続することのできる環境と道を整備しておくことができることが海で活躍し続けるアスリートたちのビジネスへのモチベーションとなります。

会社名　： biid株式会社
代表者名： 代表取締役　松尾 省三
所在地　： 〒251-0035　神奈川県藤沢市片瀬海岸1-12-4
電話番号： 050-2018-0924
HP　　　： https://www.biid.jp/
事業内容： マリーナ、ビーチハウス等の施設運営、
　　　　　 マリン関係アイテムの販売、レンタル、
　　　　　 マリーナ関連WEBシステムの開発