『左折事故・巻き込み事故に関する意識調査』 自転車利用中にトラックや大型車による“左折事故”の 危険を感じた経験がある人は約44％
～今すぐできる“かもしれない運転”が事故防止のカギに～
車載器専門商社の東海クラリオン株式会社(本社：愛知県名古屋市、代表取締役：安部 源太郎、以下 当社)は、2025年5月22日(木)に、1～4週間に1回以上自転車を利用する全国の男女10代～90代の計840名に『左折事故・巻き込み事故に関する意識調査』を行い、その結果を発表いたします。
2026年4月から自転車の“青切符”による取締りが始まり、交通安全の重要性が高まっています。公益社団法人全日本トラック協会が発表した『令和6年(1月～12月)の交通事故統計分析結果(発生地別／死亡・重傷事故編)』によると、事業用トラックが第1当事者となる交差点における死亡事故・重傷事故データでは、左折事故の9割近くが対自転車です(※1)。
当社は、大型車両による左折巻き込み事故の防止に取り組む中で、自転車利用者の意識を知るために本調査を実施しました。特に、歩行中よりも自転車利用中の方が“ヒヤリ・ハット”が多いのではないかという仮説の検証と、大型車両の死角に対する理解度の把握によって、大型車両側と自転車側の双方に事故防止を呼びかけることを目的としています。
自転車利用時に左折事故の危険を感じたことがある人は4割以上、大半が自分自身の経験
対象者への「自転車の利用中、トラックや大型車による「左折事故・巻き込み事故」の危険を身近に感じたことはありますか？」という質問に対し、44.29パーセント(372名)の人が「はい」と答えました。
事故の危険を感じたことのある人に対し、「事故の危険を感じた対象者は誰ですか？(複数選択)」という問いをしたところ、「自分自身」と答えた人が79.84パーセント(297名)と大半を占めました。
当社が2024年5月に実施した『左折事故・巻き込み事故に関する意識調査』(※2)と比較すると、自転車利用中と歩行中では、左折事故・巻き込み事故の危険を身近に感じたことがある人の割合に大きな違いは無いことが分かりました。
トラックや大型車のドライバーが目視と勘で距離を測ることを知らない人は約6割
対象者への「左折時、トラックや大型車のドライバーが「目視と勘」で距離を測っていることが多いと知っていましたか？」という質問に対し、60.6パーセント(509名)の人が「いいえ」と答えています。
大型車両は、前輪と後輪の間隔が長いという構造上、曲がるときに後輪が前輪よりも内側を通る“内輪差”が生じ、運転席の反対側は“死角”となるエリアが大きくなります。2024年11月には、車両総重量8トンを超える貨物自動車の新車に対し、側方衝突警報装置を備えることが義務付けられました。しかし、トラックの平均使用年数は10年程度といわれており、公的機関や民間企業によって後付け可能な装置の普及も進められていますが、すべての車両に安全装置が搭載されるには時間がかかると考えられます。そのため、側方衝突警報装置の義務化から約半年が経過した現在も“死角”の対策が十分でない車両が走行している可能性があり、このような車両の安全確認はドライバーの目視と勘に頼らざるを得ない状況です。
左折事故・巻き込み事故を防ぐための“かもしれない運転”
大型車両の左折では内輪差を考慮する必要があり、すぐに左に曲がり始めるのではなく、少し直進してから方向を変えます。もし自転車利用者が、このような大型車両の左折時の動きを知らなければ「このトラックは直進する」という勘違いが起きかねません。たとえば、左折する大型車両の左後方から直進する自転車が近づいているとき、大型車両の死角に自転車が入り込んでしまうと、お互いに危険への認識が遅れ、重大な事故に発展する恐れがあります。
左折事故・巻き込み事故を防ぐためには、大型車両側と自転車側の双方が、交差点では特に事故の危険があると意識することが重要です。今すぐできる対策の1つとして“かもしれない運転”があります。「後方から自転車が近づいているかもしれない」「前方のトラックは左に曲がるかもしれない」など、注意して走行することが事故防止の的確な判断につながると考えられます。
※1：公益社団法人全日本トラック協会『令和6年(1月～12月)の交通事故統計分析結果(発生地別／死亡・重傷事故編)』( https://jta.or.jp/wp-content/themes/jta_theme/pdf/anzen/jiko_toukei_data/ITARDA2024b.pdf )
※2：『左折事故・巻き込み事故に関する意識調査』(調査期間：2024年5月1日～5月2日)
https://www.atpress.ne.jp/news/401018
調査概要
調査名 ：左折事故・巻き込み事故に関する意識調査
調査方法 ：WEBアンケート方式で実施
調査対象 ：1～4週間に1回以上自転車を利用する全国10代～90代の男女
有効回答数：840名
調査実施日：2025年5月2日～2025年5月15日
実施 ：東海クラリオン株式会社
会社概要
社名 ： 東海クラリオン株式会社
本社 ： 愛知県名古屋市中区正木一丁目14番9号
TEL ： 052-331-4461(代表)
設立 ： 昭和46年8月
資本金 ： 1億円
代表者 ： 代表取締役 安部 源太郎
事業内容： 業務用車載器の企画開発・販売・メンテナンス
URL ： https://www.tokai-clarion.co.jp/
