栄養補助食品の日本市場(2026年-2035年)、市場規模・分析レポートを発表
株式会社マーケットリサーチセンター(本社:東京都港区、世界の市場調査資料販売)では、「栄養補助食品の日本市場(2026年-2035年)、英文タイトル:Japan Dietary Supplements Market 2026-2035」調査資料を発表しました。本資料には、栄養補助食品の日本市場規模、動向、セグメント別予測、関連企業の情報などが盛り込まれています。
■主な掲載内容
日本の栄養補助食品市場は、2025年時点で33.1億米ドル規模に達しており、2026年から2035年にかけて年平均成長率(CAGR)6.86%で拡大し、2035年には64.3億米ドルに達すると予測されている。市場成長を支える主な要因は、健康志向・予防医療意識の高まり、高齢化、免疫・腸内環境・美容など特定機能を訴求する機能性食品やニュートラシューティカルズへの需要、さらにECや高度な流通網による製品アクセスの改善である。
タイプ別ではビタミンサプリメントが主要カテゴリーで、歴史的に約28%のシェアを占めたとされる。ビタミンは免疫、日常的な栄養補給、健康維持など用途が広く、継続摂取しやすいため、市場の基礎需要を形成している。
形状別ではタブレットが歴史的に最大で、売上シェア約30%を占めた。携帯性、保存性、用量管理のしやすさが強みであり、日本のサプリメント市場で長く主流となっている。一方、カプセル、ソフトジェル、パウダー、グミ、シロップなども、摂取のしやすさや対象年齢に応じて需要を形成している。
購入形態ではOTCが歴史的に約75%と圧倒的なシェアを持つ。栄養補助食品の多くは医師の処方を必要とせず、ドラッグストア、スーパー、ECなどで消費者が自主的に購入できるため、セルフケア型市場としての性格が強い。
日本市場の構造的な成長要因は、高齢化と予防志向の組み合わせである。消費者は単に不足栄養素を補うだけでなく、免疫、認知機能、関節、消化器、心血管など、年齢に伴う健康課題へより早期に対応する目的でサプリメントを利用するようになっている。
用途別では、エネルギー・体重管理、骨・関節、抗がん、心血管、免疫、消化器などに分類される。ただし、「Anti-Cancer」をサプリメント市場の独立用途として扱っている点には注意が必要であり、サプリメントはがん治療の代替にはならない。この項目は消費者の健康目的や補助的利用を示す市場分類として捉えるべきである。
免疫分野は、日常的な健康維持ニーズと結び付きやすい。ビタミンC、ビタミンD、亜鉛などの栄養素に対する関心が高まり、季節性需要だけでなく年間を通じた継続摂取へ移行することで、市場の安定性が高まる可能性がある。
消化器・腸内環境分野では、プロバイオティクスが重要なカテゴリーとなる。腸内細菌叢への関心が高まり、単なる整腸用途だけでなく、免疫や全身健康との関連を意識した商品開発が増えている。
美容分野では「beauty from within」の考え方が市場拡大を支える。外用化粧品だけでなく、栄養や機能性成分を摂取して肌や髪の健康を支えるという訴求が増えており、サプリメントと美容市場の境界が曖昧になっている。
2025年6月にはOtsuka Pharmaceutical FactoryがHINEX Jelly Aquaを発売したとされる。これは水分補給と日常栄養を同時に支援する半固形の濃厚流動食で、2025年版の日本人の食事摂取基準を取り入れ、低エネルギー需要者にも対応する栄養設計が特徴とされる。
ただし、このHINEX Jelly Aquaは一般的な消費者向けサプリメントというより、医療栄養・経腸栄養に近い製品である。そのため、日本のdietary supplements市場の直接的な代表商品として見るより、広義の栄養補助・医療栄養市場との接点を示す事例として捉える方が適切である。
科学的根拠を重視する傾向も重要である。2024年11月にはNXT USAの関節健康成分TamaFlexが、日本のConsumer Affairs AgencyからFood with Function Claim(FFC)登録を取得したとされる。こうした登録は、安全性・機能性に関する情報を一定のルールに基づいて提示できるため、消費者の信頼獲得につながる。
日本市場では「自然」「健康によい」といった抽象的な訴求よりも、臨床データや機能性表示など、根拠の明確な製品が評価されやすくなっている。このため、今後は配合成分の新規性だけでなく、エビデンス、品質管理、表示の透明性が競争力になる。
伝統医療・植物由来成分への投資も市場トレンドとして挙げられている。2024年4月にはMitsuiとROHTO Pharmaceuticalが、Traditional Chinese Medicine企業Eu Yan Sang Internationalの過半数取得計画を発表したとされる。これは、伝統的な健康素材と現代的な科学・流通力を組み合わせる戦略として位置付けられる。
