世界の外傷性脳損傷(TBI)の市場規模、疾患概要、疫学予測:2026年調査レポートを発表

2026-09-07 10:30
株式会社マーケットリサーチセンター

株式会社マーケットリサーチセンター(本社:東京都港区、世界の市場調査資料販売)では、「世界の外傷性脳損傷(TBI)の市場規模、疾患概要、疫学予測、英文タイトル:Traumatic Brain Injury (TBI) Epidemiology Forecast; Disease Overview; Epidemiology Forecast; Patient Pool Analysis」調査資料を発表しました。本資料には、市場規模、疾患概要、疫学予測、患者数分析(日本、米国、ヨーロッパ、インドなど)、治療上の課題・アンメットニーズなどの情報などが盛り込まれています。

■主な掲載内容

本レポートは、外傷性脳損傷(Traumatic Brain Injury:TBI)の疫学動向について、過去の患者推移と2026~2035年の将来予測を整理した市場調査レポートである。TBIは、転倒、交通事故、スポーツ事故、暴力などの外力によって正常な脳機能が障害される病態であり、軽度の脳震盪から、長期的な認知・運動・行動障害や死亡につながる重症脳損傷まで幅広い。2021年には世界で約3,790万人の有病患者が存在し、年間約2,080万人が新たにTBIを受傷するとされる。調査会社は、年齢、性別、重症度、原因別の患者動向を踏まえ、予防、早期介入、救急・集中治療、リハビリテーション資源の適切な配分が今後も重要になるとしている。本調査では2025年を基準年、2019~2025年を過去分析期間、2026~2035年を予測期間とし、米国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドの8主要市場を対象に、TBIの有病率、発症率、性別、年齢、診断患者数などを分析している。

TBIは、外部から加わった力によって脳機能が一時的または持続的に障害される疾患群である。原因としては、頭部への打撃、転倒、交通事故、スポーツ外傷、暴力などが代表的であり、損傷機序や重症度によって臨床像が大きく異なる。

軽症では脳震盪として現れ、一時的な意識障害、頭痛、めまい、記憶障害などが中心となる。一方、中等症から重症では、脳挫傷、頭蓋内血腫、びまん性軸索損傷などを伴い、意識障害、運動麻痺、認知機能障害、行動変化、けいれんなどが生じることがある。

資料では、TBIによる障害として、記憶障害、運動機能障害、感情・行動変化などが挙げられている。つまり、TBIの疾病負担は急性期の死亡や入院だけではなく、その後何年にもわたる身体・認知・社会機能障害に及ぶ。

世界では毎年約2,080万人が新たにTBIを受傷し、2021年時点の有病患者数は約3,790万人とされる。これはTBIが極めて大きな世界的公衆衛生課題であることを示している。

ただし、「年間新規2,080万人」と「有病3,790万人」は異なる指標である。前者は一定期間内に新たに発生するTBIイベント数、後者はTBIによる持続的な健康影響を抱えて生存している患者数を反映する。

TBIでは一人の患者が生涯に複数回受傷する可能性もあるため、「年間TBIイベント数」と「年間新規患者数」が完全に一致しない場合もあり得る。この点は慢性疾患の発症率とはやや異なる。

また、軽症TBIは医療機関を受診せず見逃される可能性があり、世界の実際の受傷件数は報告値より多い可能性がある。

年齢分布には複数のピークがあり、0~4歳、15~29歳、65歳以上で発症率が高いとされる。

0~4歳では主に転倒が重要な原因となる。乳幼児では身体バランスや危険認識が未熟であるため、家庭内転倒などによる頭部外傷が問題となる。

15~29歳では交通事故、スポーツ、危険行動などの影響が大きく、若年成人におけるTBI負担の重要な要因となる。

高齢者、とくに65歳以上では転倒が主要因となり、年齢とともにTBIリスクが上昇する。高齢者は骨格・バランス機能の低下、併存疾患、薬剤使用などによって転倒しやすく、受傷後の回復も遅れる可能性がある。

したがって、TBIは単に若年者の交通事故外傷ではなく、小児、若年成人、高齢者という異なるリスク集団を持つ疾患である。

冒頭では「男性と高齢者が不均衡に多く、道路交通外傷が主要因」とされる一方、疾患概要では「若年成人と高齢者で高い」と記載されている。これは矛盾ではなく、TBIが年齢によって異なる原因を持つ多峰性の疫学を示している。

