ソフトクリエイト、テレワーク端末をクラウドで一元管理する「LanScope An Provided by SCCloud」を提供開始

～ Windows・macOS端末にも対応したMDMで端末の利用状況の見える化を実現～

2021-01-14 14:00

株式会社ソフトクリエイト(本社：東京都渋谷区／代表取締役社長：林宗治、以下ソフトクリエイト)は、エムオーテックス株式会社(本社: 大阪市淀川区、代表取締役社長：河之口達也、以下、MOTEX社)が提供するテレワークなどで利用するPCやスマホなどのスマートデバイスを管理するMDM(Mobile Device Management)「LanScope An」を当社のクラウドサービス「SCCloud」のラインアップに加え、「LanScope An Provided by SCCloud」として、2021年1月14日(木)より提供開始することをお知らせいたします。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)防止対策により、多くの企業でテレワークが導入されました。短期間にテレワーク環境が必要となったことで、端末の用意ができずに私物デバイスの業務利用(BYOD)を許可した企業も増加しました。これまでは、社外に持ちださないことを前提に会社内の安全な環境でPCを利用していただけに、急激なテレワークの実施は、情報システム部門の担当者の課題となり、テレワークを行う上で、デバイスを適切に管理して、セキュリティの確保することが急務となりました。

本サービスを利用することで、在宅勤務など、テレワークで利用するPCやモバイル端末をクラウド上で管理し、端末のセキュリティを適切に保つことができ、テレワークを安全な環境で行えます。また、情報システム部門の運用担当者もテレワーク環境下で、端末の利用状況を確認することができます。
ソフトクリエイトは、今後も情報システム部門の皆様をご支援するソリューション・サービスを提供してまいります。

LanScope An Provided by SCCloud について

URL： https://www.sccloud.jp/product/an

LanScope An Provided by SCCloud は、MOTEX社の「LanScope An Ver. 4.0」を当社のクラウドサービス「SCCloud」ラインナップに加え、LanScope Cat on SCCloudで培ったノウハウを元にワンストップサポートをお客様に提供するサービスです。スマートフォン、タブレットやPCなどのモバイル端末をクラウド上で一元管理できます。PCの管理機能を強化した4.0では、マルチOSに対応したモバイルデバイス管理(MDM)とPC管理(IT資産管理・ログ管理)が実現できます。

サービス名　： LanScope An Provided by SCCloud
提供開始日　： 2021年1月14日(木)
プランと料金：

エムオーテックス株式会社からのエンドースメント

代表取締役社長　河之口達也
株式会社ソフトクリエイト様が、この度「LanScope An Provided by SCCloud」をリリースされたことを、心より歓迎いたします。
LanScope An最新バージョンであるVer.4.0では、Windows操作ログ取得機能を実装したことでモバイルデバイス管理(MDM)の枠を超え、業務効率化・マネジメントへもお役立ていただけるツールとなりました。
今回のリリースにより、テレワークをはじめとした多様化する新しい働き方推進の支援にLanScope Anが寄与できるものと確信しております。

SCCloud について

URL： https://www.sccloud.jp/
SCCloudは、ソフトクリエイトが培った構築力よびサポート力で実現したクラウドサービスの総称です。MOTEX のネットワークセキュリティ総合管理ツール「LanScope Cat」、サイボウズ株式会社のグループウェア「サイボウズ」、株式会社エイトレッドのワークフロー「X-point」などのパッケージソフトウェアを中心に提供するトータルクラウドサービスです。

株式会社ソフトクリエイトについて

株式会社ソフトクリエイトは、パソコンショップとして1983年に開店して以降、事業の拡大を続け、システムおよびクラウドインテグレーション事業を中心とした事業を展開するシステムインテグレーターです。
お客様のIT課題へ取り組み、独立系SIerとしての強みを生かした、コンサルティングから設計・構築、運用、教育・サポートまで、ワンストップでトータルにご支援いたします。また、不正接続防止ツール市場における累計導入社数トップ(※)であるセキュリティ対策製品「L2Blocker」のメーカーとしても事業を展開しています。
※出典：株式会社富士キメラ総研「情報漏洩対策需要に沸く不正接続防止ツール市場 2017」