タイプ別では、ビタミン、ミネラル、ボタニカル、プロバイオティクス、タンパク質・アミノ酸などに分類される。ビタミンが最大だが、成長余地という点ではボタニカル、プロバイオティクス、タンパク質なども重要である。
タンパク質・アミノ酸は、スポーツ用途だけでなく、高齢者の筋量維持や日常栄養補助との接点が広がっている。高齢化が進む日本では、「筋力維持」「フレイル予防」を意識した栄養商品への需要が増える可能性がある。
ボタニカルでは、ハーブや植物由来成分を利用した製品が中心となる。自然志向と相性が良い一方、すべての植物由来成分に同じレベルの科学的根拠があるわけではないため、今後はエビデンスの有無がブランド差別化に直結しやすい。
形状面では、タブレットが最大である一方、グミの成長余地もあると考えられる。錠剤を飲みにくい消費者や若年層にとって、菓子に近い感覚で摂取できる点が利便性につながる。ただし、今回の資料ではグミの具体的成長率は示されていない。
流通チャネルでは、ハイパーマーケット・スーパー、コンビニ、薬局・ドラッグストア、オンラインなどに分類される。日本ではドラッグストアが健康関連商品との相性が良く、薬剤師や販売員による商品説明を受けながら購入できる点が強みとなる。
一方、オンラインチャネルは今後の重要な成長領域である。ECでは比較レビュー、定期購入、パーソナライズされた商品提案を実施しやすく、ニッチな機能性商品でも全国の消費者へ販売できる。特に継続摂取型の商品ではサブスクリプションとの相性が良い。
競争環境では、Amway、Bayer、NOW Foods、Abbottが主要企業として紹介され、このほかNu Skin、Herbalife、BioGaiaなどが挙げられている。ただし、今回の一覧は外資系・グローバル企業が中心で、日本国内の大手食品・健康食品メーカーが十分反映されていない可能性がある。
AmwayはNutriliteを通じて、Multi Carotene Softgels、Ginseng Cherry Plus、Kids Chewable Acerola Cなどを提供し、免疫、エネルギー、日常栄養を訴求している。直接販売モデルを含む独自の流通網も特徴である。
BayerはElevit、Redoxon、Berocca、Supradynなどを通じて、妊娠期の栄養、免疫、エネルギーなど幅広い用途をカバーするとされる。特にElevitは妊娠準備・妊娠・授乳期という明確なライフステージに対応した製品である。
NOW Foodsは亜鉛、ビタミンC、NAC、プロテインなど幅広い自然・栄養製品を展開し、品質試験と製品バリエーションを強みとしている。ただし、今回の資料に「Jmarket」とある部分は編集上の誤記とみられる。
Abbottは乳幼児から成人までの専門栄養製品を扱う企業として紹介されているが、同社の医療栄養製品は一般的なdietary supplementsよりもspecialized nutritionに近いものも多い。そのため、企業一覧では一般向けサプリメント市場と医療栄養市場が一部混在している。
総合すると、日本の栄養補助食品市場は2025年の33.1億米ドルから2035年には64.3億米ドルへほぼ倍増し、CAGR6.86%の堅調な成長が見込まれる。歴史的にはビタミンが約28%、タブレットが約30%、OTCが約75%と、それぞれ主要セグメントを形成してきた。
2035年に向けた主要テーマは、「ビタミン」「プロバイオティクス」「免疫」「腸内環境」「Beauty from Within」「骨・関節」「タンパク質・アミノ酸」「FFC」「科学的エビデンス」「OTC」「EC・定期購入」に集約できる。日本のサプリメント市場は、単なる栄養不足補完から、年齢・目的別に機能を明確化し、科学的根拠とデジタル流通を組み合わせる予防・ウェルネス市場へ発展していくと考えられる。
※目次構成
序文
1.1 調査目的
1.2 主要前提条件
1.3 レポート対象範囲 ― 主要セグメンテーションおよび分析範囲
1.4 調査方法エグゼクティブサマリー
栄養補助食品市場概要
3.1 アジア太平洋地域の栄養補助食品市場概要
3.1.1 アジア太平洋地域の栄養補助食品市場の過去市場規模(2019~2025年)
3.1.2 アジア太平洋地域の栄養補助食品市場予測(2026~2035年)
3.2 日本の栄養補助食品市場概要
3.2.1 日本の栄養補助食品市場の過去市場規模(2019~2025年)
3.2.2 日本の栄養補助食品市場予測(2026~2035年)
- 日本の栄養補助食品市場ランドスケープ
4.1 日本の栄養補助食品市場:開発企業ランドスケープ
4.1.1 設立年別分析
4.1.2 企業規模別分析
4.1.3 地域別分析
4.2 日本の栄養補助食品市場:製品ランドスケープ
4.2.1 タイプ別分析
4.2.2 剤形別分析