性別では、世界的に男性が女性より多く、男性対女性比は約1.5~2対1とされる。

この男性優位は、交通事故、スポーツ外傷、職業上の危険、暴力などへの曝露が男性で多いことと関連すると説明されている。

ただし、性差はすべての年齢層・原因で一定ではなく、高齢者の転倒などでは男女差が小さくなる可能性もある。今回の資料では年齢別の詳細な男女比は示されていない。

原因別では、転倒、道路交通外傷、スポーツ事故、暴力が主要因として挙げられている。

この中でも、低・中所得地域では道路交通外傷の比重が大きくなる一方、高齢化が進んだ地域では転倒が重要になるなど、原因構成には地域差がある。

したがって、TBI予防も世界共通の単一施策では不十分であり、地域ごとの年齢構成、交通環境、安全対策、社会経済状況に応じて変える必要がある。

米国では、生涯に意識消失を伴うTBIを経験した成人が約18.2%とされる。

性別では男性20.8%、女性11.4%と報告されており、米国でも明確な男性優位がみられる。

ただし、この18.2%は「生涯に一度でも意識消失を伴うTBIを経験した割合」であり、現在TBIの後遺症を抱えている有病率ではない。

また、意識消失を伴わない軽症TBIはこの指標に含まれない可能性があるため、TBI経験全体を完全に表しているわけではない。

米国では年間約280万件のTBI関連救急受診、入院、死亡が発生するとされる。

この280万件も「新規TBI患者数」そのものではなく、救急外来受診、入院、死亡という医療利用・転帰を合わせたイベント数である。

同一患者が複数の医療接点を持つ可能性や、軽症で受診しない患者が存在することを考えると、単純に米国の年間発症数とみなすべきではない。

2020年にはTBI関連入院が約21万4,110件とされる。

この入院数は中等症から重症の負担を把握するうえで有用だが、軽症TBIの大多数を含むわけではない。

したがって、米国のTBI負担を評価する際には、生涯既往18.2%、年間280万件のTBI関連医療イベント、2020年21万4,110件の入院をそれぞれ異なる指標として扱う必要がある。

ドイツでは、中等症~重症TBIによる入院発症率が年間10万人あたり約10.1例と推定される。

さらに、過少報告と病院到着前死亡を調整すると年間約13.6/10万人に上昇するとされる。

この10.1から13.6/10万人への増加は、病院データだけではTBIの真の重症疾病負担を過小評価する可能性を示している。

特に、重症TBIでは病院到着前に死亡する患者が存在するため、入院症例のみを対象にすると重症例が一部捕捉されない。

ただし、ドイツの10.1~13.6/10万人は「中等症~重症TBIによる入院」に近い指標であり、軽症を含むTBI全体の発症率ではない。

したがって、米国の280万件とドイツ13.6/10万人を単純比較することはできない。米国は救急受診・入院・死亡を含む広い指標、ドイツは主として中等症~重症入院ベースだからである。

フランス、イタリア、スペイン、英国、日本、インドについては、今回の抜粋では具体的なTBI発症率や患者数は示されていない。

そのため、8主要市場を対象としたレポートではあるものの、この資料だけから具体的な国際比較を行えるのは主に米国とドイツである。

TBI疫学を解釈する上では、軽症、中等症、重症を区別することも重要である。

軽症TBIは件数として多い一方、診断されない症例も多い可能性がある。

重症TBIは症例数が少なくても、死亡、集中治療、手術、長期リハビリテーションなど一人あたりの医療負担が大きい。

したがって、市場や医療資源配分を考える際には、単純な患者数だけでなく重症度分布が重要になる。

急性期治療では、まず気道、呼吸、循環を含む全身の安定化が最優先となる。

その後、頭部CTなどの神経画像検査によって頭蓋内血腫、脳挫傷、脳浮腫などを評価し、重症例では集中治療管理を行う。

頭蓋内血腫や頭蓋内圧亢進が著しい場合には外科的治療が必要になることがある。

資料では、血腫や頭蓋内圧亢進への外科的介入が治療選択肢として挙げられている。

したがって、TBI急性期管理の目的は、一次損傷そのものを元に戻すことではなく、出血、脳浮腫、低酸素、頭蓋内圧上昇などによる二次性脳損傷を可能な限り防ぐことにある。

