【NTT Com】「脳の健康チェックフリーダイヤル」半年で約45万コール、 利用者の約8割が50～70代
～利用動向を公表、新たなビジネスモデル創出に向け、無償トライアルを2024年3月まで延長～
NTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTT Com)は、2022年9月21日に提供を開始したAIによる認知機能測定サービス「脳の健康チェックフリーダイヤル」（0120-468-354）について、約半年間にわたる無償トライアル期間の利用動向を集計・分析しました。
無償トライアル期間中、「脳の健康チェックフリーダイヤル」は約45万コールのご利用をいただき、利用者の約半数は脳の健康チェックを実施後に、「脳の健康チェックフリーダイヤル」のホームページにアクセスしていました。このことから、電話により脳の健康をチェックするサービスには一定のニーズがあること、社会的に脳の健康への関心が高いことが確認できました。
これらの結果を受け、引き続き「脳の健康チェックフリーダイヤル」を活用した新たなビジネスモデル創出に取り組むため、無償トライアル期間を2024年3月31日まで延長します。継続的に利用動向を分析することで、世の中のニーズに合ったサービスの開発・提供に向け、パートナー企業とのビジネスモデルの共創を加速させます。
１. 「脳の健康チェックフリーダイヤル」の利用動向と反響
「脳の健康チェックフリーダイヤル」は2022年9月21日の提供開始以降、約45万コールのご利用をいただきました。
（１）利用者の属性
認知機能チェックを実施した人の発話年齢より集計した結果、50代～70代の方が全体の79%を占めており、その中でも60代の方が29%で利用率のトップとなっていました。
（２）利用結果の傾向
全体の利用者のうち約10%の方に認知機能低下の恐れありという判定となり、90代以降では約54％が、80代の約16%が認知機能低下の恐れありという判定となりました。
（３）利用端末
99％のお客さまが、スマートフォンやフィーチャーフォンといったモバイル端末からご利用いただきました。
（４）利用者の関心
認知機能チェック後に、より詳しい「脳の健康チェックフリーダイヤル」の機能についてご希望のお客さまへSMSを送信していましたが、約半数のお客さまがSMSの送付を希望し、更にそのうち約90%のお客さまがSMSに掲載の「脳の健康チェックフリーダイヤル」のホームページ(※1)へアクセスいただいたことがわかりました。
この結果から、脳の健康チェックフリーダイヤルを実施いただいたお客さまが認知機能維持への高い関心を持っていると考えられます。
（５）反響
「脳の健康チェックフリーダイヤル」の無償トライアル開始以降、法人のお客さまだけで150
件を超えるお問い合わせをいただき、具体的な検討(※2)をすすめています。
2. 無償トライアルの延長について
NTT Comは「脳の健康チェックフリーダイヤル」の効果と反響に鑑み、無償トライアル期間を2024年3月31日まで延長します。
3. 今後の展開
「脳の健康チェックフリーダイヤル」の無償トライアル期間延長により、多くの利用データを蓄積することで、利用動向をより深く、継続的に分析します。また、これらのデータをもとにパートナー企業との新なビジネスモデルの検討や社会実装に向けた取り組みを加速します。
さらに、2023年度には、より早期に認知機能低下の疑いを検知できる仕組み、追加機能を検討しており、「認知症で不安になる本人・家族・企業が少なくなる社会」の実現に挑戦します。
NTTドコモ、NTT Com、NTTコムウェアは、新ドコモグループとして法人事業を統合し、新たなブランド「ドコモビジネス」を展開しています。「モバイル・クラウドファースト」で社会・産業にイノベーションを起こし、すべての法人のお客さま・パートナーと「あなたと世界を変えていく。」に挑戦します。
NTT Comは、事業ビジョン「Re-connect X(R)」にもとづき、お客さまやパートナーとの共創によって、With/Afterコロナにおける新たな価値を定義し、社会・産業を移動・固定融合サービスやソリューションで「つなぎなおし」、サステナブルな未来の実現に貢献していきます。
(※1): 脳の健康チェックフリーダイヤルホームページ
https://www.ntt.com/business/lp/brainhealth.html
(※2): 一例として、日本テクトシステムズ株式会社、株式会社アインホールディングスとともに、薬局で脳の健康状態のチェック・相談を行う実証実験を、2023年2月10日より開始しています。
薬局で脳の健康状態のチェック・相談を行う実証実験を開始（2023年2月）
https://www.ntt.com/about-us/press-releases/news/article/2023/0210_2.html