4.2.3 用途別分析
- 日本の栄養補助食品市場ダイナミクス
5.1 市場促進要因および制約要因
5.2 SWOT分析
5.2.1 強み
5.2.2 弱み
5.2.3 機会
5.2.4 脅威
5.3 PESTEL分析
5.3.1 政治的要因
5.3.2 経済的要因
5.3.3 社会的要因
5.3.4 技術的要因
5.3.5 法的要因
5.3.6 環境要因
5.4 ポーターの5フォース分析
5.4.1 サプライヤーの交渉力
5.4.2 買い手の交渉力
5.4.3 新規参入の脅威
5.4.4 代替品の脅威
5.4.5 競争の激しさ
5.5 主要需要指標
5.6 主要価格指標
5.7 業界イベント、主要施策およびトレンド
5.8 バリューチェーン分析
- 日本の栄養補助食品市場(2019~2035年)
6.1 タイプ別・日本の栄養補助食品市場(2019~2035年)
6.1.1 ビタミン
6.1.2 ミネラル
6.1.3 植物由来成分
6.1.4 プロバイオティクス
6.1.5 タンパク質・アミノ酸
6.1.6 その他
6.2 剤形別・日本の栄養補助食品市場(2019~2035年)
6.2.1 錠剤
6.2.2 カプセル
6.2.3 ソフトカプセル
6.2.4 粉末
6.2.5 グミ
6.2.6 シロップ
6.2.7 その他
6.3 用途別・日本の栄養補助食品市場(2019~2035年)
6.3.1 エネルギー・体重管理
6.3.2 骨・関節の健康
6.3.3 抗がん
6.3.4 心血管の健康
6.3.5 免疫機能サポート
6.3.6 消化器の健康
6.3.7 その他
6.4 購入形態別・日本の栄養補助食品市場(2019~2035年)
6.4.1 一般販売(OTC)
6.4.2 処方
6.4.3 その他
6.5 流通チャネル別・日本の栄養補助食品市場(2019~2035年)
6.5.1 ハイパーマーケット/スーパーマーケット
6.5.2 コンビニエンスストア
6.5.3 薬局・ドラッグストア
6.5.4 オンラインチャネル
6.5.5 その他
規制枠組み
戦略的取り組み
8.1 パートナーシップ件数別分析
8.2 施策タイプ別分析
8.3 合弁事業別分析
8.4 主要企業別分析
8.5 地域別分析サプライヤーランドスケープ
9.1 ベンダーポジショニング分析
9.1.1 主要ベンダー
9.1.2 将来有望なリーダー企業
9.1.3 ニッチ市場のリーダー企業
9.1.4 ディスラプター/市場変革企業
9.2 市場シェア分析(上位5社)
9.3 Amway Corp.
9.3.1 財務分析
9.3.2 製品ポートフォリオ
9.3.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.3.4 企業ニュースおよび事業展開
9.3.5 認証
9.4 Bayer AG
9.4.1 財務分析
9.4.2 製品ポートフォリオ
9.4.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.4.4 企業ニュースおよび事業展開
9.4.5 認証
9.5 NOW Foods
9.5.1 財務分析
9.5.2 製品ポートフォリオ
9.5.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.5.4 企業ニュースおよび事業展開
9.5.5 認証
9.6 Abbott
9.6.1 財務分析
9.6.2 製品ポートフォリオ
9.6.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.6.4 企業ニュースおよび事業展開
9.6.5 認証
9.7 Nu Skin Enterprises, Inc.
9.7.1 財務分析
9.7.2 製品ポートフォリオ
9.7.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.7.4 企業ニュースおよび事業展開
9.7.5 認証
9.8 BioGaia
9.8.1 財務分析
9.8.2 製品ポートフォリオ
9.8.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.8.4 企業ニュースおよび事業展開
9.8.5 認証
9.9 Herbalife Nutrition Ltd.
9.9.1 財務分析
9.9.2 製品ポートフォリオ
9.9.3 顧客・市場カバレッジおよび実績
9.9.4 企業ニュースおよび事業展開
9.9.5 認証
日本の栄養補助食品市場 ― 流通モデル(追加分析)
10.1 概要
10.2 潜在的な販売・流通事業者
10.3 流通パートナー評価の主要項目キーオピニオンリーダー(KOL)インサイト(追加分析)
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