DPTワクチン世界市場の最新動向：2032年に5773百万米ドル規模へ到達見込み（2026年版）
DPTワクチンは、ジフテリア、百日咳、破傷風を予防する三種混合ワクチンであり、乳幼児の定期予防接種を中心に世界的な基礎需要を形成している。YH Researchによると、世界のDPTワクチン市場は2025年の55億5,100万米ドルから2032年には57億7,300万米ドルへ拡大し、2026～2032年のCAGRは0.5%と予測される。2025年の世界生産量は約3億9,446万回分、平均価格は1回当たり約13.23米ドルである。WHO・UNICEFによれば、2025年には世界の乳児の85%、約1億1,000万人がDTP含有ワクチンを3回接種しており、定期接種がDPTワクチン需要を下支えしている。
図. DPTワクチンの製品画像
図. DPTワクチン世界総市場規模
DPTワクチンはDTaP・Tdapへの移行が焦点
DPTワクチン市場では、先進国を中心に従来型の全菌体百日咳ワクチン（DTwP）から、反応原性を抑えた無細胞百日咳ワクチン（DTaP、Tdap）への移行が進む。一方、新興国では低コストで大規模な公的接種に適したDTwPの需要が依然として重要である。さらに、DTaP-HibやDTaP-IPVなどの混合ワクチンは接種回数を減らし、接種率向上に寄与する製品として普及余地がある。
2026年7月に公表されたWHO/UNICEF推計では、DTPを1回以上接種した乳児は世界で90%に達した一方、約1,350万人の「ゼロドーズ児」が残っている。地域別ではアジア太平洋が大きな出生人口を背景に重要なDPTワクチン消費市場となる。
DPTワクチンの日本市場は混合化と供給安定性が重要
日本では乳幼児向け接種において、DPTワクチン単体だけでなく、複数抗原を組み合わせた製品の重要性が高い。厚生労働省は2024年度以降、五種混合ワクチンを主に使用する接種体制を示しており、生後2～7か月を標準として初回3回、追加1回のスケジュールが設定されている。
2026年には予防接種制度の関連通知も更新され、4月にはワクチンの安定供給に関する指針が策定された。したがって日本のDPTワクチン市場では、製品性能だけでなく、抗原原料の確保、製造能力、品質管理、供給継続性を含めたサプライチェーン管理が競争力を左右する。
DPTワクチンの産業チェーンと今後の機会
DPTワクチンの上流にはジフテリアトキソイド、破傷風トキソイド、百日咳抗原、培養材料、アジュバント、安定剤、容器・注射器などが位置し、中流では抗原調製、製剤化、充填、品質検査、承認を経て製品化される。下流は政府調達、病院、母子保健機関、地域保健センター、予防接種クリニックで構成される。
主要企業にはSanofi Pasteur、GSK、Serum Institute of India、KM Biologics、Wuhan Institute of Biological Products、Walvax Biotechnology、Chengdu Institute of Biological Products、Minhai Biotechnology、CanSino Biologicsなどが含まれる。今後は出生率低下が先進国の乳児向け需要を抑える一方、新興国の接種率向上、Tdapによる成人・妊婦向け追加接種、混合ワクチン、地域生産能力の拡大が成長機会となる。
YH Researchの調査では、2021～2025年の実績と2026～2032年の予測を基に、世界・日本の販売量、売上高、平均価格、企業別シェア、生産能力、消費構造を分析する。DPTワクチン市場では、今後「数量拡大」だけでなく、無細胞化、混合化、供給安定化を軸とした製品価値の高度化が重要な競争テーマになる。
本記事の内容は、YH Research株式会社の調査レポート「グローバルDPTワクチンのトップ会社の市場シェアおよびランキング 2026」のデータを基に作成しています。
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