ブレインパッド、「Rtoaster insight＋」にハイパー・パーソナライゼーションを実現する新機能を搭載

　株式会社ブレインパッド（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 関口 朋宏、以下：ブレインパッド）は、同社が提供するCDP（カスタマーデータプラットフォーム）「Rtoaster insight＋（アールトースター インサイト・プラス）」に「ライブデータフィード」機能を新たに搭載したことを発表します。同新機能によりユーザーは顧客の行動データをリアルタイムで収集し、顧客の要望やニーズに応じて商品やサービス、顧客体験をカスタマイズするハイパー・パーソナライゼーションを実現できるようになります。
 
　「Rtoaster insight＋」は、多種多様な顧客のデータを個人単位で統合し、自由に抽出してマーケティング施策に利用できる、デジタルマーケターのためのCDPです。デジタル接点のパーソナライゼーションが着目されるなか、データ鮮度の向上や、消費者の商品選択といったデータの追加は、パーソナライゼーションの重要な改善策となってきています。一方でこうした改善策には運用の負荷が増えることが課題となっています。ブレインパッドは「Rtoaster insight＋」にライブデータフィード機能を搭載することでこうした課題を解決し、マーケティング施策の精度と効率を向上できるよう支援します。

Rtoaster insight＋新機能

　ライブデータフィード機能の主要なメリットは、以下の通りです。

●データの鮮度管理：新商品データの即時反映や、会員数の増加に応じた更新頻度の調整など、業務要件に応じたデータ連携スケジューリングが可能になり、データの鮮度を自在に管理できるようになります。
●データ同期状況の把握：パーソナライズ施策で使われているデータの同期状況が一覧で確認できるため、トラブル発生時にも迅速に対応することが可能になります。
●大規模データに対応：各データソースから連携された最新のデータと古いデータの差分を自動検出して更新処理を最適化することで、頻繁に更新が必要な大規模データにも対応できるようになります。大規模データであっても安定したパフォーマンスを保ちながら、データソースのシステム障害などで発生した不整合や遅延のリカバリを直感的に行うことができます。
●複雑なユースケースに対応：データの依存関係（データリネージ）をグラフィカルに定義する「ワークフロー」機能と組み合わせることで、ECプラットフォームやCMSなど複数のツールから連携された顧客マスタや商品マスタを統合したり、「Rtoaster insight＋」がリアルタイムで収集したユーザー行動を解析して人気商品を抽出する、といった複雑なユースケースにも容易に対応できます。

　ライブデータフィード機能は、特に数百万規模の会員基盤を持つ企業にとって、システムの負荷を軽減して運用性を向上できる最適なソリューションです。ブレインパッドは本新機能を小売、メディア、不動産、人材など、多くのアイテムを取り扱い、かつ頻繁なデータ更新が必要な業種を対象に、パーソナライゼーションにより競争優位性を強化するソリューションの１つとして訴求していきます。  

●「Rtoaster（アールトースター）」について　http://www.rtoaster.com/
業界トップクラスのシェアを誇る「Rtoaster」は、企業のマーケティング活動における意思決定や事業成果の創出に貢献するプロダクトとして、利用企業はのべ350社を超え、多種多様なアイテム・コンテンツを販売・取り扱う企業群から、17年以上にわたりご支持をいただいています。「Rtoaster」は、Webやアプリなどのデジタル接点を通じて収集した顧客の行動ログや嗜好などのデータを「顧客価値」として捉え、当社独自のアルゴリズムによって、顧客一人ひとりに高精度にパーソナライズされた顧客体験を提供するトータルソリューションです。

●株式会社ブレインパッドについて　https://www.brainpad.co.jp
本社所在地：東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 CEO 関口 朋宏
資本金：597百万円（2024年6月30日現在）
従業員数：545名（連結、2024年6月30日現在）
事業内容：データ活用を通じて企業の経営改善を支援するプロフェッショナルサービス、プロダクト サービス

●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
TEL：03-6721-7002
お問い合わせフォーム：https://go.pardot.com/l/391552/2017-08-18/6gqfjs

＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。

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