路線バスでの交通事故と歩行者事故の撲滅に モービルアイ製品導入の機運高まる

―モービルアイで進める、街中での追突事故と巻き込み事故対策―

■モービルアイとシールドプラスが、追突事故と巻き込み事故撲滅の切り札に

■モービルアイと連携機器により運転習慣の改善と、運行状況や危険箇所の把握も

■ドライバーの急制動の防止効果により、車内転倒事故の防止と安全運行をサポート

ジャパン・トゥエンティワン株式会社(本社:愛知県豊橋市/代表取締役社長:岸本賢和、略称J21)がマスターディストリビューターとして販売しているモービルアイ社(本社:イスラエル)の「モービルアイ」および「モービルアイ・シールドプラス(略称シールドプラス)」が、路線バス事業者において採用・導入される機会が増えています。
モービルアイ製品は、主として前方の追突事故を防ぐ「追突警報」「低速時追突警報」「車間警報」「車線逸脱警報」「歩行者警報」の5つの警報を備えた衝突防止補助システム「モービルアイ」と、これらの警報機能に加えて、側面に歩行者や自転車が衝突する危険を検知した際に警告する機能を備えた側方衝突警報システム「モービルアイ・シールドプラス」があります。路線バスに向けた安全装置がほとんど無いなか、J21では、これら運転支援のための製品を通して、街中における追突事故の削減や、死亡事故に繋がりかねない交差点での巻き込み事故の撲滅に寄与できると考えています。

モービルアイ/モービルアイ・シールドプラス
モービルアイ/モービルアイ・シールドプラス

従来、モービルアイは高速バスや観光・貸切バスといった長距離で走る大型バスに採用されることが多かったものが、昨年(2020年)からは、東海バス(静岡県伊東市)、豊鉄バス(愛知県豊橋市)、大阪シティバス(大阪府大阪市)、神戸市営バス(兵庫県神戸市)など大型路線バスへの採用が増えています。モービルアイによる警報効果により、ドライバーの運転習慣が改善されることが報告されていますが、デジタルタコグラフ、ドライブレコーダーといった連携機器により、個人や営業所ごとの運転行動の把握や的確な指導も容易となります。さらに、警報が多い場所の分析により、危険箇所の特定やドライバーへの意識化にも活用が期待されています。また、西鉄バス(福岡県福岡市)では、安全性の向上とともに静粛性からくる歩行者の接近に備え、路線バスとして運行されている大型電気バスに、シールドプラスが大型路線バスとしては初めて採用されました。

一度の事故でも大きく報道され、市民からの大きな信用低下となる公共交通機関としての路線バスでは、車両事故や歩行者との接触事故が許されないだけでなく、急ブレーキや急ハンドルといった急制動による車内転倒事故の防止にも注意が必要です。モービルアイ製品では、路線バスにおいて重要な、低速時から機能する精度の高い車間警報機能があり、常に車間を注意喚起し、自己改善と管理者による指導も可能になります。急制動を防ぎ、車間を空けた丁寧な運転は、乗客に優しく安心・安全な運行をサポートするとともに、交通事故の低減と転倒事故の防止に効果を発揮します。こうした機能により、運行ダイヤ等にも気を遣わなければならない、ドライバーの負担軽減にも繋がるものと考えられます。
モービルアイは、装着後に追突事故の件数が約88%削減した※という結果も得られており、さまざまな業界・業種での交通事故削減に効果を上げています。また先進運転支援システムの後付製品としては世界で初めて欧州安全基準(UN-ECE協定規則130号)「車線逸脱警報」に適合し、さらに国際標準化機構のISO15623/JIS D0802「前方車両衝突警報システム」の性能基準にも適合、車両メーカーの標準装備品と同等の性能が証明されています。
J21では、2011年の国内販売開始以来、モービルアイをトラック・バスなどの運輸・運送事業者、大口の社用車ユーザーを中心に7万台以上を出荷しています。すべての商用車ユーザーの衝突事故の危険性を減らし、命のリスクを軽減するために、これからも注力してまいります。
※ モービルアイ装着1,656台の調査結果に基づく、全11社の平均・追突事故削減率(J21調べ)。

■モービルアイ(Mobileye)社について

半導体最大手・インテル社傘下にて画像解析、機械学習、マッピングなどの技術を持ち、先進運転支援システム(ADAS)や自動運転技術を提供するリーディングカンパニー。独自のチップセットとアルゴリズムによる同社特有のビジョンベースを基盤にしたシステムで、世界で卓越した存在です。自動車メーカー向けの衝突防止補助半導体(OEM)および一般市場向けシステム製品(AM)と自動運転向け半導体が主な製品分野。衝突防止では、累積6,500万台を超える出荷実績を誇り、自動車メーカーに提供する技術を後付けのアフターマーケット製品にも適用。2014年にNYSEへ上場し、2017年8月にインテル社により買収されています。
URL:https://www.mobileye.com/(英語)、https://www.imobile.bz/(日本語)

■ジャパン・トゥエンティワン株式会社について

1992年9月に創業し、“イノベーションを市場化する”を掲げ、イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業の技術や製品のビジネス開発を日本で展開。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」、車両の運行情報を管理・分析するフリートマネジメントシステム「イトラン」、タブレットの盗難防止製品「コンピュロックス」、プログラミング学習サービス「コードモンキー」、聴力アシスト機能付き無線イヤホン「BeHear® NOW」などがあります。
URL:https://www.japan21.co.jp/

お問い合わせ先 広報担当
ジャパン・トゥエンティワン株式会社
東京都港区高輪4-18-12 TEL:03-6721-6554
Email:info@imobile.bz Web:https://www.imobile.bz


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