急性期を乗り越えた後は、リハビリテーションが極めて重要となる。

身体機能障害に対する理学療法、日常生活能力を回復する作業療法、記憶・注意・遂行機能などを対象とする認知リハビリテーションが行われる。

TBIでは運動機能が改善しても、認知・行動障害が残る場合があるため、単なる歩行能力の回復だけで予後を評価することはできない。

薬物療法は主として症状別に行われる。

資料では、疼痛、けいれん、痙縮などに対する薬物治療が挙げられている。

これはTBIそのものを治癒させる単一薬剤というより、外傷後の合併症や後遺症を管理する治療である。

新規治療としては神経保護薬や幹細胞研究などが挙げられている。

これらは脳損傷後の神経細胞死を抑えたり、神経機能回復を促進したりすることを目指す研究領域である。

ただし、今回の資料では具体的な薬剤名、臨床試験成績、承認状況は示されていないため、標準治療として確立していると解釈するべきではない。

TBIでは予防戦略が治療と同じくらい重要である。

若年層では交通安全対策、ヘルメット・シートベルト使用、飲酒運転防止などが重要になる。

スポーツでは適切な防具、脳震盪認識、復帰基準の整備が必要となる。

高齢者では、転倒予防が最大の対策の一つとなる。

住宅環境改善、歩行補助、視力・平衡機能の評価、転倒リスクを高める薬剤の見直しなどが重要になる。

小児では家庭内事故防止や適切な監督が予防に寄与する。

暴力関連TBIについては、治安や社会的要因も関係するため、医療だけでなく公衆衛生・社会政策も必要となる。

2026~2035年のTBI疾病負担を押し上げる要因としては、高齢化が特に重要である。

高齢人口が増えれば転倒によるTBIが増加する可能性が高く、さらに高齢患者では入院、手術、リハビリテーション期間が長くなる可能性がある。

一方、道路交通安全が改善すれば、若年成人のTBI負担を低下させる余地がある。

したがって、TBIの将来患者数は人口高齢化だけでなく、交通安全政策、転倒予防、スポーツ安全、暴力発生率など社会的要因によって大きく左右される。

診断技術の改善も患者数に影響する。軽症脳震盪への認識が高まり、従来見逃されていた症例が医療機関で診断されるようになれば、統計上のTBI患者数が増える可能性がある。

そのため、2026~2035年に診断患者数が増加したとしても、それをすべて「TBIが実際に増えた」と解釈することはできない。

疾患認知、救急アクセス、画像診断、記録制度の改善による症例捕捉率上昇も考慮する必要がある。

また、急性期救命率が改善すれば、死亡者数は減る一方、長期的な障害を抱えて生存する患者数が増える可能性がある。

これはTBI疫学で非常に重要な点である。救命医療の進歩は望ましいが、その結果としてリハビリテーションや長期介護を必要とする有病患者プールが拡大する可能性がある。

したがって、TBIの市場・医療負担は、単なる新規受傷件数だけでなく、救命率、後遺症率、生存期間、リハビリ需要まで含めて評価する必要がある。

全体として本レポートは、TBIを「転倒、交通事故、スポーツ、暴力などの外力によって脳機能が障害され、軽度脳震盪から死亡・長期障害を伴う重症脳損傷まで幅広い臨床像を示す世界的な外傷性神経疾患」と位置づけている。

世界では年間約2,080万人が新たにTBIを受傷し、2021年には約3,790万人の有病患者が存在するとされる。年齢分布は0~4歳、15~29歳、65歳以上にピークがあり、とくに高齢者では転倒、若年成人では交通事故やスポーツなどが重要な原因となる。

性別では男性対女性比約1.5~2対1で男性が多い。米国でも生涯に意識消失を伴うTBIを経験した割合は男性20.8%、女性11.4%と男性優位が示される。

ただし、米国成人18.2%という値は現在のTBI有病率ではなく、生涯TBI既往の割合である。また、年間280万件という数字も救急受診、入院、死亡を合わせた医療イベント数であり、年間新規患者数そのものではない。

ドイツの10.1/10万人、補正後13.6/10万人という数字は主として中等症~重症TBIの入院発症率であり、軽症を含むTBI全体の発症率ではない。このため米国の広いTBI関連医療イベント数とは直接比較できない。

治療では、急性期の全身安定化、神経画像検査、頭蓋内圧管理、必要に応じた外科手術を行い、その後は理学療法、作業療法、認知リハビリテーションを含む長期回復支援が重要になる。疼痛、けいれん、痙縮などには症状別薬物療法を行い、神経保護薬や幹細胞治療などは将来の研究領域として位置づけられている。

2026~2035年の疫学・市場動向を考えるうえでは、高齢化に伴う転倒TBI増加、軽症TBI認識の向上、救命率改善による長期生存患者増加が患者プールを押し上げる一方、交通安全、転倒予防、スポーツ安全対策によって新規受傷を減らせる可能性がある。

