建設DXにリモート映像をプラス、現場業務をもっとスマートに！ オプティムとスパイダープラスがサービスの連携検討を開始

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(東証一部：3694 以下 オプティム)と建設DX事業を行なうスパイダープラス株式会社(東証マザーズ：4192、以下 スパイダープラス)、は現場データ管理ソリューション「Smart Field」と「SPIDERPLUS」との連携検討を開始いたします。

「Smart Field」と「SPIDERPLUS」が連携することにより、施工管理拠点の状況を映像で把握することが可能になり、「SPIDERPLUS」を用いた遠隔地を含む現場管理業務の利便性が向上することで、複数現場を束ねる現場監督業務の働き方改革に寄与することが期待されます。

建設DXにリモート映像をプラス、現場業務をもっとスマートに！オプティムとスパイダープラスがサービスの連携検討を開始

建設業界では就業者が減少傾向にあり※1、投資額は国土交通省「建設投資見通し」によればほぼ横ばい、さらには2024年の改正働き方改革関連法※2の施行を控え、IT導入による生産性の向上は急務です。
オプティムでは、現場の作業記録を画像・動画・音声でスマートに作成・報告し、映像共有で遠隔作業支援を可能にする現場データ管理ソリューション「Smart Field」を提供しております。
スパイダープラスでは、10年以上提供している図面・現場管理アプリ「SPIDERPLUS」導入企業に対し、月間20時間以上の業務効率化に貢献してまいりました。図面データを土台に写真やメモなど、現場の状況を紐付けすることで、複数現場を束ねる現場監督の業務推進や、コロナ禍で現場の省人化のためのリモート作業などを可能にしてまいりましたが、さらなる業界課題解決の一助を探しておりました。
「Smart Field」と「SPIDERPLUS」が連携することにより、「SPIDERPLUS」を活用した業務に、「Smart Field」の通話・映像共有機能が加わり、シームレスな情報源をもとに状況を確認することが出来るようになり、建設業従事者の情報共有がさらに効率的になることが見込こめます。

※1 2020年3月16日発刊 日経BP「建設テック未来戦略」および、総務省平成27年国勢調査「就業状態等基本集計結果」および、国土交通省「令和2年度(2020年度) 建設投資見通し」を基にスパイダープラスが独自に推計。
※2 「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」の通称。
　　詳細は以下厚生労働省Webサイトをご覧ください。
　 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000148322_00001.html

両社シナジーによる新たな価値創出イメージ

建設図面・現場管理ソリューションのトップランナーであるスパイダープラス様とAI・IoTのトップランナーである当社が提携を実現することで、土木建設をはじめとしたさまざまな業界のユーザー様へ新たな価値をご提供出来るものと確信しております。

SPIDERPLUSはこれまで、現場の使い勝手向上のために様々な新技術と連携してまいりました。5G実用化も始まり、「Smart Field」との連携によってファイルサイズにとらわれない、目的本位の情報共有を叶えることが出来ることを期待しています。

AI・IoTで現場に革命を与える現場データ管理ソリューション「Smart Field」とは、スマートグラスやスマートフォンなどのスマートデバイスで撮影した写真や動画をクラウドへ自動アップロードすることで、データ管理を手間なく容易にできるソリューションです。
従来と比較して、作業記録や報告書作成などの事務作業時間や現地への移動時間が削減できるため、最大で60％超のコスト削減※3と2倍以上の生産性向上※4が期待できます。
詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/smartfield/

※3 2022年1月21日時点、オプティム調べ。時間単価3,000円で10か所の現場を管理した場合の試算。
※4 2022年1月21日時点、オプティム調べ。導入ユーザー様の実績。

建設業従事経験にもとづく疑問から、建設現場にITの力を投入することを思い立ち、自社で開発したアプリ『SPIDERPLUS』を提供しています。2021年9月末現在、日本全国1,100社超、45,000ユーザーが導入。現場生まれのサービスだからこそ可能な、1,100通り以上の建設業の新たな価値を日々共創しています。
https://spider-plus.com/

「OPTiM INNOVATION 2021 Final」は、医療業界でのDX活用事例やデジタルを活用した事業創造のための「Industrial DX」および、11年連続市場シェアNo.1※5のMDM※6「Optimal Biz」をはじめとする、社内業務効率化を行うための「Corporate DX」を推進する製品とその事例をご紹介いたします。現場データ管理ソリューション「Smart Field」と、本提携の具体的内容についてもご紹介予定です。オンラインで2022年1月25日(火)に開催いたします。参加申し込みは随時受け付けておりますので、ぜひご参加ください。
詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/innovation2021/

※5 出典：デロイト トーマツ ミック経済研究所
「クラウドサービス市場の現状と展望 2013年度版」IT資産管理(MDM含む)市場「合計売上高」2011年度～2012年度実績、
「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市場展望」MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)2013年度～2017年度実績、
「コラボレーション・モバイル管理ソフトの市場展望」MDM出荷ID数(SaaS・ASP含む)2018年度～2020年度実績および2021年度予測より。
※6 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。

※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。