大きな学びは地方にある！ 〜地域に立脚した新しい大学の姿を追いかける〜

Sustainable Japan Network（代表：末松弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ 代表取締役会長兼社長）は、2022年7月1日に「第24回Japan Times Satoyamaカフェ」をオンラインで開催いたします。

2014年サンフランシスコにミネルバ大学が正式開設され「学び」のあり方が一気に変容しました。「キャンパスライフ」という言葉が大学での学びを象徴していた時代から、キャンパスがなくても学ぶことができ、かつそれも質の高い学びをオンラインで享受することができる時代に変わってきています。
コロナ禍に後押しされるようにして、大学におけるオンライン授業が当たり前になりました。一方で学生同士のふれあいや都市部の大学で敢えて学ぶことの意味が薄まり、改めて大学における学びはどうあるべきなのかという問題提起にもつながりました。そうした中、地域に立脚した大学が様々な姿で生まれようとしています。今回のSatoyamaカフェでは、そうした大学がどのような学生像・教育像を描いているのか、さらにその先にどのような地域像を描いているのかに迫ってみたいと思います。

日時：2022年7月1日（金）13：00～14：30
テーマ：大きな学びは地方にある！　〜地域に立脚した新しい大学の姿を追いかける〜
参加費用：無料
参加方法：YouTube Live
主催：Sustainable Japan Network

Satoyamaカフェの内容は後日アーカイブとして公開される他、The Japan Timesの本紙ならびにSustainable Japan by The Japan Timesのウェブサイトにて紹介予定です。
＊Sustainable Japan by The Japan Times：https://sustainable.japantimes.com/

京都大学大学院経済学研究科博士課程研究指導認定退学。
主な研究領域としては自然資本と地域金融。自然エネルギーを研究⇔実践する中で、小水力では、飛騨高山小水力発電㈱を設立（2015年）し、そののちも各地に法人を設立しながら全国各地で小水力発電の事業化を行う。

木質バイオマスを研究する中でエネルギー利用のみならず、木材そのものの利用に高い関心を持ち、飛騨五木㈱（2015年）の立ち上げや、金融視点から東海地方で当時唯一の管理型信託会社である、すみれ地域信託㈱（2016年）の設立など理論と実践とを日々往復している。
現在は、地域課題にイノベーションを発揮する人材育成を目指し、飛騨地方初の私立4年制大学「（仮称）Co-Innovation University　略称：CoIU」の2024年の開学に向け、設立基金代表理事として奔走中。
https://coiu.jp/

6年半の島生活を経て、都市と農村の新しい関係を創るために東京に活動拠点を移し、2015年5月に株式会社アスノオトを創業。
現在は都市と地域を繋ぐ学びの場「地域共創カレッジ」を主催するほか、ビジネス・ブレークスルー大学の講師として「ITと地域イノベーション」の授業などを担当している。
2018年より地域を旅する大学「さとのば大学プロジェクト」の発起人となり、2019年7月よりに開講。新しい学びの文化を日本に根付かせる活動を展開中。
http://asunooto.co.jp/

前 横須賀市長
Glocal Government Relationz株式会社代表取締役
1975年生まれ。2009年、横須賀市長選挙で初当選し、2013年に再選。2017年、GRコンサルティング、GR人材育成、GRプラットフォームの立ち上げ等に取り組む。早稲田大学環境総合研究センター招聘研究員。

■ Japan Times Satoyama カフェとは
全国各地の里山・里海で活躍している里山資本主義（※）の実践者の方々に講演していただき、地域と都心部、そして他地域とのつながりを創出することを目的としています。実践者にとっては、活動を国内外に発信することで「関係人口」へのアプローチの機会となります。また、里山推進の取り組みに関心の高い都心層にとっては、地方への理解を深めるまたとない機会になります。
過去のアーカイブ（イベントの一部をご覧いただけます）https://www.youtube.com/watch?v=0GoYv7DIWgs&list=PL-iFIksSXguyT1_zJ4GmbjZlstpUdAr-E

※里山資本主義とは、日本古来・自然由来のものに新たに交換可能な付加価値を与えて、地域内で循環させる仕組みです。海・山・川などの自然、地域における人間関係など、お金では買えない資産を大切にし、テクノロジーの活用やUターン・Iターン人材による新規事業の立ち上げ、女性の活躍など、それぞれの地域で独自の取り組みが広がっています。

■ Sustainable Japan Networkとは
The Japan Timesと一緒に、日本の持続可能な暮らしや取り組みについて、考え、発信していきませんか？Sustainable Japan Network では、みなさまとのコミュニケーションをとおして、英語での多面的な情報発信に取り組んでいます。
コロナ渦でニューノーマルを模索していた2020年10月。ジャパンタイムズは持続可能な社会の実現に向けて、日本でいま起こっていること、そして日本から貢献できることを発信していく「Sustainable Japan by The Japan Times」を立ち上げました。

2018年から国内外で活躍するキーパーソンをはじめ、持続可能な社会の実現のためにさまざまな立場で活躍してきた企業や団体をネットワークし、ESG推進コンソーシアムおよびSatoyama推進コンソーシアムの活動として広く海外に発信してきました。そして2021年6月にはこれらを統合し、「Sustainable Japan Network」をスタートしました。
詳細はこちら：https://sustainable.japantimes.com/sjnetwork-jp

■ The Japan Times（ジャパンタイムズ）について
The Japan Timesは、1897年(明治30年)に創刊された、日本で最も歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を、世界に向けて発信しています。読者は、国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは、海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。
The Japan Times Online：https://www.japantimes.co.jp/

＜問い合わせ＞
株式会社ジャパンタイムズキューブ
Sustainable Japan Network
担当：熊野　　　　　　　　　　　
E-mail: pr@japantimes.co.jp
Tel: 080-1053-9722