したがって、今後のTBI対策における中心的課題は、単に受傷後の救命治療を充実させるだけでなく、年齢・原因別に予防策を最適化し、受傷直後には二次性脳損傷を防ぐための迅速な評価と治療を行い、その後は認知・身体・精神機能を含む包括的なリハビリテーションを長期的に提供することである。2026~2035年は、TBIを一過性の「頭部外傷」としてではなく、急性期救命から長期障害予防、社会復帰までを一体として管理する公衆衛生・神経救急・リハビリテーション領域として捉えることが、臨床・疫学・医療資源配分の主要テーマになるとまとめられる。

※目次構成

01
序文
1.1 はじめに
1.2 調査目的
1.3 調査方法および前提条件

02
エグゼクティブサマリー

03
外傷性脳損傷(TBI)市場概要(8主要市場)
3.1 外傷性脳損傷(TBI)市場の過去市場規模(2019年~2025年)
3.2 外傷性脳損傷(TBI)市場の予測市場規模(2026年~2035年)

04
外傷性脳損傷(TBI)疫学概要(8主要市場)
4.1 外傷性脳損傷(TBI)疫学状況(2019年~2025年)
4.2 外傷性脳損傷(TBI)疫学予測(2026年~2035年)

05
疾患概要
5.1 症状および徴候
5.2 原因
5.3 リスク要因
5.4 ガイドラインおよび病期分類
5.5 病態生理
5.6 スクリーニングおよび診断
5.7 外傷性脳損傷の種類

06
患者プロファイル
6.1 患者プロファイル概要
6.2 患者心理および感情面への影響要因

07
疫学状況および予測(8主要市場:2019年~2035年)
7.1 主要調査結果
7.2 前提条件および根拠
7.3 外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
7.4 種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
7.5 性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
7.6 年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

08
疫学状況および予測:米国(2019年~2035年)
8.1 米国における前提条件および根拠
8.2 米国における外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
8.3 米国における種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
8.4 米国における性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
8.5 米国における年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

09
疫学状況および予測:英国(2019年~2035年)
9.1 英国における前提条件および根拠
9.2 英国における外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
9.3 英国における種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
9.4 英国における性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
9.5 英国における年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

10
疫学状況および予測:ドイツ(2019年~2035年)
10.1 ドイツにおける前提条件および根拠
10.2 ドイツにおける外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
10.3 ドイツにおける種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
10.4 ドイツにおける性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
10.5 ドイツにおける年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

11
疫学状況および予測:フランス(2019年~2035年)
11.1 フランスにおける前提条件および根拠
11.2 フランスにおける外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
11.3 フランスにおける種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
11.4 フランスにおける性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
11.5 フランスにおける年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

12
疫学状況および予測:イタリア(2019年~2035年)
12.1 イタリアにおける前提条件および根拠
12.2 イタリアにおける外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
12.3 イタリアにおける種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
12.4 イタリアにおける性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
12.5 イタリアにおける年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

13
疫学状況および予測:スペイン(2019年~2035年)
13.1 スペインにおける前提条件および根拠
13.2 スペインにおける外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
13.3 スペインにおける種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
13.4 スペインにおける性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
13.5 スペインにおける年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

14
疫学状況および予測:日本(2019年~2035年)
14.1 日本における前提条件および根拠
14.2 日本における外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
14.3 日本における種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
14.4 日本における性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
14.5 日本における年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

15
疫学状況および予測:インド(2019年~2035年)
15.1 インドにおける前提条件および根拠
15.2 インドにおける外傷性脳損傷(TBI)の診断済み有病患者数
15.3 インドにおける種類別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
15.4 インドにおける性別別の外傷性脳損傷(TBI)患者数
15.5 インドにおける年齢別の外傷性脳損傷(TBI)患者数

16
患者経路

17
治療課題および未充足ニーズ

18
キーオピニオンリーダー(KOL)による洞察

■当英文調査レポートに関するお問い合わせ・お申込みはこちら
https://www.marketresearch.co.jp/contacts/

■株式会社マーケットリサーチセンターについて
https://www.marketresearch.co.jp
主な事業内容:市場調査レポ-トの作成・販売、市場調査サ-ビス提供
本社住所:〒105-0004東京都港区新橋1-18-21
TEL:03-6161-6097、FAX:03-6869-4797
マ-ケティング担当、marketing@marketresearch.co.jp