withコロナになって3年、求められる単身向け賃貸物件の傾向とは？

おしゃれ賃貸ポータルサイト「goodroom」だから分かる、単身向け賃貸物件の市況と対策をお伝えします

2022-06-24 00:00

gooddays ホールディングス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小倉博)の子会社グッドルーム株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:小倉弘之)がコロナ以降空室が目立つ単身向け賃貸物件を決まる物件にするために、おしゃれ賃貸ポータルサイト「goodroom」の数値をもとに出したポイントに合わせた事例をご紹介します。

関東圏の2020年・2021年・2022年1月〜3月の賃貸市場における繁忙期の反響の動向を分析いたしました。特に在宅ワークやオンライン授業などで一人暮らしをしなくてよくなったり、駅から遠くても郊外の広い間取りの部屋へ入居するユーザーが増加したことで、単身向け賃貸物件の需要と供給のバランスが課題となっています。そのような1R・1Kの単身向け賃貸物件に今市場では何が求められているのか、数値の変化をもとに出てきたポイントは3つ。おしゃれ賃貸ポータルサイトを運営しながら、ナチュラルで飽きのこないリノベーションを展開するグッドルームならではの、ポイントに合わせた施策と事例をご紹介いたします。

１.差別化ポイントの作成

※goodroom調べ（期間：2020.01〜03、2021.01〜03、2022.01〜03、エリア：関東圏）

2020年1R・1K間取りへの反響：65.1%
2021年1R・1K間取りへの反響：59.8%
2022年1R・1K間取りへの反響：59.2%

サイト上での差別化/建物への付加価値をつけることが必要な可能性が高くなっています。
1R・1K間取り、いわゆる単身向け物件への反響が年々減少しています。また、単身向け物件の在庫が年々上昇していることを鑑みると、需要と供給のバランスが取れていないことは明らかです。

特に苦戦を強いられれている20平米以下の物件の数値進捗も紹介

1R・1K反響のうちの20平米の間取りへの反響は2020年と2022年を比較すると、減少しています。ただ、2021年と2022年を比較すると20平米の間取りへの反響の割合は2022年は増加しています。物件数が上昇しているため反響の割合が0.7%上昇したものの、需要と供給のバランスが偏っていることに変わりはないため、反響率ほど反響数は上昇していないと考えられます。

２.withコロナ市況でも決まる賃料設定

賃料の設定はこれまでより慎重に行う必要があります。
2022年は10万円以上の高価格帯物件への反響が全体反響からの比率で見ると、2020年・2021年と比較して減少しています。

３.設備面の充実

設備が整っているお部屋への問い合わせが増加している可能性が高いです。
3年間ボリュームゾーンとしては6万円台〜8万円台前半で変わりません。2021年以降、7万円台後半のお部屋への反響が増加しており、6万円台前半のお部屋への問い合わせが減少しています。

グッドルームならではの解決策をご紹介

3つのポイントを解消するために、グッドルームでは、SNS集客を活用・築年数検索なし・後発のポータルサイトながらユーザー数120万人超えの賃貸ポータルサイト「goodroom」や、そのサイトを活用してリーシングも得意とする・2回転目も安心・平均賃料UP率16%を保てるリノベーション「TOMOS」の大きく2つのソリューションを展開しております。どのように3つのポイントを解消するのか、事例を交えてご紹介いたします。

【物件詳細】
・アクセス：向ヶ丘遊園駅徒歩8分
・広さ：11.28平米
・課題：3点ユニットバスで競争力が低下していました

【ポイントに対しての対策】
１.差別化ポイントの作成
→弊社オリジナルリノベーションTOMOSの活用+サイト上で目立たせるようなホームステージングを実施しました
２.withコロナ市況でも決まる賃料設定
→従前賃料3.9万円から、リノベーション後4.8万円で即入居者が決まりました
３.設備面の充実
→3点ユニットバスを分離して周囲の物件との差別化を行いました