医療VRのジョリーグッド、健康・医療AIのExaMDと業務提携　AI×ゲームによる新ヘルスケアサービスを共同開発

　医療VRのパイオニアである株式会社ジョリーグッド（東京都中央区、代表取締役CEO：上路 健介、以下ジョリーグッド）は、世界的に拡大する在宅医療市場に向けて、AI/生成AIを活用したコンシューマー向けサービスの企画・医療サービスを共同開発するため、株式会社エクサウィザーズ（東京都港区、代表取締役社長：春田 真、以下エクサウィザーズ）の100％子会社で、健康リスクの早期検知等の健康・医療分野のAIサービスを企画、開発・提供する株式会社ExaMD（東京都港区、代表取締役：羽間 康至、以下ExaMD）と業務提携しました。
　この取り組みにより、ゲームとAI/生成AIを活用した、コンシューマー向けの全く新しいヘルスケアプラットフォーム「バーチャルファミリー」を開発します。

　ジョリーグッドは2014年の創業以来、エンターテイメント分野におけるVRサービスを開発・提供しており、2021年からは医療分野に事業を拡大しました。現在は医療業界向けに医療VRのサブスクリプションサービス「JOLLYGOOD+」や、精神疾患を対象としたデジタルヘルスVRを展開しています。

　ExaMDはエクサウィザーズから健康・医療領域のマルチモーダルAIプロダクト・サービスに関する事業を継承しており、認知症分野を対象に会話音声AIを活用したプログラム医療機器（SaMD : Software as a Medical Device）など、医療・ヘルスケア分野でのAIサービスを開発しています。

　両社とも医療分野でのテクノロジー活用とサービス開発に取り組んでおり、未婚の1人暮らし世帯の増加による医療ニーズの高まりや医療提供体制の維持という社会課題に対し、コンシューマー向けの在宅医療サービスの拡充が解決策の一つとなり得ると考えています。

　各々の強みを最大限に引き出すことによって、ゲームやコミュニケーションを通じて自然に健康データを収集・分析します。認知症診断など予防医療に役立つ在宅医療サービスを開発し、他業種と連携を図りながら、1人暮らし世帯であっても安心して暮らせる社会実現に貢献します。

　今後は世帯の単独化がさらに進み、在宅医療サービスへのニーズが高まる見込みです。

　日本の世帯数の将来推計※1によると、平均世帯人員は2020年の2.21人から2033年に1.99人、2050年には1.92人と減少を続け、1人暮らし世帯の割合は2020年の38.0%から2050年に44.3%になります。なお、1人暮らしの高齢単独世帯のうち、未婚者は2020～50年で男性は33.7%から59.7%、女性は11.9%から30.2%と急増します。

　またCBインサイツ※2によると、便利でパーソナライズされた費用対効果の高いサービスに対する患者や医療提供者のニーズはグローバルで高まっており、在宅医療の市場規模は3600億ドル（約50兆円）以上と推定されています。在宅医療市場は世界的に成長が期待されています。

　ジョリーグッドは2023年11月より、デジタルを通じて誰もが医療に参加できる未来を創出する「ひらけ、医療。」プロジェクトを推進しています。今回開発する「バーチャルファミリー」は、自宅でも行うことができる予防医療を、セルフケアの一環として病院外へひらいていく初めての取り組みです。

　「バーチャルファミリー」は、仮想空間における家族とのふれあいをテーマに健康管理をより楽しくすることで、生活の質を向上させることを目指しています。ゲーム上の家族の食事・運動・睡眠といった健康レベルを上げながら、音声やテキストでコミュニケーションをとることによって、共通のミッションをクリアします。スマートフォンやPCなどマルチデバイスでアクセスでき、今年日本発売予定のApple Vision Proなどの空間コンピューティングにも対応します。

　ジョリーグッドは自社で取得した「健康状態に連動するデジタル治療コンテンツの提供手法に関する特許（特許第7422362号）」を活用しながら、在宅医療市場における新たなサービスの提供だけでなく、健康管理の概念を根本から変えるきっかけを作っていきます。

　ExaMDは、エクサウィザーズから健康・医療領域のマルチモーダルAIプロダクト・サービスに関する事業を継承し、2024年2月にエクサウィザーズの100％子会社として設立しました。第一弾として、認知症分野を対象に会話音声AIを活用したプログラム医療機器（SaMD）など、医療・ヘルスケア分野でのAIサービスを開発しています。今後、認知症以外も含む健康リスクをマルチモーダルデータ（音声、動画像など）から検知・予測するAI技術やプロダクトとそれらの知見を活かし、多様な業界とのコラボレーションによる新規サービス共創も手掛けてまいります。