建設ドットウェブ×クロノス　第12回HR EXPOへ共同出展

建設業導入実績No.1※1の原価管理システム「どっと原価シリーズ」を開発・販売する株式会社建設ドットウェブ(本社：石川県金沢市、代表取締役：三國 浩明、以下「当社」)は、2023年5月10日(水)～12日(金)に開催されるバックオフィス向け商談専門展示会「第12回HR EXPO[春]」へクロノス株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大牧 充、以下「クロノス」)と共同出展することをお知らせいたします。

建設ドットウェブ、HR EXPOへ共同出展

クロノス社ブースにて「どっと原価シリーズ」を展示

開催名称： 第12回HR EXPO [春]
会期　　： 2023年5月10日(水)～12日(金)
　　　　　 10:00～18:00 ※最終日のみ17:00まで
会場　　： 東京ビッグサイト
主催企業： RX Japan株式会社
URL　　 ： https://www.office-expo.jp/tokyo/ja-jp/about/hr.html

どっと原価シリーズとクロノス製品の連携についてのパネル展示を行います。

展示ブースイメージ

東5ホール　35-25

会場地図

ご来場の際には招待券が必要です。下記URLから 招待券をダウンロードいただけます。皆様のお越しを心よりお待ちしております。
https://www.office-expo.jp/tokyo/ja-jp/search-ex/2023/hr/directory/details.html.org-7f58e1dc-1a35-4389-9ea1-39d195b62564.html#/

※ 入場には「入場チケット(e招待券)」と名刺1枚が必要となります。
※ 商談を目的とした展示会のため、学生、18歳未満の方はご入場できませんので予めご了承ください。
※ 招待券をお持ちでない場合、入場料が一人5,000円かかります。

この度の共同出展に合わせて、HR EXPO開催直前ショートセミナーを無料開催することが決定しました。

日時　　　　 ： 2023年4月21日(金)16:00～16:15
内容　　　　 ： どっと原価シリーズとクロノス製品の連携メリットや
　　　　　　　 導入効果について、勤怠管理の効率化の面からご紹介します。
詳細・申込URL： https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_CiYAXTb8SMmZMBzNTmX_kA

クロノスが開発・販売する「クロノスPerformance」「X'sion(クロッシオン)」と、当社製品「どっと原価シリーズ」はデータ連携が可能です。連携を行うことで、建設業の労務管理・原価管理を効率化します。

連携概要図

国内導入数No1※1の建設業向け原価管理パッケージソフト「どっと原価シリーズ」を開発・販売するソフトウェアベンダーです。

建設業向け原価管理ソフト「どっと原価シリーズ」( https://www.kendweb.net/ )は、建設業特有の商習慣に対応しており、国内主要会計ソフトや給与ソフトとも連動できるシステムです。
原価管理システム業界初の『Excelフリー機能』は、オリジナル帳票を日頃使い慣れたExcelで作成できます。また1台での導入～クラウドまで幅広く対応し、事務作業の合理化と原価管理の両面で企業の経営を力強くサポートします。

本社所在地　： 石川県金沢市鞍月4丁目115番地 金沢ジーサイドビル3階
創業　　　　： 2001年1月26日
資本金　　　： 1億円
従業員数　　： 85名(2022年7月1日時点)・役員4名
事業内容　　： 個別原価管理システム開発・販売、運用コンサルティング
ホームページ： https://www.kendweb.net/

クロノス株式会社では、勤怠管理ソフトウエア・テレタイム(タイムレコーダー)の自社開発・販売・保守サービスの提供を行っております。
35年間のノウハウを活かし、時代のニーズにあったサービスの提供でお客様の明るい労働環境づくりをサポートしています。

本社所在地　： 東京都千代田区神田練塀町300番地
　　　　　　　 住友不動産秋葉原駅前ビル15階
創業　　　　： 2011年5月6日
資本金　　　： 6,000万円
従業員数　　： 110名(2022年4月1日現在)
事業内容　　： 勤怠管理システム・クラウドサービス・タイムレコーダーの開発
　　　　　　　 販売・保守サービス、関連機器の販売
ホームページ： https://www.xronos-inc.co.jp

※東京商工リサーチ社 2023年3月調べ　建設業向け原価管理パッケージソフトウェア市場において　2015年度～2021年度 7年連続 累積導入企業数 第1位、2021年度 導入企業数 第1位

資料に記載されている内容は発表時点の情報です。その後予告せず変更となる場合がございます。

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