我が国の電池産業競争力と次世代革新電池を含めた関連業界の採るべき対応策【会場受講先着15名様限定】【JPIセミナー 5月18日(火)開催】

日本計画研究所は、名古屋大学　未来社会創造機構　マテリアルイノベーション研究所（i-MI）客員教授　工学博士　佐藤　登 氏を招聘して下記の通りセミナーを開催いたします。
セミナー終了後には、講師及び参加者間での名刺交換会を実施いたしますので、ビジネスに役立てていただける構成となっております。

本セミナーは、会場(先着15名様限定)及び、ライブ配信・アーカイブ配信受講のいずれかをご選択いただけます。

事業競争力を高める６つの提言
我が国の電池産業競争力と次世代革新電池を含めた関連業界の採るべき対応策

自動車の電動化に拍車がかかる中、電池業界のグローバル競争が激化している。日本の電池業界に韓国、中国勢が追いつき、投資力やサプライチェーンでは日本を追い越している。一方では、電気自動車を中心に各国で火災事故が多発している。該当する電池は中国メーカーと韓国メーカーで、この点、日系勢は安全性で優位にある。期待されている次世代革新電池としての全固体電池の開発に拍車がかかるが、解決すべき課題も多い。日系勢が今後採るべき対応策を関連業界の立場から提言する。

1. 自動車の電動化の歴史と今後
   　　(1) 電動化を加速させる法規動向
   　　(2) 世界各国の対応と政策
   　　(3) 電動車の市場実績と展望
2. 日系自動車各社の電池戦略
   　　(1) トヨタ自動車
   　　(2) ホンダ
   　　(3) 日産自動車
3. 電池業界の現状と競争力
   　　(1) 車載電池の市場シェア
   　　(2) サプライチェーン
   　　(3) 電池各社の事業競争力
   　　(4) 自動車各社が電池各社に要求する要素の変遷
   　　(5) 電池材料の現状と部材業界の競争力
   　　(6) 電池価格の推移と展望
4. 車載電池の安全性・信頼性向上
   　　(1) 車載電池に起因する事故とリコールの現状
   　　(2) 国連規則と認証事業
5. 次世代革新電池の開発と今後
   　　(1) 次世代革新電池の候補と課題
   　　(2) 全固体電池開発の現状と課題
6. 日本の競争力を高める6つの提言
   　　(1) ネットワーク強化
   　　(2) 知財戦略
   　　(3) 国家プロジェクトの規制緩和
   　　(4) 自動車業界の採るべき対応
   　　(5) 電池業界の採るべき対応
   　　(6) 部材業界の採るべき対応
7. 関連質疑応答
8. 名刺交換会　講師及び参加者間での名刺交換会を実施します。

名古屋大学
未来社会創造機構　マテリアルイノベーション研究所（i-MI）客員教授　工学博士
エスペック株式会社　上席顧問
佐藤　登 氏

2021年05月18日(火) 13:30 - 15:30

JPIカンファレンススクエア

東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
TEL:03-5793-9761
FAX:03-5793-9766
https://www.jpi.co.jp/access

▶民間参加費1名 ： 33,240円　（資料代・消費税込）
　2名以降　28,240円 (社内または関連会社で同時お申込みの場合)
▶行政参加費:国家公務員・地方自治体職員の方は、1名 16,500円（資料代・消費税込）

ライブ配信受講・アーカイブ配信受講ご希望の場合は、お申込時「ご連絡・ご質問欄」にご記入をお願いいたします。

■ライブ配信について
＜１＞Zoomにてライブ配信致します。
＜２＞お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用IDとパスワードを
　　　開催日の２営業日前にお送り致します。開催日時にZoomミーティングへ
　　　ご参加ください。
＜３＞当日配付資料等は、後日ご郵送いたします。
　　　受講後のご質問等、講師とのお取次ぎをさせていただきますので、
　　　ご遠慮なくお申し付けください。
※ご希望の方には事前の受講接続テストをさせていただいております。

■アーカイブ配信について
＜１＞開催日より3日以降に配信致します。
＜２＞お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意が
　　　でき次第、視聴用URLをお送り致します。
　　　配付可能な講演資料も合わせて送付致します。
　　※アーカイブ配信の配信予定日や講演資料の送付方法はセミナーによって
　　　異なります。
＜３＞動画の公開期間は公開日より2週間となります。
　　※視聴リンク（ＵＲＬ）は、お申込み者様ご自身での視聴のみに
　　　限らせていただきます。
　　　不特定多数でご覧いただくことはご遠慮下さい。
＜４＞質疑応答は原則として収録録画からカットされます。
＜５＞参加者名簿は配付致しません。あらかじめご了承下さい。