ぴあ朝日ネクストスコープが「Rokt Ecommerce Partner of the Year Awards 2024」において、“最優秀パートナー賞”を受賞

2024-12-04 11:00

ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：木戸文夫)は、Eコマーステクノロジーのリーディングカンパニー、Rokt(ロクト｜本社：米ニューヨーク、CEO：ブルース・ブキャナン)主催の「Rokt Ecommerce Partner of the Year Awards 2024」において、「Beetroot Award(最優秀パートナー賞)」を受賞しましたのでお知らせします。

「Rokt Ecommerce Partner of the Year Awards 2024」
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000059870.html

「Rokt Ecommerce Partner of the Year Awards」は、過去1年間においてRoktとのパートナーシップを通じて、国内リテールメディアネットワークの強化と拡大に貢献し、消費者と広告主の双方に価値を提供する優れた取り組みを行ったEC事業者に対して贈られるアワードです。

ぴあ朝日ネクストスコープは、日本最大級のチケット販売サイト「チケットぴあ」などを運営するぴあ株式会社(以下、ぴあ社)からデジタルマーケティング事業をカーブアウトした会社に、朝日新聞社が出資して、合弁とした企業です。

Roktとぴあ社は、2021年よりパートナーシップを開始し、「チケットぴあ」でお客様がチケットのお申込を完了された瞬間、一人ひとりのお客様に対しパーソナライズされた広告を表示しています。

ぴあ朝日ネクストスコープ誕生後は、ぴあ社から引き続き「チケットぴあ」等におけるRoktの実装や運営、収益拡大施策や、Roktを活用した独自の商品開発を展開するなど、さまざまな取り組みを行ってきました。

今回、「チケットぴあ」において質の高いトランザクションモーメントと豊富な1st party dataでレレバントな広告オファーをユーザーに提供することで、高い収益パフォーマンスと顧客エンゲージメントを実現し、Rokt Platformの価値向上に貢献したことが評価され、「Beetroot Award(最優秀パートナー賞)」を受賞しました。

Roktのブランドカラーであるビートルート(鮮やかな赤紫色が特徴の根菜)にちなんで名付けられたBeetroot Awardは、過去1年間で特に豊かな顧客体験を実現したパートナーに贈られます。

Rokt 日本法人代表三島健様コメント

ぴあ朝日ネクストスコープ様のBeetroot Award受賞を心よりお祝い申し上げます。Roktのブランドカラーであるビートルートが控えめながらも鮮やかであるように、私達は丁寧なアプローチで顧客体験を豊かにしたいと考えています。ぴあ社様にはRoktの日本市場黎明期から、デジタルの世界でお客様にとって予想外の喜びの瞬間を創出していただきました。「購入の瞬間」を、消費者、広告主、そしてECサイトを結ぶプラットフォームとして活用する革新的な取り組みは、まさにレレバンシーの実現を体現しています。今後もぴあ朝日ネクストスコープ様、ぴあ様の市場への新たな価値提供に向けたチャレンジのお手伝いをしたいと願っています。

Roktについて

Roktは、Eコマースのグローバルリーダーです。Eコマースにおける最も肝心なタイミング、すなわち顧客による購入の瞬間に、トランザクションにレレバンス(関連性)をもたらすことで、企業がさらなる価値を生み出すことを支援しています。11年をかけて築き上げられたRoktのAIプラットフォームとネットワークは、Live Nation、AMC Theatres、PayPal、Uber、Hulu、Staples、Albertsons、HelloFreshといった主要企業に利用され、世界中で年間数十億件ものトランザクションの最適化を支えています。米国ニューヨーク市に本社を構えるRoktは現在、北米、ヨーロッパ、日本を含むアジア太平洋地域の15カ国で事業を展開しています。詳細については、 https://www.rokt.jp/ をご覧ください。

ぴあ朝日ネクストスコープについて

【URL】 https://www.panx.co.jp/

ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社は、データマーケティングのノウハウを活用し、エンタテインメント業界をはじめとしたさまざまな企業に各種ソリューションを提供しています。朝日新聞社と取引のある多様な業界の企業・団体の皆様にも本サービスをご提供するとともに、「メディアコンテンツ」「イベント催事」「広告・データ分析」「EC」などにおいて、両社グループがもつ多種多様なデータを用いて、それぞれの事業の顧客理解を高める手法やソリューション開発を推進しています。